ノーマルビュー

Received — 2022年2月15日 tommy先生の「世相を斬る」

ウクライナ問題と北京五輪

著者: tommyjhon
2022年2月15日 05:54
全国の毒舌ファンのみなさま おはようございます。Tommyセンセです。

ということで、北京オリンピックの真っ最中。
高木美帆選手の女子500㍍銀メダル確定の瞬間の映像が話題になっている。
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スクリーンショットの元ネタはこれ。
NHK | 髙木美帆選手の別アングル レース後ドキドキからの銀メダル | スピードスケート女子500M | 北京オリンピック - YouTube

テレビ写りを全然気にしていない素直な感じがとてもいい。


この五輪と国際情勢に関しては、ソチオリンピックを思い出させる。
ソチオリンピックも前回のウクライナ紛争も2014年のことだった。 今年は2022年。そしてこれは偶然ではない。
共通項は、
「アメリカで、民主党政権中の中間選挙がある年」だからである。


 アメリカ大統領選挙が夏のオリンピックの年に行われるのは承知の事実だ。2020年にジョーバイデンが誕生したが、本来ならば東京2020であるはずだった。
冬季オリンピックは、1992年にアルベールヒル(フランス)で行われたが、1992年にはバルセロナ夏期五輪も開催された。ところが、次の冬の五輪は1994年のリレハメル(ノルウェー)だった。2年ずらしたのね。
だから、冬季五輪のあとは、必ずアメリカの中間選挙の年になるのである。


  2022年の中間選挙で、アメリカ民主党は大きく議席を減らしそうな様相である。バイデン政権は相当な不人気だ。2114年の中間選挙でもアメリカオバマ政権が大きく票を減らした。
 ウクライナの状勢は、アメリカの民主党政権が大きく手柄をたてたい時期と丁度重なるのである。(2014年は大失敗して、クリミア半島をロシアに併合された)



 今回は、そのウクライナの件で大失敗してしまった2014年のアメリカ合衆国の復讐戦である。
日本の主要メディアは、どいつもこいつもアメリカメディアの忠犬ポチなので、「アメリカの挑発行為(報道)」を冷静にそのまま報道している。だから、とにかく「アメリカ&欧州が正義」であって、ロシアが悪者になる。


 本来、アメリカ民主党は「民主主義を世界中に拡大するために戦争を上手に使う」ことが正しいとする政党なので、外交的には好戦的だ。でも、日本人は“民主党”という(一見平和的な)名前にコロリと騙されていて本質を見失っている。民主党の偉大な大統領Fローズベルトが、ニューディール政策のお陰で、日本を戦争に巻き込んだ張本人のクセに、日本で賞賛されていることに由来すると思われる。


 アメリカ民主党は、(ある意味で)民主的な政党なので、因習に拘らず思い切った人材を政治の中枢に投入する。(黒人とのハーフである)オバマや、初の女性大統領候補であるヒラリーがその象徴であるが、それ故、民主党政権の中枢を担う人事も、世界中から「自由なアメリカ」を求めて集まった人材が多い。
今回のウクライナ騒動で、アメリカを代表して活躍しているブリンケン国務長官は、なんとウクライナ人である(正確にはハーフ)。
アントニー・ブリンケン - Wikipedia

相当に鬱屈した思考回路の持ち主なんだろう。(祖国をアメリカの手によって守りたいのか)


 前回のウクライナ紛争(2014年)の時に、アメリカを主導していたのは、ビクトリアヌーランドとしう性悪オンナであって、
ビクトリア・ヌーランド - Wikipedia

ウィッキでも、このように紹介されている
<貼り付け>
2014年2月、ジェフ・パイアット(英語版)駐ウクライナ大使との通話内容がYoutubeに投稿された。そこでは2013年末からのウクライナの政情不安についての議論がなされ、ウクライナの今後の体制はアルセニー・ヤツェニュク政権の発足が望ましいものとされ、ビタリ・クリチコやオレグ・チャグニボク(英語版)の排除が合意された。その場でヌーランドは国連によるウクライナへの介入を支持し、ヌーランドの意にそぐわないEUを「fuck EU(EUなんか、くそくらえ)」と侮蔑する発言をした。これによりウクライナやロシアから、アメリカのウクライナに対する内政介入を批判する声が上がっている。米国務省のサキ報道官はこの会話内容が本物であることを認め、2月6日にヌーランドはEU側に謝罪したと発表した[10][11]。
また、2013年12月には、ウクライナを巡る会議において「米国は、ソ連崩壊時からウクライナの民主主義支援のため50億ドルを投資した。」と発言している[12][13]。


<貼り付け終わり、太字はワタシ>


このビクトリアヌーランドが、Jバイデン政権になって、アメリカ政治の中枢に復活した。
現在は、アメリカの国務次官(つまり、外交のNO2、NO1がブリンケン)である。もう、この時点で、ウクライナ状勢が、このような現状になることは予測できていたのさ。


 もう一回、大声で言います。
今のウクライナに関する報道は、アメリカ政府の意図的な挑発行為をそのまま垂れ流しているだけです。


参考サイト
 いつもの田中宇氏
ロシアがウクライナ東部2州を併合しそう (tanakanews.com)

有料サイトなのがもどかしい
「ロシアのウクライナ侵攻」という騒ぎを読み解く:米ロ「どっちもどっち」という視点が重要 - 塩原俊彦|論座 - 朝日新聞社の言論サイト (asahi.com)



 
















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