ノーマルビュー

中1中2中3高1は前のブログのIELTSの薦めを読もう!!

2026年1月8日 14:42
現中学生と、高1生は前のブログでIELTS受験を薦めているので、読んでおこう!!
時代はどんどんと進んでいる。
私大のみならず指定校推薦や総合型推薦が、国立大でも急速に拡大している。
そこで武器になるのがIELTSだ。

新中1重要 英検もいいがIELTSはご利益が大きい 

2026年1月8日 14:35
英検2級は遅くても中2までには取りましょう!!
これはマストです。
どこぞの田舎者がごたごた言っても無視してよい。
それからは、1級まで取るのもよいがIELTSのC1を目標に切り替えるやり方もお薦めだ。
なぜならご利益、実利が大きい。
実利とは難関大学の推薦入試の資格として、最高のパフォ-マンスを発揮するからだ。
中学からは大学入試の勉強は始められないが、IELTSだけは同じ教材で大学入試勉強が出来る。
全ての英検は入試当日の2年以内に受かった資格しか、推薦入試には使えない。
これは必ず推薦入試入試資格に明記されているが、高3の9月に推薦入試を受ける場合は、高1の9月に受かった英検資格が使える。
高1の9月の英検1級か準1級を受かっていれば、推薦入試の合格率は飛躍的に上がる。
英検1級に受かるためには、準2級、2級、準1級と受かっていけばよいので、中2で準2級、中3で2級、高1で準1級が無理のないペースだ。
LELTSの長所はランキング認定に使う問題が、全ランキング共通という点だ。
英検のように級ごとに問題が全て異なると、教材も級ごとに全て新しく購入する必要があるが、IELTSは1セットで済む。
さらに英検では筆記試験で合格しないと面接試験は受けられないが、IELTSでは4技能の試験を必ず受けられる。
英検のような予選落ちが無く、筆記は苦手だがスピ-キングは得意だという生徒は、筆記テストで得点が不本意でも挽回の余地がある。
国内の難関大学推薦入試でもIELTSはブランド力が有るが、海外の大学留学ではIELTS一択となる。
IELTSの唯一の欠点は料金が高いことだが、その分気合が入るので、ノーベンで受ける英検よりもモチベ-ションが上がる。

新中1重要 3年間続けるのを薦める習慣 英語の追求の記録を英語で書く

2026年1月8日 11:45
附属中では毎回の授業の後に「追及の記録」なるレポ-トを書かせる。
授業の感想文だ。
これは評点=内申点の重要資料になる。
書く内容は自由だが、面白かった、楽しかったで終わる中身の薄いレポ-トが多い。
独自の視点での掘り下げや自主的な研究レポ-トを書くと評価がぐっと上がる。
英語では英文で書いた感想レポ-トが認められている。
毎回、英文の追求の記録を3年間書き続けることを薦める。
附属中の英語授業では英語力は1ミリも向上しない。
これは静高英語授業でも同じだ。
だが、英語授業を元ネタに英文を毎回書いて提出すると、英作文力は飛躍的に向上する。
入試でも英作文は「自由作文形式」が多い。
英作文力を向上させるコツは「自分の文体」を確立することだ。
よく使う表現や構文を決めて書くと「独自の文体やスタイル」が身に着いて、どんなテ-マでもスラスラ書けるようになる。
英語でも「書くように話し、話すように書くこと」が英作文力と英会話力を上げる最高の方法だ。
3年間は附属中の英語教師が相手になってれるので、これを利用しない手はない。

地理 グリ-ンランド問題はEUの自業自得

2026年1月8日 10:24
トランプ大統領がグリ―ンランドをアメリカによこせと言ってきた。
EU諸国は連名で反対声明文を発表したがいまさら遅い。
ロシアのウクライナ侵攻に対して、EUが今の今まで何の軍事的な行動を起こさなかったヤル気の無さを、トランプに見透かされていたのだ。
同じNATO軍を構成しその中核にあるアメリカが、軍事力を行使してもグリ-ンランドの譲渡を要求するとはEUもまさかまさかと思ったに違いない。
ウクライナはEUにもNATOにも加盟していなから具体的に軍事行動しなかった。
ではグリ―ンランドを領有するデンマ-クは、EUにもNATOにも加盟しているから軍を派遣するのか。
いやここでも軍を動かさないだろう。
1か国でも軍を派遣すればNATO軍内での同士討ちになり、NATOは崩壊する。
当事国デンマ-クも反撃には出られない。
隣人ウクライナを見殺しにしてきたツケがここで回ってきたのだ。
トランプはグリ―ンランドを金で買い取ると言っているが、デンマ-クが無視を続けると軍事行動にでる可能性がある。
イランの地下核施設攻撃もベネズエラ大統領拉致も警告に応じないと、即時電光石火の奇襲攻撃を行った。
トランプは、まさかまさかを躊躇せずにやる男だ。
アメリカ軍の中では既に作戦プランは出来上がっていて、実行部隊は配置についているかもしれない。
気が着いたらグリ-ンランドの氷上にアメリカの旗がはためいている光景を目にするかもしれない。
NATOの1か国でもウクライナに援軍を派遣していたら、情勢は大きく変わっていた。
アメリカがグリ―ンランドに派兵したら、必ずどこかの国が反撃に出ると予想してトランプも躊躇しただろう。
グリ―ンランド問題はEUとNATOにとって自業自得の問題だ。






円安の原因? 

著者: tommyjhon
2026年1月8日 08:13
全国の毒舌ファンの皆様 おはようございます。Tommyセンセ(立憲民主党静岡県第5区支部長)です。

 ということで、昨年の後半から、事情によりこのブログを休止してきた。読者の皆様におかれては、この事情を詮索しないでいただきたい。(ちょっとした気まぐれとでも思ってね)さすがに、ワタシの精神衛生上の問題もあり、このブログを楽しみにしている読者様も多い(ワタシが政治的活動をする以前からのコアな)ので、年明けをきっかけに再開することにします。
したがって、政治的な話よりもむしろ他のジャンルが多くなるかもしれませんが、再開する一番の理由が「自身の精神衛生上の問題」なので、許して下さい。


 高市首相に代わり外交関係がギクシャクしてきた。また、トランプ大統領の裏切りによって、悪魔的な覇権国家アメリカが復活して国際法を踏みにじっている。この件でも一言いいたいのはマウンテンマウンテンなのだが、今回の話題は、「円安」。
年末に日銀が政策金利を引きあげたので、日本国全体の金利が上がった(上がる)。金利があがると、日米の金利差が縮小し、日本人のドル買い(円売り)が減り、円高傾向になると予測されていたが、一向に円高にならない。ちなみに、この日米金利差というのが、支配国⇔属国関係の中心みたいなのもで、一般的にお金は支配国に流れていくようになっている(日本はアメリカよりも高い金利をつけられない掟になっている)。


 メディアの解説では、
「物価高の原因の一つは円安だ」ハッキリし言う。円安で原料費が高騰し物価高を押し上げているのだ。
今の物価高の原因は、①円安による原材料費の高騰と②賃金上昇を価格に転嫁したこと、の2つであって、これは間違いない。
 ただ、なぜ円安になるか? というもう一つの深掘りになると、それまで偉そうにテレビ解説していた人が、急にもごもごという感じで歯切れが悪くなる。もしくは、急に「日本の国力の低下だ!」と言い放つだけで終わる。


  外国為替市場なのだから、市場で売買されることは間違いなく、「円安」ならば、日本円が売られアメリカドルが買われている。つまり、日本には、せっせと円を売ってドルを買っている人がかなりの数でかなりの金額で存在することになる。なぜならば、日本人にとっては、円安の今こそ、ドルを売り円に交換した方がお得だからだ。
例えば、1ドル120円前後の時に1万ドルで外貨預金した人は、1ドル160円で売ったら、相当額の儲けがでる。それなのに、円を売ってドルを買う人が多いのだから、普通なら理解できない、今、アメリカドルを誰が買うのだろう?


ずっと疑問に思っていたことだが、このサイトの記事によって、少し納得がいった。
家計の「円売り」はや前年超え 新NISAで海外投資増 1~5月5.6兆円、続く円安圧力 | Takeoffer会計事務所
少し古い記事だけど、このように書かれている。


<コピッペ>太字はワタシ
「家計の円売り」が加速していることにより、1〜5月の海外投資は5.6兆円超の買い越しとなり、2023年通年(12ヶ月)の4.5兆円を早くも上回った。新NISA(少額投資非課税制度)を通じた個人の海外投資の拡大が反映されている。


このペースが続けば、24年通年ではなんと13兆円の買い越しになり、年間での最高も更新する見通し。
新NISAで最も買われている投信は全世界株式型投信「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」(オルカン)。投資先の6割が米国株で、1~5月の資金流入額は1兆1448億円と前年同期比で約5.7倍に膨らんだそうだ。


オルカンの運用部隊は新規マネーが流入する度に、毎朝円を外貨に替える。海外株の購入資金を確保する目的の円売りのため、為替水準は関係ない。複数の銀行に円売り・外貨買い注文を出し、1日に1千億円を超えることもあるようだ。

<コピッペ終わり>


そうか、日本人がサクサクと新NISAで、世界株式に投資しているのが、この円安の原因というわけだ。
“新NISA”の発売元は、テレビなどのメディア全体の大口スポンサーだから、「円安」の原因になるを口をもごもごするわけだ。


 つまり、日本人は自分たちの投資で円安を呼び込み、自分たちを物価高で苦しめているわけだ。
最終的に苦しむのは、NISAに手をつける余裕もなく、ただ日々を給与所得や年金所得でまかなっているだけの貧乏人ということになる。さて?この構図を誰が助けてくれるのやら?
日本人が貧困に陥った理由を、“自己責任・自己責任・自己責任”と言っているだけの人間には到底まかせられない。












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