中２理科で最重要な単元は「化学反応」だ。
高校入試で「目玉の問題」となる。
化学反応式がすらすら書けないと静高入学後の化学で即、挫折する。
化学の断念は理系進学の断念となる。なぜなら化学は全ての理系受験生に必修で課せられる入試科目だからだ。
化学反応式をすらすら書くためには「結合の手」を知らないと話にならない。
理科教科書はこの「結合の手」を載せていないので、化学反応式を理論的に書く手立てがない。
そこで新星ではまずこの「原子と原子団の結合の手」を覚えてもらう。
完全暗記は問答無用で全て覚えよう！！
次に金属原子と非金属原子に分けて、金属原子の手の数に合わせて非金属原子を組み合あせてみよう。
お互いに余った手や足りない手が無いようにするのがコツだ。
次々と知らない化合物が誕生してくるのが面白い。
だが、なぜ金属原子と非金属原子の組み合わせなのか？？
その理由を追及してみよう。
カギは原子の構造にある。
ここで結合の手にはプラスとマイナスの手があることをまた理解する必要がある。
ここからいよいよ化学反応と電子の関係という本丸に入っていく。
それは来週のテーマだ。

高１生に「高３生は保健や家庭科、公共など入試に無関係な科目もしっかりとテスト勉強するので、校内テスト得点が高く総合点でクラス１位を取っている生徒が複数いる。」と言ったら、さっそく興味を持ったようだ。
そこで効果的なテスト勉強法、つまり一夜漬け速習法のコツを、土曜日授業の最後の１時間を使って高１生にレクしてほしい。
さらに計算力向上方法も。
日にちは５月１０日土曜日の９時からでお願いします。
講師はクラス期末1位のT君とM君と情報の学年1位のM君にお願いしたい。
 

今やっている気候区分は正式には「ケッペンの気候区分」とよばれ、中学地理と高校地理の大前提となる。
なぜなら、気候は
①農業に直接影響を与える。どの地域でどの作物が栽培されているかに影響を与える。
②農作物は食料に影響するので国々の料理や食習慣に影響する。
③気候は衣服に影響を与えるので、気候によって民族衣装も異なる。
④気候は住居の構造に影響を与える。
⑤気候によって住居が異なれば都市の構造も異なる。
⑥その気候が特定の作物の栽培に有利であれば、それを大規模に栽培するモノカルチャ－経済が発達してその国の産業構造に影響を与える。
⑦モノカルチャ－経済に頼ると、工業化が遅れて発展途上国から抜け出せない。
などなど芋ずる式に影響が連鎖していく。
さらに地理の重要テ－マである「異常気象」でも、どこがなぜ異常なのかという探求の基礎となっている。


　

今日は鬼門の数列漸化式総演習です。
ああの膨大な全パタ－ンの演習です。
静高の授業では青チャの漸化式に出ている例題15題分の全15パタ―ンをほとんど解説していないので、生徒は全く解法が理解出来ていないだろう。
いや１５パタ－ンの漸化式を見ても、区別がつかない状態なのでお手上げである。
あ青チャの漸化式例題はさらに「確率漸化式」や「帰納法漸化式」も加えると20題にもなる。
全て重要例題で、どれが共通テストに出てもおかしくない。
青チャの解答解説は略解なので、あれを読んだだけで、完全理解するのはほとんど無理である。

昨日の英語重要構文の暗記は「意識の甘さ」が出た。
大体で覚えればよいという意識でいるので、厳密に暗記できていない。
静高の英語校内テストの採点は、厳密で厳しい。
テ－マ英作文問題で１０点の配点の場合、文法ミス、スペルミスなど減点の累積でゼロ点となり、そこで後半部分は採点さえされない生徒もいる。
中間テストを受けてみて、一度痛い目に会うと実感できる。
静高の英語教師は附属中の英語教師とは学歴も能力も格段に違うので、いい加減な答案は見逃さない。
さて、英語構文は覚えた端から忘れてしまうので、毎日最初の例文に戻って暗記を継続しよう。
この作業は一見負担が大きいように思えるが、繰り返すと記憶の再生が驚くほど速くなり、読解問題の訳や英作文で使える能力になる。
必要なのは執念だけだ。
夏休みまで継続して１４８個の例文を安全暗記できれば、勝ちだ。
その威力はすさまじく脳みそが入れ替わったような実感がある。
この方法を他の生徒に教えたくないと思うほどである。
なお、英文暗唱中はＳＶＯＣを目で追いながら暗唱しよう。
ここがキモである。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。　元Tommyセンセ（立憲民主党静岡県第5区総支部長）です。

とうとう、我が立憲民主党の野田代表が、減税路線に舵をきりました。
消費税めぐり 立憲民主党 野田代表 “原則1年 食料品の税率ゼロ％ 参院選公約に” | NHK | 物価高騰


　これで、政府自民党以外は、7月の参議院選挙を“減税”路線で戦うことになります。
しかしながら、食料品の税率をゼロにすることには、まだまだ、課題があります。気になって調べていますが、食料品をゼロにしても、飲食店の税率を10％や８％のままだと、それほど景気浮揚の効果にならないとの試算もでていますので、ここから先、飲食店までを含めた食料品関連すべてを含めたの消費税をするのか？これが焦点になると思われます。
　食料品店や飲食店まで、消費税ゼロ　（お弁当屋さんの消費税もゼロに）になれば、明らかに家計の物価高対策にベストな選択です。


　そして、もう一つ
このような減税論が出てくると、必ず“財源論”が登場します。「財源はどうするのか？」
ただし、これは、財務省をはじめとする旧来の考え方の大きな誤りです。


　財源は、あります。
むしろ、財源がない方がいいんです。政府は、赤字になって政府の借金を増やしてくれた方が、国民にとっては暮らしやすい。政府の借金は、国債発行で賄われます。国債を買うのは、日本の民間銀行、保険外会社ですが、最終的に日本銀行が買ってくれます。理由は、「円建て国債」だからです。日銀は国債を買うことによって、通貨（国民が使うお金）を増やします。
政府が借金をするほど、国民の通貨は増えます。
　ここで、財源をどうこう言う人間は、“財務省に洗脳”されていると判断して下さい。


　財政破綻論者の主張によると、つづきは、必ずこうなります。
「通貨を増やし続けると、急激なインフレーションがおきる。」と


これも、違います。
経済は、普通インフレーションによって成り立っています。（デフレが続いたこの30年が、最悪だったのです。）
物価上昇分に応じた賃金の上乗せが実現されれば、経済は好調に循環していきます。（非正規雇用の拡大などは、賃金を上げさせない最悪の政策でした）


　急激なインフレーション（悪性のインフレ）は、生産量(流通）が追いつかない場合におきます。例えば、2025年（今）のお米、どこかの倉庫には大量にあるのでしょうが、スーパーには並んでいません。こういう場合は、タチの悪いインフレがおきます。
　しかし、日本全体としては生産設備、余剰なほど余っていますのです。生産量が追いつかないことなどありません．日本の最悪なインフレは、戦後の生産設備を全部破壊された時に起きました。急激なインフレは絶対に起きません。




　つまり、減税して困ることなど何もありません。
今、アメリカのトランプ大統領が困っている（関税を爆上げしてまで現状を変えようとしている）のは、アメリカの借金を肩代わりしているのは、日本や中国という外国だからです。


　読者の皆さん、気づきましょう。
日本は、凄い国なんです。資産の多い、超リッチな国です。減税してもビクともしません。
今まで、お金の流れる先が、大手企業や金融機関に流れていたのであって、流れる先が「生活者」に変わるだけです。