全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。


・・・・とうとうワタシのガッキーが妊娠してしまった。




ううん、やはりこの2人の関係は本物だったのか・・・・・願わくば、教員を引退した3年後からは、別荘でガッキーと2人で暮らすというシナリオを描いていただが、平匡とここまでの仲になっているとは・・・・・


ということはさておき、
Twitterで、こんなサイトを発見した。

なんで、たった1歳しか違わないのに、今の高校3年生は、学校に来てガンガン授業をうけているし、みんなでお弁当も食べているにの、19歳の大学1年生は、学校に入れもしないのだろう？
アンケートによると、授業がないときに自由に学校に入れない学校が5割くらいあるという。
受験生は、大学生になりたくてみんな一生懸命勉強しているのに、大学側は大学生にしてくれない。この調子で行くと第〇波の到来でまたもや新学期もオンライン授業になりそうだ。
もう一回、その筋の専門家に伺うが、なぜ高校生は授業が許されて、大学生は入校すらもできないのか？特に首都圏の大学関係者は明確に答えを出して欲しい。


大学は、なぜ対面の授業を禁止し、登校まで禁止しているのか
政府はGotoと称して、遠くに出かけるために補助金をだしている。しかし、大学生は、Gotoキャンペーンの十倍以上の授業料をはらっているのに、住んでいる所の近くにあり、広大な敷地もある大学のキャンパスにさえ入れてもらえない。
三密を避けろと言いながら高校の授業を普通にやらせておいて、大学の対面授業が出来ないのはなぜだろう？
リーモートで授業をやっていると言い訳しているが、大学生は大学教授の授業を個人的に受けたいわけでもない。大学に行きたいのだ!!!!!!
大学でクラスターが発生したことを聞いたことがない。大学発のクラスターは、大学の学生寮や部活の合宿所、大勢の宴会なので発生している。別に、これらは大学生特有の現象でもなんでもない。しかも、大学生の中で寮生活を送っている学生はほんの一部で、ましてや集団生活などをしている学生はもっともっと割合が少ない。だから、大学でクラスターを危険視することはナンセンスだ。もし、学食が混み合うのを避けたいならば、授業時間の終わりをばらばらにすればいい。


今、第3波がやってきて、重症の患者さんが増えて病床がどんどん埋まっているから、警戒を強めろと言い出している。重症になるのは主に高齢者である。大学生のほぼ100％は若者だ。たとえ感染しても重症化はしない。なぜ、対面授業が出来ないのだろう？
そのくせ、大学入試は同じ日程で強行するらしい。
自分の大学に所属している大学生が大学に入ることを禁止され、受験生にだけは大学でテストをやる。
これって、単純に「受験料による収入を確保し、コロナ対策の余計な支出はしない」だけの図式ではないか？

大学は金持ちなんだよ。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。tommyセンセです。


　ということで、いよいよ12月。　本日は１年～３年まで期末テストになるので、午後はほぼ全員の先生方を交えての入試検討会。13：00から16：00過ぎまでの長丁場じゃ。
ある生徒に焦点を絞って、志望校やら学力やら性格やらを吟味し、どのように今後の受験指導を進めていこうかをみんなで考える重要な検討会である。
そして、3年生の担任団はここから3者面談に突入し、これから3月までの受験プログラムを一緒に考えることになる。


　ところがだ、
肝心要の共通テストの方が、どのように進捗しているのか我々にはさっぱり分からないのである。
　私たちの高校でも、3年生のほぼ全員が出願した。しかも、全員が第一日程を選択している。1／16、１／１７だ。大学入試センターは、2週間後にも第2日程として共通テストを準備し、学習の遅れに配慮したつもりであったが、その第2日程を希望した生徒は、全国合計で800人程度。50万人以上もいる受験生が自由に選択できるとした日程で、第2日程がこれほど少ないのは、当然、理由がある。つまりは、この時点で、大学入試センターの対応は大失敗をしたことが証明された。
　となると、例年通りの受験生が、1／16、17の両日に、どこかの試験会場に向かってテストを受ける。その会場を指示する『受験票』は、12月15日までに全国一斉に配布されることになっている。


・・・・・不異議だ。
昨年までも、この共通テストは、各大学でほぼフルハウスの状態で行われていたはずである。そして、今年は、コロナに配慮して（コロナを怖がって）、受験生の座席の間隔を倍くらい空けて会場を作るといている。ならば、新たに会場を設定しなければ無理だろう、と思うのだが、寡聞にして近隣で新たに会場がとなったという話を聞かない。
ちなみに、昨年の受験会場と人数はこちら。
https://www.dnc.ac.jp/albums/abm.php?f=abm00038004.pdf&n=試験場一覧.pdf
静岡県内で実施される、高校会場の人数を見て欲しい。完全にフルハウス（満員御礼）状態である。


そして、今年の最新情報はこちら

そのスクリーンショット


・・・・・「12月上旬に公開」となっている・・・・
　ホントに大丈夫かいな？
昨年とほぼ同じ受験生が会場に集結するというのに、会場数は昨年のまま？　単純に受験生の座席を半分に減らしたら、会場の数は倍に増やさなければならない。試験監督やその他もろもろの人員も倍増させなければ運営に支障が生じるはず・・・・・
　これで、
「うちの学校も会場になった・・・・」などという話があれば納得するのだけれど、そんな話は一切ない。読者の皆さん、あったら教えてください。
ならば、既存の会場を広くして使うのだろうけれど、
例えば我が母校、静岡大学に関して言えば、本部になりそうな一般教養棟と、山のてっぺんに位置する人文学部棟との距離は相当離れていて、しかも、高低差を考えるとまるでハイキングに行くような道のりなのである。農学部にいたっては、一山越える。


あの広大で高低差のかなりある静岡大学で、通常の2倍の会場を確保するのも相当困難だ。
静大の一般教養棟にあてられた受験生と、人文棟にあてられた受験生では、会場に到着するまでに消耗する体力が10倍くらい違う。（登山とおもっていい）
そして、
当日、静大会場になった受験生は、自分がどの教室なのか、その場で知らされるのであるから、もし開始時間ぎりぎりに到着したら、あの急坂をダッシュで駆け上がらなければならない。


ホントに大丈夫なのか？　会場は確保出来ているのか？
悩みはつきない・・・・・・・








　


　

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。


週末に頑張って、期末テスト200点分を作成した。
またもや、自信のある問題を作ったので、12月4日頃には読者の皆様に公開できそうだ。


12月1日の午後には、「進路検討会」なる大きなイベントがある。この検討会のあと、3年生は一気に三者面談になだれ込む。


自分の体のメンテナンスや自家用車のメンテナンスが集中する。


いよいよ12月だ、本格的な受験シーズンが始まる。
今までは、何となく蚊帳の外的な扱いをされてきた静岡県のコロナ禍だが、本格的な対応が必要になりそうだ。


PS　トランプはまだ負けていない　続々報

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。
ということで、安部晋三の桜疑惑（もはや犯罪と確定!!!!!!）や政治家のコロナ無能ぶり（特に大阪の吉村府知事）など、日本国内も大変ではありますが、
アメリカ大統領選挙の方も、まだまだ目が離せない。


ワタシの敬愛する副島隆彦先生の運営するサイト

の掲示板に凄い事実が掲載されています。

まだまだ、トランプ陣営の戦いは続いているのだ。


ということで、ここで紹介されているyoutube動画を貼り付け、日本語だからご安心を






配信している及川さんてちょっと不思議な人物だけど、言っていることは本当だと判断した。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。


ということで、日本シリーズがホークスの圧勝で終わった。ホークスファンは歓喜の雄叫びをあげ、日本中にうじょうじょいる（メディアに洗脳されきた）ジャイアンツファンは沈黙した。
このシリーズはホークスの強さだけが目立った対戦だったが、ホークスだけが強いわけではない。
プロ野球は、パリーグの方が明らかに全チーム強い。

日本シリーズでは、過去10年間で、セリーグは1回しか優勝できていない。たった1回だ。しかもパリーグでは、ホークス、ファイターズ、Gイーグルス、マリーンズの4チームが優勝しているのに、セリーグはジャイアンツだけ。これは、日本シリーズに限ったことでもなく、

セパ交流戦を行っても、毎年パリーグの方が強い。


当たり前だ。パリーグとセリーグではルールが違う。
DH制のあるなしで、ここまで変わるのだ。
かつて、DH制は、「野球は９人でやるもの」という考えから、邪道扱いされ、パリーグがDH制を導入したきっかけも、人気回復のためだけだった。
しかし、現在のような打者育成システムになって、DH制は、そのチームを強くするメリットの方が大きくなった。日本シリーズや交流戦で、DHなしの試合でもパリーグの方が強い。
よく考えれば当たり前で、選手は試合を通じて強化できるのだから、チームに９人のレギュラー選手がいるよりも10人のレギュラー選手がいた方が強いに決まっている。
今や打力の概念が変わり、身体機能を突き詰めることでボールを飛ばす技術を身につける選手がより多く養成されるようになった。長島や田淵（懐かしいね）を天才的バッターと評価する人は多いが、柳田や西武ライオンズの山川を天才バッターとは誰も言わない。彼らは明らかに合理的な身体トレーニングでホームラン王になっていった。
なので、公式試合の中で、常に９人のバッターを使えるDH制と８人のバッター（しかも彼らは守備力がなければレギュラーになれない）しか使えないルールでは、“選手を育成する”という観点から見ると、大きく差が開いてしまうのだ。1シーズン130試合、1試合4打席。この約500打席がバッターの育成に使える制度は、チーム力を向上させる上でそうとうなメリットがある。
　また、投手側から見てもDH制は驚異である。セリーグのピッチャーは、投手の打順がくるイニングになると楽にゼロ点に抑えることが出来る。セリーグのピッチャーは防御率の上で相当得をしているのだ。防御率3.50で同じ数字を出していても、セリーグの投手よりもパリーグの投手の方がいい成績のピッチャーなのだ。当然、修羅場をくぐり抜ける回数（経験値）はパリーグの投手の方が多く、よい投手が育つことになる。
　
アメリカのメジャーリーグは、選手のトレードやフリーエージェントがはるかに多いので、DH制のあるリーグとないリーグであまり差がつかないとは思うが、日本はトレードがほとんどないので、このような、露骨にパリーグのチームの方が強いというデータが出来たのだなと思う。


DH制は、試合の面白さを増やすだけでなく、選手の育成のために必要な制度なのだ。パリーグには巨漢の強打者（山川、井上など）がいるが、セリーグには存在しない。


振り返って、選手の育成が主な目的である、少年野球、中学野球、高校野球はどうなんだろう？　試合に出す選手を９人にするチームとDHを使って10人を試合に出場させるチームでは、どう考えても10人を常時試合に使うチームの方が選手を育成できる。
これら下位組織の野球ルールは、なんと「練習試合でも特別な場合を除きDHは禁止」なのだそうだ。せめて練習試合はDHを認めた方がいいだろう。エースで4番の生徒はそのまま使えばいい。でも投げることしかできない投手はそういう選手の3倍は存在する。


こういう話をすると、すぐに業界から嫌われる。どうせ“伝統”なんて言う出すだろう。
でお少しずつではあるが、「進歩的な高校野球」は始まっている。今シーズンから、高校野球で白いスパイクが認められた。（黒いスパイクと白いスパイクでは、夏の試合での疲労度が数倍違うことは何十年も前から知られていたことなのに、
“伝統”の二文字だけで、スパイクは黒だったのだ。もしかすると、練習試合でのDH制が認められるのは案外早いのかもしれない。


注１）このブログをのぞき見ている、“進歩的な”野球指導者のみなさん、DH制を認めてください。
注２）中学野球、少年野球の保護者のみなさん、某S水東高校野球部は、新しい試みをどんどん導入している野球部です。勉強と両立をしてぜひ入学してね。














　

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。


ということで、今週も4日間しか働けないから、中身が詰まってどうしようもなく忙しい日々。
とうとう、「桜を見る会」疑惑に検察の手が入り、安倍事務所の利益供与の実態が明らかになりそうだ。昨日最大のビッグニュースである。
しかしながら、最近、ワタシ的に一番頭を痛めたのが、こちら



＜重要なのでコピッペ＞
中央省庁の幹部候補で「キャリア」と呼ばれる20代の国家公務員総合職87人が昨年度に自己都合退職したと明らかにし、「6年前より4倍以上に増えている」として危機感を示した。「国家公務員の働き方改革を進め、霞が関をホワイト化して、優秀な人材が来てくれるような努力をしっかりと続ける」などと強調した。
　河野氏は自己都合退職した20代の総合職の人数は、2013年度21人▽14年度31人▽15年度34人▽16年度41人▽17年度38人▽18年度64人――と説明。内閣人事局のアンケート結果を引用して「30歳未満の国家公務員で『辞めたい』と考えている者が男性で15％、女性で10％に達している」と紹介。「もっと自己成長できる魅力的な仕事につきたい」「長時間労働で仕事と家庭の両立が難しい」などが辞めたい理由に挙がっているとした。
　河野氏は霞が関の長時間労働が若手の離職の一因になっているとして、職員が職場に滞在した時間を示す「在庁時間」を調査するよう全省庁に求めている。
＜コピッペ終わり＞
　ワタシは、地域のトップ進学校といわれている学校にかれこれ20年も勤務しているので、卒業していった奴らの中にも、国家公務員のキャリアとして仕事をしている連中がいる。彼ら彼女らは、高校時代に勉強は抜群に出来て性格も素晴らしい超優等生である。


　生徒を教えていて、どう考えても凡人ではない頭脳の持ち主がいるものである。ワタシ自身は高校時代に真ん中チョイ上あたりの順位だったので、完全に凡人。そんなワタシだからこそ、「コイツは出来る」と判断する眼力は高校教員という仕事をするにつれて、どんどん備わってきた。
だから、そんな超優秀な生徒たちには、「お前の持つ特殊能力は、日本や世界の人々を幸せにさせるために使うべきだ」と励まして、難関の大学へ送り込んできた。
　３者面談なんかでは、「お母さん、お父さん、彼は日本の中枢や世界の中枢で活躍する人材だから、いずれ自分の元に戻ってくるなど考えずに、どんどん高等な教育機関に預けてください。彼の頭脳は、日本の宝ですから」と断言していった。
　
　そうやって、田舎から自信を持って送り出してとびきり優秀な生徒の中でも、抜群に優秀で忍耐力のある若者が国家公務員になっていくのである。彼らは、卒論などの大学の勉強をしながら、国家公務員の総合職試験に向けての勉強もしていくのである。凡人ならば、大学3年生～4年生にかけて、そんな面倒くさい試験に向き合わない。・・・・・企業に就職するならば、面接だけでなんとかなるのだから・・・・。


　それほど素晴らしい頭脳をもち、忍耐力もあり、奉仕の心を兼ね備えた若者が、自己都合退職（つまり、この職場に見切りをつけた）しているのだ。その数が６年前の4倍。
6年前と数えるなかれ、要するに安倍政権の最中に４倍に増えたのである。


　ワタシ自身もそうだったが、公務員になる連中は、ほとんどが企業経験がない。したがって、全く“井の中の蛙”状態で、仕事を覚えるためには、先輩の仕事ぶりを観察する他なかった。いろいろな先輩に出会って、仕事を覚え、自分なりに考え、（大筋をはずさず）仕事をしてきた。企業社会でも当然だと思うが、公務員の世界でも、“先輩”の存在は絶対的な重要度がある。これは、「絶対に先輩が正しい」などのハラスメントちっくな考え方ではなく、「先輩の仕事がお手本」なのだから抜けられないことなのだ。


　もし、中央官庁の「キャリア」組の離職率が高くなったのが本当ならば、これは相当にその職場自体が病んでいることをストレートに物語っている。お手本とする尊敬すべき先輩がいなくなったことを如実に示していることになる。　
30歳未満の国家公務員で『辞めたい』と考えている者が男性で15％、この数字は、30代になると、『辞めたいけど辞められない』と変化しておそらくこの2倍、40代になると『もう辞められない、人生の選択を間違っていたかも』と変化して、数値が3倍・・・・・


そもそも、国家公務員のヒエラルキーというのは、極めて特殊な世界で、一番出世しても“次官”が最高位なのだ。トップが次官。なぜならば、最高職が大臣だからである。
現状、日本の大臣は、パパが政治家だったお陰で政治家になった、いわゆる世襲大臣が幅をきかせている。
この世襲のボンクラが、日本の超トップの頭脳を、えらそうにコキ使っている現状だから、末端が離職したがるのは、無理もない。
彼らは、「機を見る」ことも優秀な奴らだから。




　
　

全国の毒舌ファンの皆様、おはようございます。Tommyセンセです。


　ということで、３連休の最終日。昨日は、家に籠もって、３年生「政治経済」の教材作り。政治経済もいよいよクライマックスをむかえ、日本政治→日本経済→国際経済→国際政治という流れの、国際政治分野を講義中。国際政治分野の最終テーマは、「国際紛争」である。


　アメリカのトランプ政権は、いたって平和主義的な政権であって、北朝鮮指導者との対話も実現させ、西アジア地域の内戦も（報道される限りでは）平穏化した。
トランプ以前、つまり2016年までの世界はひどいもので、IS国などのテロリスト国家なども出現し、テロ事件が日常茶飯事だった（報道では誰も分析しないが・・・・・）
その中で起きたのが、シャルリーエブド社の襲撃事件である。



今は、裁判の真っ最中らしい。↑、この中でマクロン大統領は、「フランスには（神への）冒涜の自由がある」と断言したらしいのだが、本当に大丈夫なの？
このシャルリーエブド襲撃事件のきっかけとなった、「神を冒涜するイラスト」を自作プリントには貼り付けしておいた。
そして、このイラストも貼り付け。


日本の五輪開催と福島原発事故を合わせた風刺画だが、今、2020年になってｍこの風刺画が全く同じような現実になっていることについてあらためてびっくり!!!!!!!!
来日したバッハ会長の完全防備マスク


と完全に相通じている。


あらためて、フランスの「シャルリー・エブド」社とイラストレターの皆様の先見の明に大拍手です。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。日曜日です。


昨日（土曜日）は、大切な進学に関する会議が静岡市内中心部で予定され、13時にぴったりに到着したところ、いつも待っているはずのお仲間方が誰一人見当たらない。会館の事務員の方に聞いたら、「木曜日にキャンセルとなっています」とのことだった。
・・・・・そうえいば、忙しいのと体調がすぐれないことで、木曜日と金曜日にまともに連絡メールを一切開かなかった（開いたとしてもチェックしていない）。・・・・知らない間に連絡が回っていたのでした。
急遽、学校に戻り、ZOOMの会議に参加。
そこで、予備校最大手の方とのディスカッションがあったのだが、今年は元々の受験者が４％の減少なのだそうだ。それに加えてコロナの大混乱であるから、どうやら東京の私立大学は、「いろんな大学」や「どこかの学部」で相当な“穴”が出てくる様子である。


もう進学校の教員をやって２０年くらいになるが、毎年毎年、
「学校の先生は国公立大学の進学指導には熱心だけれど、私立のことはあまり相談に乗ってくれない・・・・」
「国公立偏重の指導を何とかしろ!!!!」
「生徒の気持ちを考えずに、突然、田舎の国公立を推薦してくる・・・」
「先生方は、国公立の合格者数を上げることだけが目的・・・・・」
というお叱りの言葉をいただく。


言い訳になりますが、日本の大学は７７４大学もあり、其のうち8割が私立大学です。つまり、国立が８２校、公立が９１校、私立大学592校なのです。さすがに、35年以上も高校のセンセをやってますが、大学として知っている大学は２００程度ですよ。私大の対策まで、高校の仕事にさせられたら、ワタシ達、死んでしまいます。


・・・・「私立大学は500校もあるのはわかるが、首都圏の有名私立大学に関しての対策はどうなんだ!!!!!!」


ハイ、　確かに、日本には、早慶、上智東理（上智大学と東京理科大）GMARCH（学習院・明治・青山学院・立教・中央・法政）関関同立（関学、関大、同志社、立命館）
とか日東駒専とか・・・・分類したらキリがないので、省略しますが、名門の私立大学が多くあります。
でもね、
日本の教育（高校と大学のいわゆる高等教育）をダメにした元凶はすべて、私立大学の入試にあるのです。


今、大学入試の改革を「高大接続」と言って粛々と行っていますが、日本の教育を歪ませたのは、国公立大学がマルチ科目で入試を扱ったのに対して、私立大学が、入試科目を縛ったからです。誰も、いろんな関係者に忖度して大きい声ではいいませんが、
「文系だから数学は必要ない」と宣言して、英国社の3教科に入試科目を設定して受験者をかき集めたのは、都市部の私立大学の連中です。しかも、受験者が多いので採点を効率化させるべく、穴埋め問題などの丸暗記科目に特化させたのも私立大学の入試が原因です。日本史の教科書なんて、“早稲田が出題したから教科書に載った”なんて単語がいくらでもあります。
受験日を複数設けて、受験料をかき集め、１月～３月の受験日程を、コロナ禍になっても延期などの対応がとれないくらいの窮屈な日程にしたのも私立大学です。


特に最悪な原因は、
理系で国語と社会の科目を抜き、文系で数学と理科の科目を、入試から外したことなのです。だから、日本人の知識人（新聞が読める人程度の分類です）階級が大きくゆがんでいる。


この頃、教育関係者の中では、「論理力」とか「思考力」とかがいつも話題になります。
その言い方のすべては、「子供の頃から、論理的な思考が身についていない・・・・」「論理的に考えられない・・・」
など、今の子供たちや今の教育界に批判的に言及しますが


論理的思考を不必要にさせていた元凶は、私立大学の入試システムです!!!!!!!!!!


高校生なんて、今の現状でも「入試に必要」でなければ何も本気で取り組みませんよ。
ワタシ達高校教員は、国語の先生も、数学の先生も、社会の先生も、理科の先生も、英語の先生もいるのです。
・・・・「大学入試に理科と数学がいりません」
・・・・「大学入試に国語と社会は関係ありません、理系だから古典は勉強しません・・・・他多数」


と宣言してくる人達に、「高等教育」を授けようと思いません。
ここ数年、「主体性評価」とか「英語外部検定の導入」とか、改革をしようとする動きの中で、
なんで、「すべての大学入試を５科目７教科で行う」ことができないのでしょうか？　・・・・・ゆとり教育？そんなものずいぶん昔に捨て去ったはずです。
今でも、普通の高校生は、普通に５教科７科目を勉強してます。
おかしいな・・・・・・


























　

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。　Tommyセンセです。


ということで、文科省の錦の御旗で始まった、「高大接続改革」は、理念と現実が全く噛み合わずほとんどの構想が頓挫した。
①Eポートフォリオという名の学習履歴書　②英語外部検定必修化　③共通テストの記述式導入
  このコロナ禍で、オンライン授業とかICTを活用した教育方法の導入も試みられたが、決して上手くいっていない。特に県立高校は悲惨な状況で、セキュリティ対策とかで、ネット回線をすべて県教育委員会が運営するシステムで繋げようとしているので、回線がナローバンド時代に戻ったくらいに遅く、はやりのZoomも仕えない。現状を白状すると、教室で生徒全員がスマホなりタブレット端末なりを使用したらすぐに容量オーバーになってしまう有様だ。


　したがって、今年の入試は、センタ試験が大学入学共通テストになっただけで、大きな変動がほとんどないまま大学入試シーズンに突入してしまった。
４月～6月に盛んに議論された、大学入試延期論は、大学側の猛反対にあって却下され、現状は「第〇波が到来しようと、大学入試は絶対に強行する。コロナ罹患者がでたら、その都度行き当たりばったりに各大学が対応すればよい」と突き進んでいる。


　コロナに関して比較的安寧を保ってきた静岡県＆静岡市だが、昨日の報告だと静岡県内で一気に８７人だという。「なんで静岡県は、（感染が多い）愛知と神奈川に囲まれているのに感染者が少ないのですか？」という問いには、「大丈夫、静岡は新幹線ののぞみが止まらず、ひかりの本数も少ないから他県とのつながりがないんだ」と答えてきたが、これからはそうもいかない。


　そして、これから本格的に受験シーズンに突入し、高校生の他県への行き来が激増する。もう、推薦入試は始まっていて、（コロナ感染者が多い）首都圏や関西圏に受験生が突撃しなければならない。今、高等学校の公式な対応は、コロナ罹患者が発見されると、全校一斉に休校措置がとられ、生徒は、学校内の濃厚接触者の安全が確保され、消毒が完全に終了するまで学校が閉鎖される。
　こんな状況なので、この第３波が続くと、こっちで学校閉鎖、あっちで学校閉鎖、今日はあそこの学校、明日はあそこの学校・・・・・・とだらだらと行き当たりばったりの対応となる。
はたして、それで受験シーズンをのりきれるのだろうか？　現場を預かる身としては、「スゲー心配だ」
　受験シーズンに学校を突然休校にされると、
①　従来、生徒に手渡していた入学書類が滞る・・・・・・あのね、高校3年の現場は、出願締め切り日のギリギリに出願するのだよ。
②　三者面談の日程が大幅に狂う。・・・・・・生徒やその家族は1回の三者面談だろうが、クラス担任は40人の面談をこなさなければならないのだよ。そんなときに「３日間休校!!!!」などと宣言されたら我々はどうするのだろう？


　でもでも、こんなことは些細な問題に過ぎない。
受験シーズンとは、1月～3月まで、だらだらと続くので、このシーズン途中で「ロックダウン」なんてことが起きると、受験の公平性に大きな支障が生じる。2月〇〇日までの受験は有効で、２月〇〇日からはロックダウン。ということを受験でやっていいのか？　あなたはコロナに罹患したから受験できないと宣言できるのか？　


　しかし、政府は、この「だらだら感」が大好きみたいで、一挙にコロナ撲滅の対策もしないし、人の移動もとめようとしない。
よくよく考えると
この全国一律で大学入試や高校入試を行うシステムは、古代中国の「科挙」由来の伝統であって、全国一斉とか全国同日などという（よく考えたらバカみたいな統制社会の）入試制度は、日中韓の３カ国しかないかもしれない。
だからこそ、中国や韓国は全国一斉のコロナ撲滅政策を行って感染をとめたのだ。もともとこういう社会構造なのである。
　日本は西洋風を気取っているものの、社会構造は東アジア的なので、一度全国一斉に行うと決められたものは必ずやるのだ。今年の４月に、「共通テストは絶対やる」と決めた。だからやるのであって、コロナが沈静化したからやるのでもなく、コロナ感染対策が出来たからやるのでもない。大学入試も絶対にその試験日に行われる（そのように決めたから・・・・）。
　ところが、こちらの高等学校側も同じ社会構造なので、コロナの陽性患者だでたら絶対休校する。絶対に消毒する。したがって、今年の受験シーズンは、全国あちこち、毎日あちこちで、ボコボコとしてこぶだらけの対応、第〇〇波に対する行き当たりばった利の対応が続くのだろう。受験現場を預かる者としては、相当な高波を毎日乗り切らなければならなくなりそうだ。


　ワタシは、スキー場のコブコブ斜面とか、夏のボードとか、ワインディングロードが続く田舎道のドライブとか、（今は遊ばなくなったけど）マウンテンバイクとか、コブコブ＆波波＆ガタガタ、ボコボコが比較的好きである。だから、この岩だらけ波だらけの受験シーズン対応に関しても、案外にファイトが湧いてくる。
　しかしだ、今でも想像してしまうが受験シーズンが終わる来年３月頃のワタシの精神はズタズタボロボロだろうなあ。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。


ということで、トランプ陣営と同じように往生際の悪いワタシです。



このメッセージを関西弁翻訳ちきで公開。





そして、次は、日本のフジテレビ系列のニュース配信



このヤフーニュースには、コメントが投稿できる。そのコメントにワタシは注目した。
そのコメント欄をスクショ




もう一つ。


・・・・・やっぱり、日本のマスコミもグルになって、バイデンを“マスコミの手で”大統領にするつもりだ。
だけどね、こういう報道もあるのだよ。





なんだ？ドミニオン社って？

さて、この自動投票機の真偽は置いといて、
ニュース配信元の、「大紀元時報」ってなんでしょう？　ウィッキによれば
大紀元時報（だいきげんじほう、 Epoch Times、）は米ニューヨーク拠点のエポック・メディア・グループが発行する多言語メディア。法輪功が中心となって発刊し、反中国共産党の立場をとっていることから右派系の論調が強い。新聞及びインターネットを報道媒体としている。


つまりは、中国反共産統系のメディアということですな。・・・・結論としては、バイデンは中国共産党とのつながりが深い。


では、その次の配信元「看中国」って何？ウィッキさんに聞いてみよう!!!
 看中国（かんちゅうごく、ビジョンタイムズ、英語：VisionTimes）は、19カ国に展開する多言語・独立メディアグループであり、華字新聞を発行している[1]。オンライン版は随時更新され、政治・経済・文化・社会・歴史など様々な面をカバーしている。中国語版ウェブサイトのトップには「清明上河図」が用いられ、格調高い。「看中国」は中国語で「中国を見る」という意味。
概要
看中国はアメリカ合衆国で設立された多言語メディアグループである。現在は中国語、日本語、英語、フランス語、ドイツ語、スペイン語、ベトナム語のオンライン版を運営するほか、19カ国で新聞を発行している[2]。2001年、看中国ウェブ版が発行され、2006年から看中国新聞の発行が始まった。日本では2009年６月に創刊号が発売された。
 報道内容
中国語版はバラエティに富んだ内容で、時事報道の他、文化面を非常に重視している。
論調は不偏不党、様々な意見が見られる。中国国営メディアが忌避する話題も取り上げ、バランスの良い構成となっている。



なるほど、どちらも、アメリカ発のメディアなのです。


日本の腐りきったマスゴミだけに支配され続けている日本とは違いますね。はやり・・・・・

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。
まずは、静岡県のアマチュア野球の情報発信をしてくれている、「静岡高校野球」編集部さんからの発信



　毎回楽しみにしている、大学生チームVS高校生の練習試合がなくなってしまった代わりのオンラインイベントでした。
ワタシはこういう取り組みが大好き!!!!!!!
　
　この人口減少社会にあって、中高の部活動がもはや既存の価値観では成り立たなくなっているのは誰もがご承知の通り。特に、中学は大変な生徒減少で、昔考えられてきた規模で部活動を維持するのは不可能になってきた。高校生の部活動も、今後、衰退と減少の坂道から抜けることが出来ないでしょう。
特に、大きなフィールドを使って大人数を必要とする、ラグビ、サッカー、野球というスポーツは、もう運営時代が難しい状況です。
その中で、これまでの部活動枠を作り上げてきた「少年団」「中学」「高校」「大学」の垣根はどんどん取り払われるべきで、スポーツに携わる大人達の価値観を大きく変えていく必要があるのです。（これを倫理では「パラダイムの転換」と教える）


　我が某S水東高校の野球関係者のみなさんは、垣根を越える活動に積極的で、「中学生野球教室」を某S水東グラウンドで開催したり、学校祭の野球部招待試合では、地元の国立大学を招待して試合をしたりしています。
　　
　某S水東高校を例えると、「リアル文武両道」なんですよね。　私立高校の「文武別働隊」とはちょっと違う。
スポーツも科学なんです。
　






　

全国の毒舌ファンの皆様おはようございます。Tommyセンセです。
ということで、深夜のTwitter巡りから拾い出した、絶対に報道されない“真実”
（でも、本日はトランプではなくてコロナです）


日本＆アメリカと中国、台湾のグラフが対照的です。
日本の政府がどれだけ恥の上塗りをしても、日本のコロナ対策は間違っていました。
日本の場合、コロナ対策ではなく、コロナ放置対策でした。その証拠サイト



検査増やして隔離すれば、何も起きなかったのです。
昭和生まれの日本人は、「日本は技術立国」とかなり思い違いをしているので、「日本が（技術的に）出来ないのならば、しかたがない。なにせ日本の技術が一番だから・・・・・」
と思いがちですが、日本はすでに後進国です。




要するに、
日本はコロナの対策のための“新技術”“技術革新”に金を回さず、“既存の斜陽産業（地方の観光など）”に金をかけているだけの国です。
そして、最後には、何も出来ない国に成り下がる・・・・・


この一つの原因が、
2020東京オリパラであることに間違いはありません。昨年から、「コロナよりは五輪優先」と考え、どう考えても流行を推進させる五輪開催をもくろんできました。
今日は、どんな記者会見になるのやら・・・・

オリンピックの開催は中止するべきなのですが、この来日の真の目的は、「中止による損失を誰（日本政府なのか、IOCなのか）が負担するか？」でしょう。
状況証拠は揃っています。



電通は、オリンピック損失を視野に入れています。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。


昨日、“トランプ再選”と記事を書いたばかりなのに、今朝、あっさりとNEWYORK　Timesで、確定速報が出てしまった。


しかも、わかりやすい英文付き
Breaking News: President-elect Joe Biden won Georgia, a major victory for Democrats, and President Trump took North Carolina. The results do not affect the overall election outcome.

バイデンがジョージアで勝ち、トランプはノースカロライナで勝利したが、この結果は、全体の選挙結果に影響なし!!!!
だとさ。


　トランプの二期目の選挙が始まる時、ジョーバイデンなどは吹けば飛んでしまうような弱っちい対立候補だった。しかし、アメリカのコロナ対策（トランプの政策）が失敗に終わって、敗北となった。
こうなったら、我が校に在籍する梅田って名前の奴を「よっバイデン」と呼びつけていじめてやろう。
なんちゃって、こんな麻生太郎みたいな発言は絶対にやりませんよ。今、やったらワタシは頚になってしまう。


　ジョーバイデンは、菅総理との電話会談でいきなり尖閣諸島の件を持ち出してきた。

当然のごとく、中国はこれに対して、猛反発をしている。当然だろう、中国も領有権を主張しているところだ。
この尖閣諸島は、日中間で、領土問題として燻っていたが、日中がそれぞれ大人の対応をしてそれほど問題となっていなかった場所だ。


この尖閣諸島のことを世界的な領土問題にしてしまったのは、2010年に起きた中国船拿捕事件である。
中国の漁船を海上保安庁の巡視船が挟み撃ちにして衝突を誘発させた事件である。これは、国連総会で議案になるような大事件となってしまったのだ。

ただし、この事件にには、当時の首相、管直人が絡んだ疑惑がある。（管直人は、事件直前に海上保安庁の訓練を視察していた。たぶん、予行演習だったのだろう）
その後、東京都知事であったウルトラ右翼の石原慎太郎が尖閣諸島の地主をたぶらかして東京都が購入し、結果的には国有化となった。（2012年）
管直人は小沢一郎鳩山由紀夫の民主党政権の裏切り者の一人であって、反アメリカ的な小沢一郎先生と鳩山由紀夫氏を民主党の主流から引きずり下ろしたのだ。


この2010年頃から、尖閣諸島における日中関係は最悪となり、日本の政治家達の間でも、“日中の軍事衝突”の声が大きくなっていた。
ちなみに、この当時のアメリカ大統領がバラクオバマ（つまり民主党）である。（副大統領がバイデン）


トランプは、台頭する中国に、貿易戦争を仕掛けた。民主党は、（貿易戦争ではなく）軍事衝突を仕掛けるかもしれない。その時に、矢面に立たされるのは、他でもない日本なのだ。


日本のマスコミは、バイデンの尖閣諸島コミットメントに全面的賛成を掲げているが、ワタシは不安で不安で仕方がない。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。
約一週間、投稿をサボっていました。すみませんm(_ _)m、私的な事情がありましたので・・・・・・・・・・


ということで、
トランプ大統領のコメント。
「大統領を決めるのはメディアではなく、法的に有効な投票だ」


そして、この事実。
“習近平とプーチンは、いまだにバイデンと連絡をとっていない。


日本のみなさんが、民主党よりのアメリカメディアの垂れ流しで、あたかもバイデン氏が勝利したと思い込まされている大統領選挙ですが、
続々と面白い情報が入ってきています。


まずは、ジャブ的なリンク

やはり、世界で一番の賢者たちは、バイデン（と民主党とメディア）を疑っている





おっと、凡人でも気になるニュースですな。





さてさて、ジョージア州でも再集計が始まった!!!!!!!!!


そして、副島隆彦先生サイトの掲示板では



コピッペ。
司法長官事務局ワシントンD.C.205302020年11月9日米連邦検事（United States Attorneys）への伝令（覚書） 司法長官補佐として刑事部 公民権部門 国家安全保障部門 連邦捜査局長官 差出人：司法長官 件名：投票後の選挙の不法行為に関する捜査


原文のコピッペ
【原文】（転載貼り付け始め）Office of the Attorney GeneralWasington D. C. 20530November 9, 2020MEMORANDUM FOR UNITED STATES ATTORNEYS THE ASSISTANT ATTORNEYS GENERAL FOR THECRIMINAL DIVISIONCIVIL RIGHTS DIVISIONNATIONAL SECURITY DIVISIONDIRECTOR, FEDERAL BUREAU OF INVESTIGATIONFROM: THE ATTORNEY GENERALSUBJECT: POST-VOTING ELECTION IRREGULARITY INQUIRIESLast week, our nation once again demonstrated the strength of our democracy as more than 140 million Americans cast ballots to select their leaders. I want to thank each of you and your teams for your extraordinary efforts to ensure that all Americans could exercise this most fundamental of rights with confidence and in safety. Now that the voting has concluded, it is imperative that the American people can trust that our elections were conducted in such a way that the outcomes accurately reflect the will of the voters. Although the States have the primary responsibility to conduct and supervise elections under our Constitution and the laws enacted by Congress, the United States Department of Justice has an obligation to ensure that federal elections are conducted in such a way that the American people can have full confidence in their electoral process and their government. The Department's general policies with regard to election fraud investigations are contained in the Justice Manual. Those policies require, among other things, consultation with the Public Integrity Section's Election Crimes Branch ("ECB") in some instances. Those policies already allow preliminary inquiries, including witness interviews, to be conducted without ECB consultation. In instances in which they are consulted, the ECB' s general practice has been to counsel that overt investigative steps ordinarily should not be taken until the election in question has been concluded, its results certified, and all recounts and election contests concluded. Such a passive and delayed enforcement approach can result in situations in which election misconduct cannot realistically be rectified. Moreover, this ECB practice has never been a hard and fast rule, and case-specific determinations and judgments must be made. While most allegations of purported election misconduct are of such a scale that they would not impact the outcome of an election and, thus, investigation can appropriately be deferred, that is not always the case. Furthermore, any concerns that overt actions taken by the Department could inadvertently impact an election are greatly minimized, if they exist at all, once voting has concluded, even if election certification has not yet been completed. Given this, and given that voting in our current elections has now concluded, I authorize you to pursue substantial allegations of voting and vote tabulation irregularities prior to the certification of elections in your jurisdictions in certain cases, as I have already done in specific instances. Such inquiries and reviews may be conducted if there are clear and apparently-credible allegations ofMemorandum From The Attorney GeneralSubject: Post-Voting Election Irregularity Inquiries · Page2 irregularities that, if true, could potentially impact the outcome of a federal election in an individual State. Any investigation of claims of irregularities that, if true, would clearly not impact the outcome of a federal election in an individual State should normally be deferred until after the election certification process is completed. While U.S. Attorneys maintain their inherent authority to conduct inquiries and investigations as they deem appropriate, it will likely be prudent to commence any election-related matters as a preliminary inquiry, so as to assess whether available evidence warrants further investigative steps. While it is imperative that credible allegations be addressed in a timely and effective manner, it is equally imperative that Department personnel exercise appropriate caution and maintain the Department's absolute commitment to fairness, neutrality and non-partisanship. You are the most senior leaders in the United States Department of Justice and I trust you to exercise great care and judgment in addressing allegations of voting and vote tabulation irregularities. While serious allegations should be handled with great care, specious, speculative, fanciful or far-fetched claims should not be a basis for initiating federal inquiries. Nothing here should be taken as any indication that the Department has concluded that voting irregularities have impacted the outcome of any election. Rather, I provide this authority and guidance to emphasize the need to timely and appropriately address allegations of voting irregularities so that all of the American people, regardless of their preferred candidate or party, can have full confidence in the results of our elections. The American people and the leaders they freely elect deserve nothing less.（転載貼り付け終わり）

バイデンだと決めつけるのはまだ早い。
元気が出てきた！！！！！！！１

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。


ということで、まずは、教育委員会の公表したファイル
http://www.pref.shizuoka.jp/kyouiku/kk-050a/documents/r3boshuukeikaku3.pdf
リセマムの記事



なんと、静岡県全体で28校が１クラス減だという。
主な高校を記事からコピッペ
＜貼り付け＞
2021年度公立高校全日制の募集定員は、前年度と比べて1,120人減の1万9,340人。学校別では、富士東（普通）、富士宮西（普通）、静岡市立清水桜が丘（普通）、静岡（普通）、静岡城北（普通）、静岡西（普通）、静岡商業（商業）、藤枝西（普通）、磐田南（普通）、磐田北（普通）、浜松北（普通）、浜松市立（普通）など28校で、各1学級40人減となる。

＜貼り付け終わり＞
今年の大幅クラス減は、富士富士宮、静岡市内、磐田市、浜松市で急激に行われる感じだ。
トップ進学校として、生徒募集が常に左うちわだった静高も浜北も定員減となる。（静高や浜北に集中させるわけにもいかない）


ワタシ自身、今まで勤務してきた５校の中で、すでに2校がなくなった（下田南・長泉）。
大きな学校から定時制まで経験してきたが、既存の価値観で考える正常なクラス数は８クラスだと思う。そして、県教育委員会に文句をつけたいところだが、学校のクラス数が奇数であると、学校運営がかなりめんどくさい。だって、運動会で赤組＆白組に上手に分けられない。
　また、８クラスないと、英国数や理科（化学・生物・物理）が適切に配置できない。英語の先生も、国語の先生も、数学の先生も、各学年で3人がどうしても必要だ（教務課長や進路課長をやるとよくわかる）、理科にいたっては、化学3人物理3人生物3人が適正で、これがアンバランスだと授業が組みにくい。部活動であっても、各学年８クラス程度の人員がないと、体育館系の部活動でなかなかチームが作れない。男女バスケ、男女バレーなど。
　もし日本が、ことも達のスポーツ文化を維持発展させようとするならば、もう学校体育（はっきり言って部活動）にすべてを預けるのは無理だろう。
予算や学校維持費、施設、通学時間など、乗り越えなければならない難問はいくつかあるが、都市部の学校で、４クラスや5クラスで公立高校を作るのはかなり効率が悪い。
高校を愛する身からすると、勇気をもって合併を繰り返し、各学年８クラスの学校を維持してもらいたい。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。


ということで、ワタシは、ずっとトランプが勝つと予測していた。
おそらくなんだかんだでうやむやのまま、トランプが再選されるだろう。
日本の大手メディアは、アメリカの大手メディアのニュースを垂れ流ししているだけで、何も自分で考えようとしないから、民主党支持者の多いメディアにすぐに欺される。
我々が目にするアメリカ合衆国は、多くがカルフォルニア州とニューヨークであって、中西部や南部のアメリカを見ることはほとんどない。
だから、目が曇るのだろうなあ。


ところで、こんな報道を教えられたが・・・・



どういうことだ。
ミシガン州で、いきなりバイデンに13万票も上乗せされた!!!!!!


ウイスコンシン州でも同じような奇っ怪なグラフ。


メディアの操作でトランプの方が悪役として演出されているが、本当のワルはバイデンであり、民主党である。
日本人に妙に人気のあるオバマ元大統領でさえ、悪者の一味であった。


みなさん、この一点だけは分かってください。
トランプが大統領になってから、アメリカは、一回も海外紛争を起こしていない!!!!!!!!　
一度も軍事介入をしていない!!!!!!!!!


しかしながら、
この選挙不正が真実ならば、もはやアメリカ合衆国を先進国とか民主主義の国とか言えなくなる。
なんで日本人はこんな国にあこがれを抱くのだろう？

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。


ということで、
10/31（土）・・・公開授業日＆ハロウィン
11/1（日）・・・藤枝で高校かるた選手権　審判長
11/2（月）・・・代休
11/3（火）・・・本来ならば野球の市内大会のはずが、オフになってしまい、床屋＆宴会
そして、遊びの相棒はGOTOを使ってバス旅行。


11/2は意地のドライブにGOTO。
目的地は、白骨温泉、泡ノ湯旅館

ただただ、白濁湯を求めて４時間のドライブをし、１時間白濁して、蕎麦食べて帰る日帰り旅行。
だけど、
風情がありそうな浴場。（本当は露天風呂が有名なのだが、撮影禁止）


ここが入り口。　日帰りで1000円は馬鹿安と感じる超高級温泉感。超高級な温泉旅館ではなく、超高級な温泉。白濁＆硫黄臭＆静寂＆わび＆さびの世界ってこと。


満喫!!!!!!!


周りの紅葉。




道中の紅葉
前川渡？奈川ダムからの紅葉。
蕎麦


なんてことのない旅でした。
次は、愛人と行きたいこのコース。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。
今日はハロウィン


そして、中学生＆保護者向けの公開授業日、
この2つを記念して、
『究極の進路指導』と名付けた動画作りました。


読者の皆様　お楽しみください。


本来ならば、中学生＆その保護者が学校見学にくるんで、それに併せて“ちょっぴり仮装”を企てていたのですが、
今日の日課が水曜日課なので、偶然にも１年生の授業がありません。今日は3年生の授業が午前中に３コマあるのみです。
でもでも、それでも“ちょっぴり仮装”を３年授業でやってみよう思ってました。
でもでも、何と“公開授業ですが、３年生は受験が近づいているため、公開禁止”　、３年生の授業は見学禁止になってしまいました。


そこで、昨日の放課後、某教室で、こっそり前撮りを敢行、そして今日の（ワタシだけのちっぽけな）公開授業とした次第です。
読者の皆様
「某S水東高校は、とっても自由で、とっても個性的で、とうっても楽しい学校だよ」という証拠としてSNSで拡散願います。
（↓Twitterでも公開）

静岡市内の長谷通りにある、（野球ばかり強い）イカレた高校よりも、数倍面白いよ!!!!!!!!
富士富士宮＆沼津地区の中学生諸君、駅からも近いし、充分通学可能です。絶対、某S水東だよね。
SANARUに通っている中３生、S水東に行こう！
秀英に通っている中３生、S水東に行こう！
東進に通っている中３生、「S水東でしょ！」

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。　tommyセンセです。
ということで、昨日の続きで、玉木正之センセのコラム



コラムを貼り付け
10月28日(水)どうやらIOCは来年の東京五輪を欧米の感染再流行の現実の前に中止する方向に決めたようですね。ところが中止を誰が言い出すかが大問題。1年延期決定の時はまず(何故か!)安倍総理(当時)が言い出してIOCバッハ会長も(政治の介入を拒否することもなく)私もそれがベストと思うと賛成。その(政治に｢仕方なく｣負けた)結果IOC憲章に書かれている｢大会はオリンピアード(4年間)の1年目に開催｣との文言の総会での改訂も必要なく理事会の承認のみで決定した。このやり方はIOCが｢政治を巧妙に利用した結果｣とも言える(だからIOCは日本が言い出したのだから延期にかかる費用も日本で…といえる)。IOCは再びその経緯(政治の介入)を利用して｢日本(東京)ができないと言っているから中止｣(だから中止の損失は日本=東京が…)という方向に持っていきたいらしい。が日本は｢あくまでも開催｣の姿勢を貫き主催者であるIOCの｢中止通告｣を待つつもりらしい。そこで損失は(保険金のおりる)IOCも負担する…ことにしたいらしい。IOCと日本政府(東京)の綱引き?アスリート･ファーストなんか微塵も存在しないのですね。朝ベッドのなかで筑摩書房のPR誌の連載斎藤美奈子さんの連載｢世の中ラボ127回大手ジャーナリズムは何やってんだ!?｣を読む。そうか。安倍総理の桜を見る会疑惑をスクープしたのは赤旗だったんですね。そしてイージス･アショアを配備停止に追い込んだのは秋田魁新報。そして大手ジャーナリズムは何をしていたかというとそんなことくらいは知っていたけど首相との懇談会に出たりしてたから書かなかった(書けなかった)のですね。これはかつて文藝春秋(74年11月号)に立花隆と児玉隆也の両氏が田中角栄首相の錬金術とカネの流れを書いたときと同じ構図ですね。大手ジャーナリズムはそんなことくらい知っていたけど書かなかった(書けなかった)！東京五輪の｢中止の方向への現状｣も｢知っているけど書けない｣のでしょうか?何しろ朝毎読日経産経はすべて東京五輪のスポンサーや協力紙ですからね。ベッドから出て黒兵衛と散歩してドジャースの優勝を見てイロイロ仕事して酒呑んでメシ食って寝る…なんて一日だったらイイのですけどね。東京五輪はどーなるのでしょーか?誰がどーゆー発表をいつやるのでしょーか？五輪で金儲けしている人たちがそんをしないことだけを考えてるオリンピックのあり方ってサイテーですね。

＜貼り付け終わり＞


2年前まで、この時期は『Tommyセンセのカタカナ語＆略語辞典』の執筆でいつも忙しかった。
製本して強制的に生徒にあげていたが、一読もせずに捨ててしまうヤツもいれば、大学の暇な授業中に、もう一度読み直してくれた（宝物みたいな）生徒もいた。
この続きは、2年前に
トミッキルーペというブログにすべてを残してある。



これを開くと、現代社会の理解に必要なカタカナ語がすべて網羅されている。もし、一度も見たことのない読者の皆さん、是非、クリックしてご覧ください。
（イチ公立学校の教員のブログとしては、凄い偉業だと自画自賛しているのだが、開設当時は全くヒット数が伸びなかった。・・・・今でも伸びていないけれど・・・・・
ここで、前述の玉木正之センセを次のように紹介している。
カタカナ語の＜ス＞のページ

＜スポーツビジネス＞欧米では早くから存在したが日本ではやっと認知されるようになった分野。だからこの頃、スポーツ何とかという学部学科が流行りだした。20年遅いぞ！嫌われ者になるのを承知で書くが、「ｽﾎﾟｰﾂとは何か」を一番知らないのは体育の先生だと思う。（なぜ、テニスは0－15、15―30と数えるのか？など）でも、さすがに清水東高だなと感心したのは、サッカー部の生徒に“なぜ、スローインは両手で投げるのか？”と質問したり、テニス部の生徒に“なぜ、サービス的ではない、時速150㌔のサーブなのに、サービスというのか”という質問をしたところ、しっかり答えが返ってきたのには、さすがにワタシも感動した。ただし、野球部の奴に“投げる”って英語ではスローなのに、投手はピッチャーと言うのか？という質問をしたら、全く答えられなかった。「スポーツとは何か」をズバリ教えてくれる本は、ズバリ『スポーツとは何か』である。 この著者、玉木正之氏からも多くを学んだ。そもそも、このカタカナ語辞典の源流は、今から30数年前、たまたま手にして読んでしまった、玉木先生の『プロ野球大事典』であって、先ほど生徒にした質問はすべて玉木先生の本から拝借したモノである。事実上の恩師と、たまたま手にして読んでしまった本は、必ず人生を助ける。



では、ワタシのこの頃の読書遍歴

これで、オバマ元大統領の真の姿を知った!!!（授業でちょっと披露）

































日本史を深く知りたい人は絶対に読むべき一冊


橘先生の、いつもの遺伝子話ではあるが、日本でほとんど紹介されてない、社会学的（社会心理学的、生理学的）な実験と知見を教えてくれるので、この頃は、橘玲の著作は、発売と同時に買うことにしている。

いつか倫理の授業で紹介する予定。これで、初めて『仏教学』みたいな本を読んだ。


今後、読もうと思ってアマゾンで買ってしまった2冊
著者の小林哲夫センセは、ワタシがTwitterでフォローしているセンセなので、著書を読まないと失礼に当たると思う。




早く読了しないと、次が待ち構えている。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。


ということで、世界的にコロナ第2波が流行中。
しかしながら、来年に延期された東京オリパラに関する記事がめっきり少なくなった。

　でも、コロナでオリンピックを延期する決定したのは3月２４日のことであって、今振り返ると、感染者数も全然少ない。
上のサイトデータに各国別感染者数が発表されているけれど、重症化率はさておき、感染者数は３/２４の時点より数倍多い。


　結論から言えば、もう、どう見ても来年の東京オリパラの開催は無理だと思う。本開催は７月なのだが、ヨーロッパでもアメリカでもどこでも、予選をやらなければならないが、その予選ができるとは考えられないよね。


　ただ今、ジャーナリストの“本間龍”さんが巷で大きく話題になっている。




ところが、この本間龍氏は元博報堂で、「反電通」の急先鋒だから、絶対にマスメディアでは大きく取り上げられない。このサイトも会員制有料記事で、簡単には最後まで読めないので、
別のサイトもご紹介



ワタシが、この記事をしっかり読んだ背景は、尊敬するスポーツジャーナリスト、玉木正之氏が取り上げたからである。

ここの記事は、しっかりと貼り付け
＜貼り付け始め＞
10月27日(火)つづき
朝起きて黒兵衛と散歩のあと本ホームページの原稿を仕上げて送稿＆昨夜に続いて｢東京五輪開催中止?｣の情報を集める。
オリンピックは今でもヨーロッパ中心でヨーロッパの諸王室関係者や旧ハプスブルク家や貴族の関係者の影響も強いと言われてますからね。
欧州の感染が劇的に治まらない限り五輪の予選大会が開けないですからね。
本間龍さんの言うとおり｢東京五輪早期中止決定(インパール作戦からの撤退)｣が最も懸命な道かもしれません。
そもそもオリンピック競技大会は4年間のオリンピアードの初年に開催するとIOC憲章に定められているのを今回の｢1年延期｣は安倍総理(当時)の政治的要請を受け入れるというカタチで超法規的に(総会の憲章改訂をせず理事会の承認だけで)決めたもの(春日良一さんに言わせるとIOCが政治を利用した)。
日本政府は2032年開催の約束と2022年北京大会も中止(新型コロナに勝ったという｢栄誉｣を中国に持っていかれたくない?)という2つの条件の確約をIOC求めているという情報を口にする人もいますが

＜貼り付け終わり＞


と、実際にはほとんど報道されていない
「そもそもオリンピック競技大会は4年間のオリンピアードの初年に開催するとIOC憲章に定められているのを今回の｢1年延期｣は安倍総理(当時)の政治的要請を受け入れるというカタチで超法規的に(総会の憲章改訂をせず理事会の承認だけで)決めたもの」


と、日本の安倍→菅ラインと全く同じ構図があぶり出されているわけですなあ。


IOCも日本も東京都も、「誰が一番最初に中止を口にするか？」という全世界が注目するチキンゲームをやっている。
本間龍氏が、たとえとして表現した、
｢東京五輪早期中止決定(インパール作戦からの撤退)｣の“インパール作戦”って、今の日本人のボキャバラリーの中にあるのでしょうか？
重箱の隅をつつくような、細かな知識を詰め込む、高校日本史でも、教えていないのでは・・・・・・・・？