グルメイドステーキを具にしてチャーハンを作りました。サンディ（安売りスーパー）で4枚入り２９９円でし

16:40｜2025年04月04日 14：14：03 投稿

文部科学省が目指している国立大入試の理想形が、徐々にその姿を鮮明にしていている。
その正体、実態を知らないでボーッとしていると、入試に取り残される。
文部科学省は国立大入試をアメリカ型の総合型入試、つまり旧ＡＯ入試に近づけようと着々と手を打ってきている。
この方針は昨日や今日の事ではなく、共通テスト→センタ－入試→統一テストと時代をさかのぼるとよくわかる。
そして決定的な出来事がこの１年間に起こった。
それを見過ごしていると手遅れになるが、高校生の保護者はもとより小中学生の保護者もだれも何もわかっていない。
その決定的な出来事とは東北大で起こった。
政府が力を入れている１兆円ファンド＝超先端教育を行う大学に毎年２００億円程度の支援を行う基金の対象校に東北大が1校だけ選ばれた。
個人的な予想では東京工業大と東京医科歯科大が合併した東京科学大かと思っていたが、東大、京大、科学大の3強を抑えて東北大に決定した。
さらに東北大は全ての新入生を「総合型入試」で選抜すると発表した。
これは驚天動地の衝撃ニュ－スであるのにも関わらず、まだその意味が国民には全く理解されていない。
今後、旧帝大系7大学を含むすべての国立大学は、この東北大型に移行していく。
「総合型入試」とは旧来のAO入試のことで、アメリカの公立大学入試の制度だ。
アメリカは日本と違って私立大学よりも公立大学＝州立大学の定員数が圧倒的に多い。
州立大と私立大の定員数は7：3となっていて、アメリカの大卒者のスタンダ－ドは州立大学の出身者だ。
州立大学の入試は5つの要素を総合的に判断して合否を決定する。
合否判断の上で重要な順に並べると
①GPA＝高校の学業成績　日本の校内評価点と同じ
②SAT＝全国統一テスト　日本の共通テストと同じ
③エッセイ　日本のテーマ作文と同じ
④面接　日本と同じ
⑤推薦状　日本の校長推薦と同じ
以上は東北大が公表している「総合型入試」の必要書類およびテストとぴたりと一致している。
地方の国立大は地元から通える上に学費も私立よりも安い。
自治体の学費支援制度も整っている。
文科省は地方国公立大を中心とした大学制度を目指しているのは明らかで、レベルの低い私立Fランク大は潰れるように誘導している。
特に首都圏には私立のＦランク大学が集中していて、補助金ばかりが掛かる金食い虫だ。
定員を大幅に超過して入学させる私立大を厳しく指導して、学費は取るが授業内容は超薄口の大学は退場してもらう方針を強化してる。

全国の毒舌ファンのみなさま　おはようございます。Tommyセンセです。

　ということで、トランプ大統領が目玉の経済政策に踏み切った。諸外国に対して関税を引き上げるというのだ。アメリカへの輸出品は25％の関税をかけられて価格が上昇するから、日本経済も大変だ!!!!!　という話ににはなる。けれども、価格が高くなった製品を買うのはアメリカ国民であるから、アメリカ経済だって痛手をうける。アメリカも大不況に突入することは間違いない。
NY株終値1679ドル安 米関税巡り - Yahoo!ニュース
アメリカが不況になると、異常な円安も少し落ち着くので、インバウンドの状況とか、物価高なども少し落ち着くかも知れない。


　日本は、このような対米輸出品の急激な上昇を、かつて体験したことがある。それが1985年のプラザ合意だ。
このプラザ合意によって、1ドル250円くらいだった為替レートが、1ドル130円くらいになった。つまりは、日本からの輸出品が2倍の値段になったわけだ。さて、その後、どうなったか？　さすがに1986年は円高不況で苦しんだが、1987年以降は、空前の好景気に沸いた。（わるい言葉でバブル景気と呼ばれている）バブルになったのはその時の金融政策に問題があっただけで、日本の製造業には関係なかった。


　当時、日本の工業製品は、円高で価格が約2倍になっても売れたのである。
米国の自動車関税発動で日本とドイツに起きること。円安とユーロ高の示唆する明暗（BUSINESS INSIDER JAPAN） - Yahoo!ニュース
＜この記事の一部をコピッペ＞
アメリカにおいて輸入車が支持を得ている理由は価格ではなく、単に製品自体の競争力の問題というのが一般的理解であり、真っ当に考えれば今回の措置は「勝者なき関税」に終わる可能性が高い。
＜コピッペ終了＞


　そもそも、アメリカでは関税を上げなければ自国の自動車が売れない。もう競争力がないのである。自動車の一番の売れ筋はSUVという“少しのオフロードでも大丈夫”な自家用車なのだが、そもそもなぜSUVなのかといえば、アメリカの道路事情が劣悪で、ボコボコしすぎていてSUVでなければ快適な運転が出来ないという理由からだ。アメリカは日本以上に道路などの老朽化が進んでいる。


　つまり、半年後くらいからは、結果的に日本車の競争力が価格以上にものをいい、売り上げは回復すると思われる。1985年にも同じ現象がおきたが、アメリカの餓鬼どもは、ニンテンドーのゲーム機をどんな値段でも買うのだ。（クリスマスには我慢できなくなるだろう）


そして、この1985年の強烈な円高不況に対応した日本の政策が、“内需拡大”であったのである。この内需拡大が土地取引に特化してバブルがおきたけれど、内需拡大政策が誤っていたわけではない。
　
　今、日本の政治家が、アメリカに飛んで関税免除を懇願しようとしている。そして、日本中が、なんとなくトランプの政策に怯えている。しかし、ここでの景気刺激策こそ、内需拡大であって、日本人の購買力を上げ、国内需要を喚起させるべきだ。
一番の近道は、消費税０％である。アメリカ大統領も、消費税は“非関税障壁”とよんでいるのだから、向こうから見てもいい政策だ。
やがて、この異常な円安もアメリカの不況によって落ち着く。そうなれば輸入品も安くなる。ここで、一気に物価を下げて、日本の内需をどんどんと拡大すれば、景気回復に必ず繋がる。


　バブルの時も、円高に乗じて日本の購買意欲が爆上がりした。
出張買取 富士津田店｜不用品のリサイクルショップ【錬金堂】（あくまでも一例）
今、日本人が不要品としてリサイクルに回しているものも、バブル時代の遺品ですよね。


　内需拡大に力点を置くような経済政策をのぞみますが・・・・・・


　

国公立大入試の実施方法に大きな変化がうまれているので、それに対応した勉強法がより重要になってきている。
国公立大入試の潮目がこのように変化している。
①指定校推薦入試と総合型推薦入試が徐々に拡大しつつある。
②共通テストの得点でほぼ合否が決まる。
③①と②がリンクしている。
国公立大の指定校推薦は医学科で長く行なわれてきたが、指定校推薦以外でも総合型推薦を実施する医学科が増えてきた。
旧帝大系の国立大ではほとんどの学部で総合型推薦入試を行っているが、その定員数が年々増えつつある。
指定校推薦も総合型推薦も学校内評価点によってほぼ100％決定される。
学校内評価点は校内テストの得点で100％決まる。
皆さんのいる静高では、この評価点がこの２,３年で激変した。
一言で言えば評点の5が大インフレ状態、大判振る舞い、乱発である。
まるで附属中の評価点のように5が溢れている。
以前は１０段階評価であったのが５段階になったが、１０段階で8と7の学力程度でも5がもらえる。
静高生の学力は高いので8と7も５にしてるのが理由だ。
皮膚感覚では１０段階で６程度でも５が着けられているように感じる。
さらに評点4の基準がめちゃくちゃ低い。
とにかく総合型推薦入試を積極的に受けてもらおうという方針だ。
その一方で浜医の推薦入試の選定では、評価点の争いはかなりシビア－である。
応募する顔ぶれが各クラスのトップ級なので、同じ評点平均でも校内選考で落とされることが多い。
評点を上げる方法は
①単位数の多い数学英語国語の校内テストで高得点をする。
最も単位数が多いのが数学で数学Ⅰ数学A数学Ⅱ数学B数学C数学Ⅲと６科目もありさらに高3では数学演習αも数学演習βも加わる。
評点の高い生徒は全て数学の高得点者だ。
②高１と高2の時の単位数が多いので、この２学年で評点を稼ぐのがコツだ。
特に数学Ⅲ以外は高１と高２で終了するので、高１高2の数学校内テストは重要である。
③入試科目以外の実技科目も評点平均に加算されるので、校内テストでは実技科目の筆記試験も重要だ。
ちなみに新高２新高3でオール5や体育以外はオール5の生徒は、実技科目の校内テストで異常なまでに高得点している。
実技科目の高得点者には教師も同級生も、そして私も大いに敬意を払うので、当然のごとく推薦を獲得している。
共通テストの得点法はまた後日。 

化学は常に実験とセットで学ばないと意味がない。
やるべき実験はかなりの数あるが、附属中ではそのいくつかは教師がサボッってやらない。
公立中では「やるべき実験は必ずやる」が、附属中では授業内容を誰も監督しないのでずるできる。
そこで新星ではやるべき実験をあらかじめ全てカラ－で見せる。
化学の実験では色が重要だ。
そこで全員が次回の授業に１２色のカラ－ペンか色鉛筆を用意しよう！！
色は「物質自体の色変化」と「試薬に反応して出る色変化」がありともに「入試に出る重要事項」だ。
電子黒板は色彩を鮮明に表示できるが、表示できないものがある。
それは臭いだ。
特に刺激臭は重要事項だが、画像では伝える事が出来ない。
刺激臭も入試の頻出事項だ。
ところで、気体にはなぜ刺激臭があるのだろうか？？
これは重要なテ－マで追及する価値のある問題だ。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。

ということで、静岡新聞読者の方はお気づきでしょうが、4月2日付けで一面の下の方（懐かしいなあ）にこのような記事が出た。
　今年の12月に予定されている、「富士市長選挙に小沢映子元富士市議が出馬する意向」という記事だ。
小沢映子元市議は、ワタシを出馬に導いてくれた張本人である。考えてみれば、一番の恩人で、小沢さんが声をかけてくれなければ今のワタシはなかった。


　富士市の市会議員を長く務め、小沢さんは2023年に市議を引退した。女性市議のパイオニアとして富士市以外にも多くのネットワークを持っている。
また、障害者福祉行政の分野で、小沢さんは第一人者であって。富士市に福祉施設が充実しているのは小沢さんの功績によるところが大きい。


　ワタシとの関係は、ワタシが富士高の教員時代に、娘さんが百人一首部に入部したことがきっかけだ。随分前の話で以後はほとんどお付き合いがなかったが、昨年秋の衆議院選挙出馬にあっては、影の選対本部長のような大きな役割を担ってくれた。


　ということなので、ワタシは政党うんぬんではなく、全霊を持って小沢映子元市議の出馬を支援する。
政治や行政に関する考え方は、ほぼ同じだ。つまりは「弱者の味方」である。


　小沢さんは、「福祉は投資」という言葉を使う。子育て・介護・育児・障害を持つ方々お世話、これらを総称して福祉と呼ぶが、この福祉の土台がしっかり出来ていないと、ワタシ達は安心して生活ができない。もはや、「育児と介護は嫁の仕事」（これも小沢さんがよく使うフレーズ）の時代ではない。男女が協同して家庭を維持していかなければ、生活ができない時代だ。その時に、一家が安心して育児をまかせられる施設（こども園や学校）、一家が安心して介護をまかせられる施設、もし、一家に一大事が起きても安心してまかせられる施設（障害を持っていても、その他、困ったことがあっても）が充実していなければ、ワタシ達はこの土地で安心して暮らすことができない。「福祉は投資」とは、そのような意味の言葉だ。


　静岡市議会選挙の最中に勉強したことだが、富士市の行政に関しても同じことだ。
今、日本全国、どこでも人口減少に苦しんでいる。したがって、どこの市町でも、移住したり転入したりすると、補助金を支給したりしている。汚い言葉でいえば、「人口のぶんどり合戦」の真っ最中だ。
そのぶんどり合戦において、大きな選択の要素となるのが、「安心して暮らせる町」「困った時に頼りになる町」ということになる。雇用に関しても、子育て中の母親の就業にやさしい企業が絶対必要だ。


　このような富士市に向かって舵を切ることのできる人物は、小沢さんしかいない。


これからも、このような記事がバンバンでます。応援よろしくお願いします。
　　




　　

４月授業は7日月曜日からです。