昨日やった「２次方程式の導出」は、何度も反復してマスタ－してしまおう。
この導出は中3でも出来ない生徒が多い。
平方完成の手法で導出するが、実は昨日の最初にやった「２次関数の平方完成」と重要な関係がある。
２次関数の平方完成は、２次関数の頂点の座標を求めるための計算だ。
これでこのグラフの位置が特定できる。
グラフの位置で、この２次方程式が実数解を持つかどうか瞬時に判定できる。
ところで、実数解の実数とは何だったか？
既に授業で教えたが、即答できるかな。
ｘ軸と２次関数との位置関係にどんな意味があるのか、次に説明する。

静高１年の数学学校授業は、例年通り遅れていて、このままでは中間テストに間に合わない。
例のごとくテスト直前に一気に加速して「やったことにする」。
中間テストにはどのような問題が出るのか、それを事前に知っておいて対策をするのが重要だ。
今日はそれをやります。
中間テストが終わると静高最大のイヴェント「仮装」の準備に突入する。
高１は不慣れなのでバタバタとして、落ち着いて勉強もできない。
仮装が終わると学力テストになるが、ここで科目別＆総合学年順位が出される。
年度によって難易度にばらつきが出るが、数学の伝統としては「生徒を谷底に突き落とす」ことを基本方針としている。
１０点台や一桁得点をするとやっと目覚めるが、そのまま眠り続ける生徒もいる。

２次方程式計算練習で「解の公式を忘れた」というアホが２名いた。
これでは静高には受からない。
「２次方程式の解の公式」は２次方程式の一般形から式変形して導く。
１年前にやったが、シッカリと忘れている。
解の公式は「２次方程式の判別式」と呼ばれる重要公式の根拠だ。
その２次方程式が「実数解を持つか否か」の判定をする公式だが、なぜその公式が有効なのかグラフから証明する根拠ともなる。
このような公式どうしの論理的なつながりを問う問題が「大学共通テスト」には出される。
その傾向が高校入試問題にも降りてきている。

今やっている「２次関数の応用問題」教材は、記述式答案の書き方を指導する教材だ。
公立入試数学問題では、大問の３番６番７番が記述式問題となっていて、計算の過程を記述する形式である。
この記述式解答欄の内容も詳しくチェックされて部分点の対象となる。
最終解答が間違っていても、途中式が正しければ部分点がもらえる。
そのためにはただの計算式の羅列ではだめで、シッカリと論理的な式展開が出来ていないと得点できない。
中学数学教師の弱点はこの途中式の書き方を指導出来ないことだ。
静高３年になっても、ただの計算式の殴り書きしかできない生徒が多いので、難関国立大に受からない静高生が多数出る。
この教材では、数学答案の書き方を穴埋めで試行していくが、解答欄の下から論理の流れを考える「演繹法」を活用して埋めていく。
演繹法は数学解答の王道で受験生には「結論からお迎え法」という名称でよばれている。
この手法をマスタ－すると高校数学の定番テキスト「青チャ－ト」の解答も理解できるようになる。

テレビアニメ 推しの子の挿入曲 POP IN ２練習して踊った。

0:28｜2026年04月27日 18：10：04 投稿

GW中は５月２日から６日まで塾の授業はありません。
旅行や部活合宿など、安全にくれぐれも注意しよう！！
 

アメリカで人気の中華料理 ブロッコリービーフ甘辛いソースで牛肉とブロッコリーを炒めます。 二人分 ブ

10:11｜2026年04月26日 08：55：04 投稿

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。　Tommyセンセです。

　ということで、今日は消費税の減税問題を考える。
今は、国民会議というところで盛んに議論しているらしい。焦点の一つに消費税ゼロ問題というのがあるそうだ。
新たに「消費税1％論」も…一体、どういうこと?レジシステムは「消費税ゼロ想定せず」食料品消費税の現在地【Nスタ解説】（TBS NEWS DIG Powered by JNN） - Yahoo!ニュース
これは今や日本中に張り巡らされたコンピュータ（古い言葉になりそうだ）のシステム上の問題で、ゆっくり説明されると案外納得する。１％ならば簡単だそうで、庶民からすればすぐにでも消費税１％を実現してもらいたい。


　一個100円の商品で、ゼロ％ならばそのまま100円、１％ならば101円。払う側からすると面倒なことだと一瞬は戸惑うが、今やほとんどがキャッシュレス社会でしかも、一円単位の端数には慣れっこになっている。１％であろうと10％であろうと実際に税務署に支払うのは、企業側で、しかも半期とか1年とか合算で支払うのだから、ゼロ％がシステム上困難で、１％ならすぐにできると仰るならば、すぐにでも１％にして欲しい。


　“どうせ直接支払うのは企業側”というのはかなり重要な考え方だと思う。
ワタシ達は、内税で負担するのでただただ決められた値段をはらうだけである。値段を決めるのは企業側だ。仮に消費税１％になったら、1ヶ100円の商品だからといって100円の値段をつけて、101円で販売する企業はほとんどいない。たぶん、1ヶ99円という値段をつけて1ヶ100円で販売するだろう。そうすれば100円ショップは名実とも100円ショップになる。


　消費税が減るとワタシ達の購買力は激増する。簡単に言えば「安くなったから買おう」ということになる。今は円安とアメリカ・イラン戦争問題で輸入価格がどの分野も高騰しているから、せめて消費税分でも安くというのは一般庶民の死活問題だ！


　そしてそして、今の政府での消費減税議論は、食料品減税に絞られているけれど、現状で一番値段が高騰しているのは、建築資材であったり石油由来の原料（ナフサとかがそうとうニュースになった）だったりするので、今後、価格高騰が見込まれるのは住宅業界だったりするだろう。消費税は、買う商品の金額が高ければ高いほど消費者にこたえる。3000万の家ならば、消費税10％で3300万もする。消費税５％で3150万、消費税１％で3030万。　こう考えると、消費税10％はいかにも高い。なんで、食料品だけにこだわるのだろう。
　ワタシが総理大臣ならば、この物価高（労働者の給与分を含む。だからむやみに下げられない）と円安、そして国際情勢（戦争をおっぱじめたアメリカでも、この物価高に苦しんでいる。実は、アメリカのガソリン価格は日本同じレベルで、上昇率は日本よりより高い）を考えて、食料品だけでなく、全品の消費税を５％にする。思い切って３％でもいい。
ガソリン価格 - 国別一覧


　こういう風に言うと、いつも、“財源はどうするんだ!!!!!!”と怒られるが、財源など国債発行で賄えばよい。国民の多数と財務省の大多数は、国債は政府の借金と思い込んでいるが、政府の借金はすなわち、国民の資産である。政府の借金が100兆円増えるのであれば、国民の資産も100兆円増えるのだ（ただし、国債が国内で昇華されている限り。
そして政府の借金は最終的には日銀で消化されるし、しかも、借り換え債（100兆円借りて100兆円を返す仕組み、したがって負担するのは利子分だけ）となるので、国民が負担するのは、政府のバラマキによるインフレ分だけとなる。
インフレ分は、正当な賃金上昇で賄えば負担がない。そもそも経済とはインフレが起きるように出来ているのである。
いつも訴えるが、明治時代の初めは１両が1円だった。今の時代の1パイ1000円のラーメンは明治時代初期には1杯千両となるんだ。これがインフレ（物価上昇）である。


　日本は、財務省の「プライマリーバランスの黒字化」（歳入と歳出を同じにする）という金科玉条によってがんじがらめになってききた。
特に、大蔵省が財務省に変わったときの、財務省設置法の第三条が絶対に悪い。
「財務省は、健全な財政の確保、適正かつ公平な課税の実現、税関業務の適正な運営、国庫の適正な管理、通貨に対する信頼の維持及び外国為替の安定の確保を図ることを任務とする。」
財務省設置法 | e-Gov 法令検索
この中の「健全な財政の確保」この一言が、悪の根源である。役人は法律を絶対に守るから、財務省の目的が“健全な財政の確保”であって、ここを、“国民経済の健全な発展”くらいに変えておけば、本当に日本の未来は変わった。
　「法律とは、国民は守らなくていいが公務員は絶対に守らなければいけないものである。」この言葉は法哲学としては絶対に正しい言葉であるが、高校という狭い井戸の中で教えると、ワタシは“頭がおかしい”とのレッテルを貼られた。


　ただ、財政健全化の方が、国民の経済発展より重要だ。と考えているのは、国会議員の中にも大勢いる。むしろこちらの方が多数派だ。
自民党の中でも、野党の中でも、財政健全化を訴える数の方が多い。
そして、集票の中心となる地方の野党側議員は、健全な財政を市民に訴える方が票をとれるので、知らず知らずのうちに「財政健全化大賛成派」になっていくが、国民経済（つまりマクロ経済）は、財政健全化などクソ喰らえである。


　・・・・本音をいうと、こういう言説を訴えるのが、苦しかった。


次回は、マツダの戦略について話します。

文系はCMG「共テ対策数列」の続き、理系は化学EX「物質と化学結合」の続きです。
必ず持参しよう。
課題テストの個票のコピ－も持参すること！！

今年の流行語大賞は「りくりゅう」で決まりだと思っていたら「ホルムズ海峡」も有力候補に躍り出た。
イランとアメリカの我慢比べで千日手状態に入った。
オ－ルドメデイアはトランプ大統領の見通しの甘さと愚かさをあげつらうが、イラン側もホルムズ海峡封鎖でしてやったりと思ったとたんにアメリカ軍から「逆封鎖」を食らった。
これでイランは兵糧攻めされる羽目になった。
イランにはもうカードが無いが、アメリカにはいくつも打ち手がある。
切り札は「戦術核兵器」だ。
イラン国内の現状は太平洋戦争末期の日本に似ている。
当時の内閣は、ポツダム宣言が出された後には一刻も早く降伏したかったが、軍部、とくに陸軍がメンツにこだわって頑として抵抗した。
挙句に広島長崎に原爆が投下されて無条件降伏することになった。
今のイラン国内も、大統領や閣僚は「合意という形の条件降伏」を目指しているが、革命防衛隊は合意拒否を貫いている。
政権の内部分裂をトランプ大統領は見抜いている。
トランプはこう言いだすかもしれない。
「イランは８０年前の日本のようになりたいのか。３発目の原爆をどこに落とすのかは私が決める。」
核兵器の使用は国際世論が許さないから、トランプには出来ないと思ったら大間違いだ。
彼の頭の中には国際法も国際世論も国連も存在しない。
彼の「イランは1つの文明（ペルシャ文明）が滅びるかどうかの瀬戸際に来ている」という発言は、その背後に核兵器の使用もちらつかせているのだ。
日本のオールドメデイアはこれに気が着いていない。
だが、イラン側はさすがに察知して急に態度を変えてきた。
イラン側もぐずぐずしていると「奇襲とだまし討ち」が常道のトランプに、戦術核兵器をいきなり使われるかもしれない。