楽天モバイルが2020年4月より、月額2980円で自社エリア内では使い放題となる「Rakuten UN-LIMIT」を引っ提げて本格サービスを展開したことで、ここ半年のうちに低価格のモバイル通信サービスを提供する企業やブランドによる争いが激しくなってきたように感じます。

新型コロナウイルスの感染が急拡大した2月以降、CESだけでなく多くのイベントが中止、もしくはオンラインへの移行を余儀なくされているのも事実。CTAの判断もやむなしという様子が浮かび上がってきます。

米国のドナルド・トランプ大統領が、中国企業が提供する人気の動画投稿サービス「TikTok」の利用禁止に言及するなど、ここ最近米中の対立がITに大きな影響を与える出来事が増えています。ある意味その先駆けとなったのは、米国による中国ファーウェイ・テクノロジーズへの制裁だったといえるでしょう。

楽天モバイルが100万契約を獲得。その裏でかかえる課題を佐野正弘さんが解説します。

なぜサムスンは「Galaxy Note20」シリーズでアップルをライバルに据えるのでしょうか。IT業界に詳しいジャーナリストの佐野正弘さんが分析します。

政府が観光促進のため「GoToキャンペーン」を打ち出したものの、感染が拡大している東京都が対象から除外されるなど混乱が起きているようです。行政が社会活動のアクセルを踏むのか、ブレーキをかけるのかはっきりしない状況に、不安を抱く人が増えているのが実情のようです。

「OCN光」などNTTコミュニケーションズが提供する固定回線向けのサービスを運営している、NTTレゾナントのパーソナルサービス事業部に所属する阪田麻里子氏に、新型コロナウイルスの影響による光ブロードバンド回線の利用状況変化や、通信速度向上に向けた施策について話を聞きました。

縮小傾向のデジタルカメラ市場ですが、最近、「Vlog」（ブイログ）という言葉を耳にする機会が増えました。動画投稿サービスやオンライン配信サービスなどの人気が高まってきていることから、デジタルカメラの新たな活用法が注目されています。

auやソフトバンクが相次いで採用している人気スマホや、SIMフリー市場に投入しているスマホ「OPPO Reno A」などが好調なこともあり、ライバルのファーウェイと比較されることも多々あります。なぜオッポジャパンは、国内参入から2年半で急成長を遂げることができたのでしょうか──。佐野正弘さんが解説します。

2019年10月の消費税増税に伴って経済産業省が実施していた「キャッシュレス・消費者還元事業」が、2020年6月30日をもって終了しました。

国内でも東京を主体に新型コロナウイルスの感染が再び拡大傾向にあるようで、引き続き人との接触を減らし自宅で過ごす時間を増やすなど新しい生活習慣が求められている昨今。ですが一方で、自宅にこもっていることで運動不足によって健康を害するという、別の問題も出てきているようです。

最近ではマスクの製造・販売で大きな話題をふりまいたシャープですが、2020年6月10日にインドネシアで「AQUOS zero2」「AQUOS R3」を販売することを発表しています。いずれも国内では既に販売されている同社のフラッグシップモデルですが、インドネシアにも販路を広げ販売の拡大を図りたいようです。

中国系メーカーによる新規参入企業が相次ぐ格安スマホ市場。日本の消費者をどこまで理解し、市場に合わせた対応を取ることができるのでしょうか。

楽天モバイルが打ち出している「完全仮想化」と、それが我々に与える影響について解説します。

ゴールデンウィーク前後にかけて、インターネットやモバイルなどIT関連各社の1〜3月期の決算が発表されました。その内容を見ますと、やはり新型コロナウイルスの感染が急拡大し、政府が緊急事態宣言を発令して外出自粛が要請されたことの影響が少なからず出ているようです。

2020年に入っても大きな動きが相次いでいた、QRコード決済を主体としたスマートフォン決済に関する動向ですが、新型コロナウイルスの感染拡大で政府が緊急事態宣言を発令し、外出自粛要請がなされ店舗での決済が減少していることもあり、最近は盛り上がりに欠ける状況が続いているようです。

アップルは2020年4月30日、第2四半期の決算を発表しました。その内容によりますと、今四半期の売上高は前年同期比1%増の583億ドル、1株当たりの利益は前年同期比4%増の2.55ドルと、新型コロナウイルスの感染拡大が深刻な状況下でもなんとか微増の決算となったようです。

新型コロナウイルスの感染拡大を受け、長きにわたって品不足が続いているものが多くありますが、中でもマスクはその代表的存在といえるでしょう。そうした影響を受けてか、ここ最近IT業界でもマスクに関するさまざまな動きが起きているようです。

毎度書き出しが同じ内容で恐縮ですが、新型コロナウイルスの感染拡大が、政府が自宅待機を要請するなど多くの人の日常生活に大きな影響を与えていることは、執筆時点(2020年4月19日)でも変わりありません。 その影響によって利用が拡大しているサービスとして、これまでライブ配信やゲームなどを取り上げてきましたが、今回はフードデリバリーサービスについて取り上げたいと思います。