今日の数学が2Fです。
青チャ必要です。

数学の解の公式練習は、計算力で大差がついた。
その本質は暗算力だ。
暗算力は脳の瞬発力で決まる。
瞬発力は反復練習で向上するが、筋トレと同様にそれなりの苦痛が伴う。
苦痛から逃げ回るタイプは計算力が着かない。
数学は「脳みそも筋肉」と呼ばれる抜群の高速計算力を持つ生徒が圧倒的に強い。
男女を問わず、反復練習を自らする生徒が、入試には強い。

地理は世界地理から始まるが、まず覚えるべきことは世界の国の名前とその位置である。
新星では高校生にも共通テスト対策で地理を教えるが、国の名前と位置を覚えていないと、話にならない。
なぜなら入試では高校入試でも大学入試でも統計資料が必ず出されるからだ。
その国名と位置がわからないと、解答しようがないのである。
国の位置と名前を覚えるためには、地図帳が一番だ。
必ず地図帳を手元に置いて、地形図を眺めながら国の位置と名前を覚えよう！！

昨日は文字式の応用で、同じ質量や長さなどでも単位が異なるので、その統一が必要になる問題で苦戦していた。
ｍｇ、ｇ、ｋｇは同じ質量の単位だがどれかに統一して表記しなければならない。
これは数学の問題というよりは理科、つまり物理化学の問題だ。
数学が理科で応用されるために避けて通れない。
特に物理化学は数学と密接に関係している。
物理化学だけではなく経済学や統計学、社会科学全般にも数学は深く関係している。
トランプ関税も「為替レートの理論的乖離」という数学的問題が背後にあるのである。

昨日の数列漸化式の応用パタ－ン問題は、難易度では最高難易度だ。
指数法則を駆使しなければならないので、自力で最後まで完成するのはかなり厳しい。
式変形のポイントは黒板に書いたので、理解できただろう。
２年の最初に学ぶ単元としてはいささかハードルが高い。
文系生の大部分はここで挫折する。
理系生も、多くの生徒が覚えられないのでごまかすが、そのまま数Ⅲ「数列の極限」に直結するので、そこで再度困難に直面する。
式変形をひたすら書いて、手に覚えこませるしかない。
最大の山は越えたが、まだ数学的帰納法や入試によく出る確率漸化式という山も控えている。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。

ということで、日曜日の報道バラエティ番組でも話題になったのが、
橋下徹氏、赤沢大臣「格下」発言批判を逆批判「民間経験ない国会議員が…」トランプ交渉を評価（日刊スポーツ） - Yahoo!ニュース
という、交渉担当赤沢大臣の発言。


しかしながら、ワタシが疑問に思って、且つ、ビックリして、考え直そうとしているのは全く違うこと。
トランプ関税 初の日米交渉 詳しいやり取りが明らかに | NHK | 関税


トランプ大統領の交渉カードは
①自動車の輸入拡大日本ではアメリカの自動車が走っていない。
②農産物などの輸入拡大と非関税障壁。
③安全保障


この３つと日本は読んでいましたが、「安全保障」関連では、なんと、「アメリカ軍の駐留経費の負担」となっておりました。
ワタシの記憶では、このような日米交渉の場になると、どこからか、“防衛設備の購入”が出てきたと記憶してます。
　岸田首相の時に「防衛増税」が閣議決定されましたが、その目的は敵基地攻撃能力を持つことでした。ところが、政府自民党が選挙で大敗したことによって、この防衛増税は先送りされています。


　トランプ側は、この敵基地攻撃能力の整備をごり押しするのではなく、なんと「駐留経費の負担」だけだったのです。ミサイルや攻撃などは、値段がバカ高いので、日本が購入すればアメリカ側の利益も莫大なので、これがバイデン政権であれば同様に敵基地攻撃能力を高める武器を売り込んでいたでしょう。


　トランプ大統領は、安全保障政策に関して、サイバー系へ大きく舵を切ったのだと判断します。かつて、軍需産業複合体とまでいわれた、ロッキード・マーティン、レイセオン、ボーイングといった軍需産業から、盟友イーロンマスクのスペースXとイーロン達が開発したスターリンクに代表されるサイバー攻撃に大きく軌道修正されたのです。


　誰も言いませんが、
岸田首相時代の「防衛増税」・「敵基地攻撃能力の整備」が、アメリカの軍需産業複合体を支援するために日本の税金を使うための交渉であったのです。


　トランプ＆イーロンの時代は、もうサイバー戦争・宇宙戦争の時代になったのです。（お互いの情報ソースを破壊しあって戦闘不能にさせる。別にスターウォーズの様に、宇宙で戦闘機が戦うわけではない）そして、今までの政権を支えてきた、ボーイング・セイレオン・ロッキードにそれほど依存しないこと方向転換したのでしょう。


　できれば、基地の縮小・グアムへの移転まで表明してくれれば、どんどんお手伝いしますよ。
　

昨日、英語授業で渡した「重要構文148」は何度も音読して暗唱してしまおう。
例文は書いて覚えるよりも暗唱して覚えるほうが、圧倒的に効率が良い。
音読の時に、例文に入れたSVOCを意識して読むのがコツだ。
長文を音読すると時も、自然とSVOCを意識するようになれば、意味の把握が迅速かつ正確になる。
英文読解はSVOＣ把握が決め手なので、これが出来ないといつまでたっても英文をフィーリングで訳すことから抜けだせない。
重要構文が「完璧に暗記」できると、英作文でこれを活用できる。
１４８個の重要構文を組み合わせれば、かなり高度な英文が書けるようになる。
しかもこの構文知識は一生使うことになるので、大変にお得な暗記である。

静高新１年には公立中学からも合流してくるが、２次方程式の平方完成が出来ない生徒がいる。
塾で習わなかったと言っているが、それはあり得ない。
必ずマスタ－しろと言われていないので、ごまかしてきたに過ぎない。
平方完成が出来ないと、静高入学直後に「あなたの数学人生で、ここでお終い」となる。
本当です。
高1から高3でまで頻繁に使います。
文字式で最後まで式変形できるようにしておこう！！

教材を穴あけファイルに閉じていない生徒がいます。
それでは前回教材を使う時にすぐに用意できません。
特に理科数学は高校にまで直結する重要単元を学習中なので、必ず閉じておこう。
理科は他塾では教えない内容が、続々出てきます。
その内容が理解できないと化学反応は本質がつかめない。
新星は本質を理解してから、覚えるのを手順としている。

今日は4Fで数学は前回教材の続を使います。
２次関数２次方程式不等式もいよいよ最後の山場に入ります。
高校数学全般で扱うグラフの大原則についても説明する。
これを知っていると有利です。
英語は重要構文の学習法に入ります。

全国の毒舌ファンの皆様　こんにちは！Tommyセンセ（元、高校教師）です。今日は、4月18日（金）　三島の事務所で書いてます。


ということで、お米の値段が全然下がらない。一番安い時の2倍だそうだ。この米価だけでも、消費者物価（物の値段の総平均）指数の上昇に反映する。
コメ価格の上昇が止まらない…消費者物価指数でコメ類９２％上昇、比較可能な１９７１年以降最大 : 読売新聞


　トランプ関税だけでなく、このインフレーション（物価上昇）で、国民の台所は、火の車なのに、とうとう政府自民党は、給付金など物価対策案を“ほとんど何もしない”と決定したらしい。・・・・・・本当に国民のことを見ていない政府だ。


　理由は、このタイミングで給付金政策は、参議院選対策の“選挙目当て”だと言われかねないかららしい。
給付金・減税めぐり 与野党から発言相次ぐ 物価高やトランプ関税受け 政府による給付金とは解説も | NHK | 物価高騰
ちょっと待て、
　ワタシ（立憲民主党静岡第5区で昨秋立候補）ならば、例え、選挙対策と言われようが、財源が云々言われようが、この給付は実行する。だって、国民にお金が入るのですよ。4人家族だと20万（一人当たり5万だと）のボーナスですよ。そうとう家計は楽になるのにねえ。“選挙対策のにおいがする”だけで、一人5万の給付をやめた方が、逆に選挙には不利だと思うが・・・・。　石破首相とその取り巻きがここまで、吝嗇家（ケチ）の集まりだとは思わなかった。


　さて、今回は、この米価高騰の原因と、今後のことについて考えてみた。
結論は、「米価は下がらない!!!!!」「5キロ3500円くらいまでは一時下がると思うが、それ以上は絶対に下がらない」である。可能性としては、今年の秋からも5キロ4000代である可能性が高い。


　これは、「高校・政治経済」の教科書に書かれている。
キーワードは、独占・管理価格・価格の下方硬直性の３つだ。
ちなみに、教科書の記述は、


＜貼り付けはじめ＞
独占と寡占
市場で、売り手となる企業・生産者が、一社の場合であり、その一社の企業が市場を支配してる場合を独占（monopoly）という。独占された市場の場合は、この市場は完全競争市場ではないので、独占の状態では価格調節の機能が働かない。

同様に、売り手となる生産者・企業が、少ない会社数の場合を、寡占（oligopoly）といい、この場合も価格調節の機能が働きにくくなる。 このように、独占や寡占などのみられる市場を不完全競争市場（imperfectmarket）という。

そのうち、寡占市場で、有力企業がプライス・リーダーとなって一定の利益を確保できる価格を設定し、他の企業がこれに倣うときの価格を管理価格（かんりかかく）という。この管理価格では、不況でも価格が下がりにくい。一般の市場よりも価格が下がりにくい性質を、価格の下方硬直性（かほう こうちょくせい）という。管理価格では、価格の下方硬直性がみられる
＜貼り付け終わり＞


つまりは、消費者にとって、お米は有力企業がプライスリーダーとなっている状況である。もちろん、プライスリーダーは、農協だ。備蓄米が放出されたといっても、大部分はJA農協が落札してしまった。
したがって、農協は一定の利益を確保できる価格を設定して、他の企業（コメの流通業者）が、これに倣う。


　見事に、管理価格そのものである。
普通、管理価格とは、寡占市場が形成される工業製品などで見られる。例えば、自動車、自動車のプライスリーダーはもちろん、トヨタでヴェルファイアの価格が日産のエルグランドの価格を決め、トヨタのノア＆ボクシーの価格が、日産のセレナの価格を決める。ビールやジュース類も同じことで、それぞれ、キリンビールと、コカ・コーラボトリングがプライスリーダーだ。コカ・コーラのアクエリアスに大塚製薬のポカリスエットは、価格競争で勝てないので同じ価格（これぞ管理価格）となってくる。


　コメの販売価格は、スーパーが仕入れた価格に一定の利潤をつけて売られてるから、仕入れ業界のプライスリーダーである、JA農協に、他の業者が喧嘩をうることはできない。
　この状況を、しっかりと説明してくれるのは、今のところ、山下一仁氏の記事だけみたいだ。
備蓄米が消えていく…｢コメの値段は下がらない｣備蓄米の9割を"国内屈指の利益団体"に流す農水省の愚策 国民はJA農協が｢儲かる値段｣で買わされ続ける | PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）


だから｢コメの値段｣は下がらない…｢転売ヤーのせい｣にしたい農水省と､｢利権｣を守りたいJA農協の歪んだ関係 コメ不足なのに､農水省が｢減反｣をやめようとしない理由 (3ページ目) | PRESIDENT Online（プレジデントオンライン）


この山下氏の記述の中から、JA農協に関わる記述をコピッペする。


①＜来年も価格が下がらない理＞＞
もう一つは、1年後に買い戻すという前代未聞の条件を設定したことである。米価の上昇によって、農家は25年産の主食用米の作付けを増加させることが予想される。しかし、7月まで売り渡す予定の備蓄米61万トンと同量を市場から買い上げ隔離すれば、1年後も米価は下がらない。そもそも、放出して買い戻すのであれば、市場への供給量は増えない。備蓄米の放出には、米価を下げないという農水省の意図が隠されているのだ

＜終わり＞
　
②＜そもそも農協とは＞
終戦直後の食糧難の時代、政府は食糧管理法によって農家からコメを買い入れ消費者に安く提供してきた。配給制度と言い、貧しい人もコメが買えるようにしたのである。しかし、農家は高い値段がつくヤミ市場に、コメを流してしまう。そうなると、配給制度を運用している政府にコメが集まらない。このため、農林省は戦前の統制団体をJA農協に衣替えして、農家からコメを集荷させ、政府へ供出させようとした。これがJA農協の起こりである。食糧管理制度が存続している間、農協は95％程度のシェアを維持していた。農協（農林中金）は政府から受け取る巨額のコメ代金を農家に渡す前にコール市場で運用して大きな利益を得た。

＜終わり＞
③＜日本の農協は、世界でも例をみない＞ヨーロッパやアメリカの農協は、酪農、青果等の作物ごと、生産資材購入、農産物販売等の事業・機能ごとに、自発的組織として設立された専門農協である。これに対し、JA農協は、作物を問わず、全農家が参加し、かつ農業から信用（銀行）・共済（保険）まで多様な事業を行う“総合農協”である。欧米に金融事業等なんでもできる農協はない。日本でも銀行は不動産や製造業など他の業務の兼業を認められていない。日本に銀行事業と他の業務の兼務が認められている法人は、JA農協（と漁協）以外にない。

JA農協は本来農業者のための協同組合なのだから、その組合員は農業者である。しかし、農協には、地域の住民であれば誰でもなれる准組合員という独自の制度が認められた。正組合員と異なり、准組合員は農協の意志決定には参加できないが、農協の信用事業や共済事業などを利用することができる。准組合員は他の協同組合にない制度である。これは、利用者が組織をコントロールするという協同組合原則からは完全に逸脱している。

＜終わり＞
④＜減反政策による農地転用もJA農協の利益＞地価高騰による宅地等への巨額の農地転用利益もJAバンクに預金された。農地面積は1961年に609万haに達し、その後公共事業などで約160万haを新たに造成した。770万haほどあるはずなのに、430万haしかない。

食料安全保障に最も重要なものは農地資源である。日本国民は、造成した面積の倍以上、現在の水田面積240万haを凌駕する340万haを、半分は転用、半分は耕作放棄で喪失した。160万haを今転用したとすれば、農家は少なくとも200兆円を超える転用利益を得たことになる。

耕作放棄の多くは生産条件の悪い中山間の傾斜農地等である。しかし、転用されているのは、平場の優良農地である。食料安全保障からは後者の方がはるかに重要なのに、農家が転用で利益を上げていることはほとんど報道されない。コメの値段が安いので耕作放棄するという、お涙頂戴式の報道ストーリーに合わないからだ。

こうして、JAは預金量100兆円を超すメガバンクに発展した。減反で米価を上げて兼業農家を維持したこととJAが銀行業と他の事業を兼業できる日本で唯一の法人であることとが、絶妙に絡み合って、JAの発展をもたらしたのだ。

＜終わり＞
経済に関する教科書は、独占と寡占、管理価格などの記述の後は、必ず、独占禁止法と公正取引委員会の役割が記されている。＜コピッペ＞もし独占や寡占などが起きると、消費者に不便であり、また産業の発展が阻害されてしまう。なので、多くの国では、独占を法規制している。日本でも、独占禁止法（どくせんきんしほう）がある。日本では、市場の独占・寡占を行う企業などを取り締まる行政委員会として、公正取引委員会が設置されている。

＜コピッペ終了＞
・・・なぜ、JA農協の存在は、独占禁止法の罰則を受けないのだろう？
次期政権（立憲民主党中心の？）は、消費者物価を抑える対策も必要だが、根本的な農政改革にも手を付けなければならない。こういう時は、やはり、国民の購買力のアップ（これを経済成長という）以外にはない。まだまだ、勉強しなければ・・・・