全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。
　
　ということで、最初にこの間抜けな記事をご紹介しようと思っていた。







証拠画像も残して置いた。
アメリカの新大統領は、認知症を発症していて、超大国アメリカのリーダーとしてははだはだ危険でもろい状態である。
・・・なんて書こうとしたら、なんとこの画像に、我がスガ総理が写っていない!!!!!
ヤベッ　完全に無視されている。
そうして、いろいろ検索してみた。




この画像にも写っていない。
どうしましょう、日本は、バイデン主催のサミット（と言っても、遠隔のリモート）に呼ばれていないのか？


やっと3枚目で、ようやく確認がとれた。
大型モニターの右上に日の丸が見える。ホッとした。


実は、ただ今、1年生の現代社会の範囲が地球環境問題なので、かなりの注目度でもってこの気候サミットを見ていた。
なんとなく一番正しい理解は、この記事である。



　少しだけコピッペすると
結局、習近平国家主席はサミットに出席したものの、2060年カーボンニュートラル目標も2030年ピークアウト目標も前倒しせず、わずかに2025-2030年の石炭消費抑制方針を表明したのみであった。
   米国は自国の目標大幅引き上げというカードを切っても中国から何の譲歩も引き出せなかったのである。それどころか習近平国家主席は「共通だが差異のある責任」を根拠に「先進国がもっと野心レベルを高め、途上国支援を拡充せよ」と要求した。



と記されているわけで、この気候変動・CO２削減の交渉目的は、「いかにして温暖化対策の中で、自国の経済的地位を上昇させるか？」である。
どこの国も、自国の思惑なしで交渉に臨む国などない。
ところが、
日本の姿勢は、
＜コピッペ＞  
しかもバイデン政権は2005年比▲50％を表明すると言われている。気候サミットで野心的な数字を表明しなければ、日本の消極的姿勢が際立ち、米国の日本を見る目が厳しくなる。そのような思いが菅首相の頭にあったのではないか。
  そう考えると問題の根源は覇権国である米国が環境原理主義に染まり、各国に圧力をかけてきたことにある。ケリー気候変動特使は日本に▲50％削減を迫ったといわれており[1]、ケリー気候変動特使と連絡を重ねていた小泉環境大臣が▲50％を主張したのもそれが理由だろう。
 日本の▲46％目標表明に強い影響を与えたのは、米国も▲50％に近い目標を出すという情勢判断であった。

＜コピッペ終了＞


・・・読者諸君、わかりますか。日本の気候温暖化（CO2削減）対策は、「状勢判断」なんです。そこには、「主体性」とか「イニシアティブ」とか「主張」とかまったくないのです。
このざまだから、いつまでたっても日米隷属外交から抜け出せない。


・・地球環境問題は大切だから、公民の教科書で一番最初に取り組みましょうとして、教科書の一番最初で扱うのですが、こんな複雑な話をノー天気に、「環境に優しい生活をしまショー」って教えていいのかなあ。


もう随分と古い書籍になってしまったが、ワタシの授業バイブルはこの本である。