今日渡した数学の円問題は宿題です。
次回にチェックするので、進めておこう！！
円の証明問題まで完答出来れば、静高に余裕で上位合格です。
数学で４０点以上得点するためには、円の証明問題は避けては通れない。
去年から証明問題の傾向が変わったが、評判が悪いので、今年は元に戻るかもしれない。

前回の英語文法問題は全て入試問題だ。
校内テストや学調でも出題される問題が多数含まれている。
英文法に強くなるコツは、ただ一つだ。
問題と解答をセットで暗記することである。
解答暗記を宿題に出してあるので、必ず暗記してこよう。

ここにきて物理化学が伸びてきた。
すでに全員が第一志望に合格する学力がある。
今年で決めてしまいたいが、延長戦に入ったとしても合格するのは「時間の問題」に過ぎない。
英単語と有機知識の整理暗記に時間を使おう。
高3の最後まで頑張った新星静高生はみな夢をかなえている。

今日は数学のテスト対策セットをやります。
数学は単位数が多いので、評点を稼ぐ上で重要です。
評点が高い生徒が多いので、総合型入試、推薦入試に高１生は有利な立場にいます。
高2の３学期まではこのまま突っ走ろう！！

ウクライナ戦争が、トランプ大統領の登場で停戦に向けて動き出した。
高校地理には「世界の民族.領土問題」という章があり、地理資料コンプリ－ト最新版にはパレスチナ問題と並んでウクライナ戦争が取り上げられている。
ロシアのウクライナ侵攻は、事前にアメリカが情報をつかんでいたので、急遽ウクライナ派兵していれば、未然に防げた。
バイデン前アメリカ大統領はなぜウクライナに派兵しなかったのか。
アフガニスタン派兵で散々苦労したから、もう海外派兵はこりごりだという思いが強かったからだ、というのが一般的な解説だ。
「アメリカは、もう世界の警察官ではない。」という彼の発言がそれを示しているというが、本当だろうか。
私の見立ては「ウクライナにロシアと戦争をさせたかったから」だ。
ウクライナはアメリカにとって、敵国に近い立場だった。
その理由は、全てアメリカの仮想敵国中国との関係にある。ウクライナは中国と経済的にも軍事的にも友好関係にあった。
その内容は
①中国の経済圏構想である「一帯一路構想」に積極的に協力していた。
一帯一路経済圏構想は中国を起点に、トルコ、ロシア、ウクライナ、オランダ、イタリアと結んだシルクロ－ドラインが機軸だ。
ロシアまでは仕方がないとしても、EUまで入り込むのは許せないのだ。
ロシアとオランダの中継点としてウクライナが積極的に関与してきた。
この中継点であるウクライナが戦争状態になれば、一帯一路経済圏のルートは分断され、中国の目論見は崩れる。
さらに最近、面白いテーマが浮上してきた。
それはレアメタルである。レアメタルは埋蔵量産出量とも中国がダントツの世界１位で、世界の 70%のシェアを握ってきた。
ところがウクライナにも豊富なレアメタル資源が眠っていることが、トランプ大統領の取引き条件提示で明らかになった。
ロシアのウクライナ侵攻の最大の目的も、東部地域に広がるレアメタル鉱床だった。
中国は、ロシアに先んじてウクライナのレアメタルも抑えてしまえば、世界戦略上の優位をさらに強固なものにできると以前から画策していたのである。
中国恐るべし。ウクライナ戦争でこの目論見は見事に外れた。
②現代の戦争では最重要兵器は航空母艦である。
湾岸戦争でもアメリカ空母艦隊はその圧倒的威力を見せつけてきた。
その空母を中国はいままで保有していなかったので、制海権＆制空権でアメリカには対抗できなかった。
ところがあろうことかウクライナは航空巡洋艦（中型の空母）「ヴェアリヤ－グ」を中国に売り渡した。
これにアメリカは激怒したのだ。
空母の建造運営は高度の技術が必要で、建造と運営はハイテク技術が詰め込まれている。
それをそっくり中国に売り渡したのだ。
案の定、中国は「ヴァリャ－グ」を改造して航空母艦「遼寧」を就航させた。
さらにこのノウハウを生かして「山東」「福建」と後続空母を次々と建造して、大規模な空母艦隊の編成に乗り出している。
これで今までアメリカ一国が独占していた「空母による世界全域の制海制空支配」が崩れようとしてる。
ウクライナ許すまじと激怒したのは当然だ。
ウクライナに対する報復と中国の一帯一路経済圏をつぶすには、ウクライナにロシアと戦争をさせるのが一番だ、と考えた。
さらにロシアの軍事力を削ぎ、経済力を低下させることが出来れば一挙両得ならぬ三得になる。
ウクライナ戦争も３年が経過し、当初の目的は完全に達成したので、そろそろ手打ちにさせようかというところだろう。
地理の学習にはこのような「地政学」の要素が含まれる。
共通テストにも「プーチンの野望」が垣間見える問題が出ているが、さてそれは何でしょう？？
即答できれば、君は地理の上級者だ。
おそらく、高3の田代君と村松君は答えられる。

高校授業料の無償化で、高校課程が義務教育とされる方向で動き出した。
文部科学省の6つある局の内で、中核になるのが初等中等教育局（小学中学管轄）と高等教育局（高校大学管轄）だ。
中でも初等中等教育局は「義務教育担当」なので、最重要部局として位置づけられている。
ここの局長が文部科学科学省事務次官となる。
財務省で主計局長が事務次官となるように、初等中等教育局長が事務次官となるエリ－トコースだ。
高校義務教育化で次のように組織は再編成される。
①幼保初等教育局
幼稚園と保育園、小学校を管轄
②中等高等教育局
中学高校を管轄
③大学教育局
大学と大学院を管轄
以上３つの中で、最重要になるのが中等高等教育局だ。
文部科学省は中学高校を一元管理したいので、公立中学と公立高校を統合して、公立中高一貫校化を推進する。
では入試はどうなるのか。
大学入試はすでに共通テストが「中学高校の継ぎ目のない一貫した問題」を出題している。
つまりセンタ－試験から共通テストに衣替えしたのは、公立中高一貫校化への布石なのだ。
中学１年から高校３年まで、1つの教科は同じ教師が持ち上がりで進級していく。
その昔、私立灘校が始めて、やがて全国の中高一貫校に広がった制度を、公立にも取りれようという趣旨だ。
公立中高一貫校の生徒募集は、中学から入学するクラスと高校から入学するクラスに分けられる。
私立のやり方そのままだ。
公立中でさえ中学入試で選抜されるようになる。
ただしこれは一部の進学高校附属公立中に限定されて、多くは今のままだろう。
それにも関わらず、中学入試熱は一気に全国に広がる。
高校課程の内容が中学課程にも降りてくるのでそれに対応できるよう、小学校の内に数学英語理科の基礎学力を固めるうえでも、必要なことだ。