トランプ大統領の政策は確実に経済統計に影響を与える。
特に貿易統計にははっきりと表れる。
どの統計数値に、どのような影響があるか仮説を立てて予想してみよう。
まんざら無関係なゲームではない。
高校生本人にも関係するが、保護者の懐にも影響がある。
特にNISAの投資をしていると、投資信託の金額に多大な影響がある。
NISAで一番人気はオルカンとよばれる全世界型の投信だが、全世界型の実体は、アメリカが７割程度を占めるアメリカ一択投信だ。
アメリカ株式市場がこけると日本人は大損だ。
今のところアメリカ市場はトランプ政策に懐疑的で、NY市場も下がり気味で東京市場もつれ安だ。
高2新星生は知的レベルが抜群に高いし、ギャンブル好きもいるのでこの辺の話はピンとくるだろう。
さてどっちにかけましょうか。
ベットです。
トランプの関税を武器にした保護貿易が強化されると、インフレと不況が世界中に同時進行する予感がする。
貿易統計はどれも低下するのは確実だ。

数学では、高校入試、静高校内テスト、大学入試で失敗しない絶対原則がある。
それは「手を着けた問題、解いた問題は必ず得点する」だ。
入試で合否を決めるのは「解いた問題の正答率」だ。
この原則に例外はない。
逆にこれを裏返すと「残り時間と相談して時間内に完答出来ない問題には手を着けない」という戦法もある。
これにはかなり勇気がいるので、取り入れる生徒は少ないが、驚いたことに去年の新星生でこれをやった生徒がいた。
もともとただ者ではない生徒ではあったが、ちょろっと言った私の言葉を試験場で実行した。
もちろん合格した。
その反対をやって落ちた生徒もいる。
数学では最後の証明問題の配点が高いので、その前の大問を大急ぎでやって見直しもせず、証明問題に時間を大幅に費やした上に、方針を間違えてゼロ点だった。
解いている問題の先が気になって、焦って見直しや検算を怠ると、しくじる。
これも絶対法則だ。

今年の地理共通テストに「インバウンドとアウトバウンド」が出題された。
インバウンド＝海外からの旅行者が日本で使う金の総額と、アウトバウンド＝日本人の海外旅行者がその国で使う金の総額の比較問題だ。
設問は次の統計で日本、ドイツ、タイ、スペインの内、ドイツはどれでしょうという内容だ。
これもかなりマニアックな問だ。
ドイツ人は世界で最も海外旅行好きな国民だが、同時にケチで有名で、めったにお土産品を買わない。
中国人のように「爆買い」してくれないので、日本ではあまり金を落とさない。
この２点を知っていると有利だが、統計上は意外な結果となっている。
実はこの統計は「有名資料集」に載っているが、「それ」のかなりの愛読者ではないと注目しない項目だ。
つまり「それ」を日ごろからボロボロになるほど読みこまないと、即答できない。

静高の評点は校内テストの点数だけで着けられる。
しかも最近の評点はかなり甘く着くので、５段階評価で5は乱発される。
とは言え、数学で５を取るのは簡単ではない。
数学は単位数が特に多いので、評点平均を左右する。
校内テストを意識した勉強法を早く身に着けよう。
数学の校内テストに出されるのは、全て典型標準問題で「出る問題は決まっている」。
それにも関わらず得点が低い生徒がいるのはなぜか？？
それは何が「典型標準問題」か、わかっていないからだ。
地図なき荒野に放り出されたようなもので、そもそもゴールがどこか見当もついていない。
典型標準問題の多くは共通テストや過去のセンタ－入試問題だが、これらは高校数学を一回り終えた生徒対象なのでかなり難易度が高い。
そこで新星では校内テスト前に「共通テスト対策教材」として冊子を渡すので、それを徹底反覆してほしい。

昨日の英語演習では間違いのポイントが集中していた。
最新の過去問集を開こう。
この大問2の（5）と大問3は配点が４点ずつで合計８点だ。
ここでの失点が大変に多い。
全て失点すると「まさかの３０点台転落」だ。
静高受験生は大部分が英語得点４０点以上なので、一気に不利になる。
こつは「文法ミスをしないために自分がよく知っている英語表現だけを使って書くこと」だ。
内容の良し悪しでは採点されないので、文法ミスによる減点を絶対にしてはいけない。
和文英訳ではなく、テーマ自由作文なので以前よりも得点率が高い。
ここで差をつけられないようにしよう。

今年の共通テスト地理問題に「一帯一路」が出題された。
中国が押し進める「広域経済圏構想」でインフラ投資と貿易促進を表向きの目的としている。
陸路と海路があり、今回出題されたのが海路のほうだ。
「モルジブ諸島はこの海のシルクロ－ド＝海路に含まれるか」という問いだ。
受験生として困るのは、この海のルートが、参考書や専門書によってまちまちに引かれている点である。
モルジブを通過する線もあれば、外れている線もある。
だが問題文をよく読めばわかるのだが「モルジブは海路の拠点に含まれるか」と書いてある。
拠点とは、重要港湾基地となっているかという意味で、大型コンテナ船などが利用できる大規模な港が整備されていないとならない。
そんなこと知らんわい、というが受験生の心境だ。
正解はさてどっちでしょう？？
大事なことは「一帯一路」は地理学用語というよりも地政学用語、つまり「外交や軍事、安全保障を扱う学問」の用語だという事だ。
特に最近は軍事衝突に関するテーマが多い。
共通テストのネタ元本である「地理ＣＭＴ」の表表紙見開き２ペ－ジには大々的にウクライナ戦争が特集されている。
ウクライナ戦争は統計資料に大きな変化をもたらしている。
出題される可能性が大だ。
ウクライナ戦争という名前を出さずに出題することもできる。
かつて地理は受験科目といてはマイナ－な科目だったが、新課程では歴史総合と並んで２枚看板のメジャ－科目に躍り出た。
高校生に「外交や軍事、安全保障」にも興味を持ってほしいという日本政府の意図の表れだ。
特に安倍内閣が、憲法九条の改正や集団安全保障について力を入れていた時代のカリキュラムへの変更だ。
高校生や大学生も「いまそこにある危機」に目を向けようという意図は、間違っていない。
ロシアも北朝鮮も日本の隣国なのである。

ある私大の集団をMARCHという名前でひとくくりにし始めたのは、いつごろからだろうか。
この私大群は、偏差値では「早慶上智理科大」の下に位置していて、かつては2流の位置付けだった。
MやRやましてはHの学生とはかかわりたくないというのが、正直なところだった。
それを「憧れのMARCH」とか言い出した時には、驚天動地の思いだった。
ところが、さらに「日東駒専」とか「大東亜共栄圏」とかいう集団が続々と登場してきた。
3流4流の私大もこのようなネーミングをすれば、そこそこ「いけそうな」感じがしてくるのが不思議だ。
これは八百屋がよくやるやり方で、傷ものや形がいびつな半端商品をひとまとめにして「一山いくら」で販売する手口だ。
採用する企業のほうも、そこは重々承知の上で、歩留まり率をかなり低めに見積もって、出来るだけ多くの学生を採用している。
「勉強を教えない進学塾」を売りにしているT塾が、この「一山いくら」のグル－ピングをしてYouTubeで盛んに宣伝をしている。
これらの大学群は、「筆記試験不要のＡＯ入試」で合格できるので「勉強しなくても合格出来る」のは当然である。