明日は業者テスト前日なので授業は3時から6時までです。

附中＆新星OBで東京芸大油絵科に現役合格した渡辺忠典君の卒業展示会のため、１月１４日の授業はお休みです。
当日は中３高3とも授業の無い日なので了承をお願います。
附属中同期の王君の話によれば作風がだいぶデジタル化したようなので心配ですが、新星教室に飾る作品を購入するために出かけていきます。
ここだけの話ですが、期間中はプロの画商も見に来ていて、将来の巨匠の作品を先物買いしようと狙っています。
それどころか、アマチュアの絵画好きも、自分だけのお気に入りを手に入れようと参入してきます。
今、新星の教室に飾ってある渡辺作品（ダリ風の作品）は私の鑑定では３００万円程度ですが、すぐに１０倍にはなります。
プロの世界はどの分野であれ、数字と金額がついて回るものなのです。

全国の毒舌ファンの皆様　こんにちは。Tommyセンセです。

そういえば、スマホを買い替えた（iPhoneからグーグルピクセルへ）ので、使い方でかなりの苦労をしている。画像を保存したりパソコンに移したりするのも大変で、かなりの時間を要した。
これは、ワタシなりの成果物であって、日曜日に行った富士見パノラマスキー場から遠くに富士山を見た図。
そして、八ヶ岳をバックにゴンドラに乗って標高1770ⅿを目指すワタシ。（61歳の老人がゴンドラ7回はキツイ）
ただし、政治家となっても（まだなってないが）この“夏は海・冬はスキー”のlifeスタイルを変えるつもりはない。
　スキー場はガラガラで、若者の姿もほとんど目にしなかった。毎年毎年、同じ愚痴をこぼすが、この頃の若い奴らは本当にアクティヴでない。やっぱり休日でもずっと家にいて、スマホをいじったり、ゲームばかりしているのかなあ？もっともっとこの素晴らしい日本を楽しむべきだ。静岡県は、夏のきれいなビーチと冬のスキー場にほぼ等距離で行くことのできる（その意味では日本の中心）、レジャーにはうってつけの県である、時々TDLなんかに行くだけで、冬のアウトドアを満喫できないような若者に誰がさせたのだろう？
　ワタシがスキーに行くのは、職業柄の願掛けでもあった。（こじつけだけれど）学年主任や進路課長を長くやりながら、「受験に臨む生徒の身代わりとなって、滑りまくるそして落ちまくる」ということだ。今年も、伊豆中央時代に教えた生徒が残っているので、例年通り、滑りまくって落ちまくるぞ。（次は12日～13日を予定しています）


ということで、共通テストも近づいたので、元教員らしく、「共通テスト、公共＆政治経済の重要ワード」に関して。


実は、ワタシは個人ブログとして、政治経済に必要なカタカナ語＆略語集を作ってある。
ア : トミッキルーペ（これはカタカナ語の「ア」から始まる用語集
タ : トミッキルーペ（これは「タ」で始まる用語集
時間を持て余している大人の方々もぜひ、暇つぶしに読んでください。（私の思想的エッセンスが詰まってます）


そして、今回も“最重要用語”として、ぜひ理解してもらいたい（共通テスト対策でもあって、大人の政治経済講座でもある）のが、ジニ係数というワード。
ジニ係数とは？　日本・世界の比較と所得格差が広がる5つの要因 | THE OWNER
このジニ係数を計算するために必要なのがローレンツ曲線であって、これも↑のサイトで解説してある。
このジニ係数は、０から１の間で推移し、1に近づくほど所得格差が大きいことを表す。国家の運営上の理想値は0.2～0.3あたりで、ジニ係数が0.4を超えると、警戒ラインとなり、極めて所得格差の大きい（つまり貧富の差が拡大した）暮らしにくい国となる。


ちなみに、日本は先進国の中ではジニ係数が高い。
アメリカ、イギリスについで3番目だ。
先ほどのサイトでは、このジニ係数の高さ（経済格差）の要因を５つ挙げている。
＜コピッペ＞
【要因1】非正規雇用者の増加

非正規雇用者の増加は、大きな所得格差を生む要因となる。正規雇用者と比べると、非正規雇用者は全体的に所得が低く、社会保障をはじめとした待遇面も充実していないためだ。

厚生労働省の資料（※）によると、日本の非正規雇用者は1980年代から急激に増えており、2016年には2,000万人を超えた。その後はほぼ横ばいの状態が続いており、2022年には2,101万人となっている。（※）参考：厚生労働省「「非正規雇用」の現状と課題」この問題を解決するには、各企業が積極的に正社員への転換をしたり、非正規雇用者の待遇を改善したりする必要がある。しかし、各企業にもさまざまな経営課題があるため、この問題を根本から解決することは難しいだろう。 【要因2】税金をはじめとした社会保障の逆進性

日本は所得再分配によって格差を是正しているが、税金や社会保障のなかには逆進性の一途をたどっているものも存在する。例えば、所得税は1970年代から一貫して累進緩和が進んでおり、少しずつではあるが低所得者の負担が増えてきている。

このような制度の逆進性が止まらない限り、国内の所得格差を根本的に解決することは難しい。税金や社会保障の逆進性は、高収入とは言えない経営者にとって深刻な問題になり得る。資産を守りたい場合は、所得控除などの税制優遇制度を活用する必要があるだろう。 【要因3】製造業の海外移転

意外に感じるかもしれないが、実は製造業の海外移転も格差拡大につながっている。製造業の会社が海外移転をすると、主に地方を中心として生産性の低い非製造業への依存が高まり、地方民の所得が下がりやすくなるためだ。

例えば、2016年度のデータを参照にすると、東京都と九州各県の県民所得は年収にして200～250万円ほどの開きがある。この問題を解決するには、地方が大企業を誘致したり、企業側が地域活性化を目指して地方移転したりなどの動きが必要だ。 【要因4】雇用環境の低水準化

世界の主要国と比べると、日本の雇用セーフティネットは充実しているとは言えない。特に、国の予算に対する「積極的労働市場政策費（※職業訓練などに関わる費用）」は低比率であり、実際に失業したまま困り果てている労働者も多く存在している。

一方で、ジニ係数が低いデンマークなどは、多くの積極的労働市場政策費をねん出している。雇用の平等性が高い国を参考にしながら、官民一体となって施策を推し進める必要があるだろう。 【要因5】都市と地方の格差

以下の表は、内閣府の「国民経済計算（GDP統計）」を基に算出した県民所得のデータ（2015年版）である。

ジニ係数（参考：https://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/menu.html）

上記の通り、東京都と沖縄県では1人あたりの所得金額に200万円以上の差が生じている。ほかの都道府県についても、企業・人口が集まりやすい地域と集まりにくい地域とでは、県民所得に差があることが分かる。

ふるさと納税のように地方分権を推進する政策もあるが、都市と地方の格差は決して小さくない。単に税金を分配するだけではなく、地方に移住したくなるような街づくりが必要だ。
＜コピッペ終了＞


つまりは、現在の政治課題そのものである。
ワタシは、この「要因」１～５を改善する目的で政治家を志した。
言っては悪いが、１～５を生み出したのは、紛れもなく現自民党政権である。
例えば、石破首相は
2025年の年頭挨拶で、
石破首相「令和の日本列島改造 地方創生2.0を強力に推し進める」立憲など含む“大連立”については否定（東海テレビ） - Yahoo!ニュース
と述べたらしいが、その前に、「地方創生に関しては、失敗した」と素直に謝ってもらいたい。日本の所得格差（ジニ係数のサイトから引用）は、信じられないほど大きい。
これが、自民党が推進した「東京一極集中」の結果だ。推進したというより、「企業論理によって儲かるところに投資させ続けた」姿である。


このジニ係数が広がる要因を一つ一つ、経済政策や法律の改良（政治家個人に対する企業団体献金の禁止など）によって、日本のために潰しておきたい。
（そうもしないと、「誰もが暮らしやすい社会」など到底実現できっこない。

静高ＯＢ会のお誘いに静高時代の親友がわざわざ訪ねてきてくれた。
新星のブログも時々読んでいるという。
なかなか面白いという感想だが、面白いの中身には「歯に衣着せぬ意見」や「真実をついた毒のあるコメント」という意味もあると推察した。
さて静高の空撮画像を見ると、敷地の使い方に大きな無駄があるのに気が着く。
グランドの半分を野球部の練習場が占めている。
将来、校舎を増設するとすればこのスペ－スを使うことになるが、何に使うのが最も有効か。
文部科学省の構想に沿えば、中高一貫校に転換する時の、中等部、中学生用の校舎だ。
文部科学省構想では、高校は既に義務教育化する事は決まっているので、公立高校に中学校を併設附属化してしまうのが効率的だ。
私立も公立も中高一貫校にすると、文科省も統一的な管理が出来る。
すでに授業料の面では私立公立の一元管理が決定していて実行される。
高校の授業料無償化で、私立高校も公立高校同様に授業料が無償となる。
公立高校の中高一貫化は法律１本、いや文部省通達１本で全国一斉に号令がかかるので、県教育委員会や学校教育課が反論する余地はない。
静高校長などカヤの外だ。
この予想は当たる、いやこの予言は具現する。

国立難関大や国公立医学科の数学入試問題は証明問題の出題が大変に多い。
浜医は大問４題全て証明問題だったことがあり話題になった。
医学科は理工学部系統とは異なり、入学後に微積で体積を求めるような授業はないので、数学の入試問題を学生の理論的な思考力と表現力を試す手段として使う。
論理的な話が出来ない学生はお断りということだ。
すると必ず微積分の証明問題を出さざるを得ない。
国公立医学科入試を目指すなら、数学証明問題に強くならなければダメだ。
だが静高生は証明問題に弱い。
その理由は
①定期テストで証明問題を出さない。
なぜなら採点が面倒で時間が掛かる。
対策は簡単だ。一読して意味不明な回答は斜線を引いてゼロ点とすればよい。
数式の羅列が解答だと勘違いしている生徒も、毎回ゼロ点ならさすがに工夫するはずだ。
②定期テストの解答欄が狭すぎる。
入試本番では解答用紙は大問１題につきB4の１ぺ－ジなので、静高の定期テスト解答欄は狭すぎる。
ケチらないでＢ４サイズで４枚か５枚の解答用紙を配ればよい。
さらにショボイわら半紙では書いたり消したりするうちに破れるので、もっと上質な紙を使う。
③受験対策が共通テストで８割得点を目標としている。
センタ－入試も共通テストもマーク式で答さえ合えばよいので、どうしても生徒の対応もそうなる。
数学テストはＡ問題マーク式、Ｂ問題記述式に分けてＡ問題はコンピュ－タ―採点とする。
ＤＸハイスク－ルなのだからこれくらいはできるだろう。
　　　

昨日の数Ⅲ微分入試応用問題は、ちょうど高３授業で使う静高伝統の「数Ⅲオリジナルスタンダ－ド問題集」と同一レベルの教材です。
通称オリスタはなかなか独力では解けない。
巻末解答も超略解なので役に立たない。
数学が校内テストで平均点＝中央値以下の生徒はお手上げで予習ができない。
だから教師用指導書コピ―がネット上で出回る。
無料慮配布する数学塾もある。
新星はそんな情けないことはしないので、同一レベル教材を使うが、解答解説は詳しくするように心がけた。
実はこの教材は「数Ⅲオリジナルスタンダ－ド問題集」に対する「批判、当てつけ、対抗策」として作られたが書店では入手できない。
その優位性を活用しよう！！
さてあの問題を１題２０分から３０分で解けないと本番では全問完答出来ない。
全問完答する必要はないが、昨日の解答ペ－スでは浜医７５分で大問２題、名大１５０分で大問４題、東北大でも大問４題がせいぜいだ。
それでも解答した問題が満点をとれれば、実は合格確実なのだ。
医学科では証明問題が多いので、解答記述に日本語文章もうまく入れながら書くことを心がけよう。
静高生には計算羅列が解答だと勘違いしているアホが多いが、数学解答は「数式を使った作文」である。
このことに留意して解答練習をしよう。
その第一歩は昨日最後に渡された標準解答を自分なりに文章を補ってアレンジすることだ。

このブログは伝言板としての機能だけでなく、授業解説、勉強法のアドヴァイス、入試分析、教育環境の解説と予測などなど書いてきたが、開始から既に９年を過ぎた。
読み返しても的中している事が多い。
以前に書いた「公立高校の部活の将来像」についてアクセスが多い。
これは静岡学園サッカ―部の活躍で、私立高校と公立高校の部活の役割分担について書いたことが関係してる。
今回読み返してみて「公立高校の部活は必ずこうなる」と確信した。
時代の流れに逆らっても無駄だ。
最近継続して書いている高校でのプログラミング教育も予想が当たるだろう。
生成ＡＩの超速進歩に文部科学省が着いていけていない。
近い将来について2つ確実に言えることがある。
①プログラミング教育は電子書籍や動画授業が主流になる。
プログラミング学習は、学習能率に差が出るので一斉授業は非効率だ。
一人一人が自分のペースに合わせて学習する方法が適している。
②高校のプログラミング教育が目指す「使えるアプリの作成」はノーコ－ドAIプログラミングが主流になる。 
ノ－コ－ドAIソフトはプロンプト（日本語でどういうソフトを作りたいかを指示する方法）を入力するだけなので小学生から高齢者まで使える。
スマホ同様にあっという間に普及する。
このような近未来予想にもとづいて新星ブログも電子書籍化を考えている。
新星ホームページに追加する予定です。