headless 曰く、

TorrentFreak がクリスマスを前に海賊版ダウンロード数が多いクリスマスクラシック映画を調べたところ、一番人気は「ホーム・アローン (1990)」だったそうだ (TorrentFreak の記事)。

調査は I KNOW の協力により、BitTorrent ユーザーによるダウンロード件数を調べたもので、2 位にはホーム・アローンシリーズ第 2 作「ホーム・アローン2 (1992)」が続く。3 位以下は「グリンチ (The Grinch、2018)」「エルフ サンタの国からやってきた (2003)」「グリンチ (How the Grinch Stole Christmas、2000)」の順になっている。

ただし、人気といっても海賊版ダウンロード全体から見ればそれほど多くなく、トップ 100 に入っているのはホーム・アローンのみ、それも下位だという。新作クリスマス映画では「スピリテッド (2022)」の人気が高く、海賊版ダウンロードで唯一ホーム・アローンを上回ったとのこと。

ホーム・アローンはクリスマスシーズンに海賊版ダウンロードが急増する作品だ。2021 年のデータでは 8 月でも 1 日数千回ダウンロードされているが、クリスマスの日には 37,000 回まで増加していた。対照として掲載されている「ファインディング・ニモ (2003)」の場合、8 月と 12 月で大きな違いはなく、8 月の方がわずかに多い。

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KAMUI 曰く、

アレゲ祭りことコミックマーケット101の開催が迫っているが、オトナライフの記事に依ると、北海道からコミケットに参加する人のツイートが話題になっているそうだ。

コロナ以降、抽選に当たらないと一般参加できなくなっているコミケットだが、今冬の場合は第1次の抽選応募が12月1日から7日までで、当選発表が12日。19日までにファミリーマートの店舗にあるFamiポートでチケットを購入しないと当選失効となり、21日からの第2次応募に回されてしまう。さらに第2次で当選しても29日までに購入しないと当選失効となっている。「ファミリーマートでの購入」は一見敷居が低そうだが、北海道の場合は滝川市以北にファミリーマートが存在しておらず、このツイートによれば「稚内市からだと250kmで4時間」の道程を走らなければならないそうだ。吹雪でホワイトアウトする真冬の12月に。

これに対しては同じような環境にある道民の嘆きや、道民のライフラインであるセイコーマートでの対応希望などの反応がある様だ。確かにセコマが対応してればこの人も4時間走る必要は無かったですし。なお、当人に曰く「発券期間が開催日までであれば嬉しい」とのこと。

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あるAnonymous Coward 曰く、

宇宙から地球を観測する衛星だいち３号は、670km上空から地上にある80cmの物体を見分けられるという。これを人間の視力で例えると、視力243.6となる（NHK）。

視力検査の際、アルファベットの「Ｃ」のような記号が使われる。「ランドルト環（かん）」と呼ばれ、つながっていない部分の長さおよそ1点5ミリを5メートル離れた場所から見て、途切れているのがどの方向か分かれば視力1.0。国立天文台　天文情報センターの山岡均センター長によると、「670km先の0/8mが作る角度=0.8/670000ラジアンを角度の分に直して、逆数をとればいいです。1/(0.8/670000* 180/pi*60)=243.61です」とのこと。

スラド民の平均は、だいち3号の500分の1ぐらいの視力だろうか？

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maia 曰く、

新型コロナ感染爆発中と思われる中国は感染者数や死者数（新型コロナ特有の肺炎症状での死亡だけカウントらしいが）の集計や情報公表を極端に絞っていたが、国家衛生健康委員会は25日、感染者数について毎日の統計公表を取りやめたと発表した（日経新聞）。しかし、その後中国疾病予防センターが一般向けに最新の感染者数や死者数の情報を公開した（NHK）。

ところで、11月下旬に中国内に拠点を置く民間の解析企業に新型コロナウイルスのゲノム配列の解析を当分行わないよう通知していたという（毎日新聞）。これだけの大規模感染であるから、新たな変異株が発生する懸念があるが、変異株の情報が世界で取り沙汰されることを嫌っているわけか。ただこれも一つのスクープであり、中国の混乱状況の一断面かもしれない。仮に情報公開されないとしたら、海外渡航者の事例から研究するしかないか。

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今年も日本最大級の大規模RTA（Real Time Attack）イベント、RTAinJapanが12月26日から31日までの期間、開催中となっているが、27日20時ごろから第2回クッキークリッカー100万枚RTAトーナメントが開催されるという。タイトルの通り、クッキークリッカー（Cookie Clicker）というゲームをプレイする内容で、RTAではより早くクッキーを100万枚焼いたら勝ちという内容となっている。同大会の一回目も参加し、二回目も参加予定となっているあすなろの雑記さんが検証も兼ねてか「クッキークリッカーで学ぶアルゴリズム入門」という記事をアップしている。なお第一回目の大会の様子はこちら[動画]となっている（あすなろの雑記）。

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消費者庁は23日、エアーソフトガン用BB弾の販売事業者5社が景品表示法に違反する行為(優良誤認に該当)をおこなっていたと発表した。規定に基づき、措置命令をおこなったと発表した。違反が指摘されたのは国内メーカーのセキトー、東京マルイ、晴和、ライラクスと台湾メーカーのGuay Guay Trading Co.,LTD．の5社。これらのメーカーは販売しているBB弾に関して、使用後に地表に残されたままでも微生物などの影響により分解されるといった趣旨の表示をしていた（消費者庁）。

消費者庁は景品表示法に基づき、これら5社に対して当該表示の裏付けとなる根拠を示す資料の提出を求めたところ、提出された当該資料はいずれも、当該表示の裏付けとなる合理的な根拠を示すものとは言えなかったという。消費者庁はセキトー、東京マルイ、晴和及びライラクスに対し、生分解性を有するかのように示す表示をしている行為を速やかに取りやめることや景品表示法に違反するものである旨を一般消費者に周知徹底するなどを命じている。Guay Guay Tradingに関しても景品表示法に違反したことを周知するよう命じている。

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米フォーブス誌によれば、「TikTok」の運営企業である中国のIT大手「バイトダンス」の従業員が、同誌の複数の記者のデータにアクセスしていたと報じている。フォーブスでは、バイトダンス幹部による社内向けメールなどの資料を入手。これを元にTikTokと中国政府とのつながりに関連した報道をおこなっており、この記事の情報がどこから漏れたかを把握するため、記者の位置情報などにアクセスしていたという。同社は内部調査を実施したところ、23日に複数の従業員がメディアへの情報流出源を特定目的で記者の個人情報に不正にアクセスしていたことを認めた。関係者を解雇するなどの処分をしたとしているが、具体的な人数などに関しては公開されていないという（東京新聞、朝日新聞、AFPBB News）。

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マイナンバーカードに関連する報道が続いているが、政府はマイナンバーカードとSuicaなどの交通系ICカードを連携させることを検討中だそうだ。連携により、地方自治体による高齢者や住民限定のバス運賃割引などを簡単に受けられるサービスを全国で推進する考え。導入自治体への財政支援も検討しているという（読売新聞、TBS、FNNプライムオンライン）。

利用者は専用サイトなどでマイナンバーカードと交通系ICカードのID番号を登録する。氏名や居住地、生年月日といった個人情報がID番号が紐付けされることにより、マイナンバーカードを携行しなくても、交通系ICカードで決済すれば割引対象者かどうかを瞬時に判別できる仕組みとなるという。2020年12月に前橋市などで実証実験がおこなわれたこともあり、これを全国で展開する考えであるという。

あるAnonymous Coward 曰く、

2020年に前橋市とJR東日本などがこの仕組みを使った市民限定の運賃割引サービスの実証実験を行っているとのことで、今後はそうしたサービスを全国に展開するということのようだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

黄熱・デング熱・ジカウイルスなどの感染症を媒介する危険なネッタイシマカが突然変異を起こす割合が高く（収集されたサンプルの約78%）、これらの個体は一般的な殺虫剤に強い耐性を持つそうだ。国立感染症研究所の研究チームがベトナムやカンボジアのデング熱流行地域で突き止めた（ABC News、ユルクヤル）。

ネッタイシマカの撃退には”ピレスロイド”と呼ばれる殺虫剤が用いられるが、突然変異種は高いピレスロイド耐性を持つ。この特性はベトナムで収集された79%以上の蚊から確認され、さらにカンボジアの蚊からも「極度の」ピレスロイド耐性が示された。このL982W変異はベトナムとカンボジア以外では検出されていないものの、研究チームはアジアの他の地域にも徐々に広がっている可能性があると考えている。

言うまでもなく、蚊は（悪性新生物を除き）最も人類を大量死させている人類の天敵である。

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headless 曰く、

米郵政公社 (USPS) は 20 日、2028 年までに調達する専用の次世代配達車両 (NGDV) の台数を少なくとも 60,000 台に増やし、その 75 % にあたる 45,000 台以上をバッテリー式電気自動車 (BEV) にする計画を明らかにした (ニュースリリース、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事)。

USPS CEO のルイス・デジョイ氏は昨年 2 月に NGDV プログラムで調達する車両の 10 % を BEV にする計画を明らかにしており、バイデン政権の要請にもかかわらず今年 2 月の官報登録でも最低 10 % とするにとどまった。デジョイ氏は予算が確保できれば BEV の比率を上げていくと述べており、7 月には調達する BEV の比率を NGDV の 50 %、市販車 (COTS) を含めて 40 % まで引き上げていた。

今回の計画の BEV は NGDV 45,000 台、COTS 21,000台となり、USPS は 2028 年までに合計 66,000 台の BEV を導入することになる。NGDV は 2026 年および以降の納車分、COTS は 2026 年から 2028 年の納車分が 100 % BEV になるという。BEV 66,000 台は 2028 年までに導入する106,000 台の一部であり、老朽化した 220,000 台の配達車両を順次置き換えていくとのことだ。

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食品や日用雑貨メーカーとして知られるエステーは20日、「取扱店舗検索サービス」の提供を一般の消費者向けに提供開始した。同社では年間約2万件ほどくる問い合わせのうち、15％にあたる約3000件が入手先や購入先に関するものであったようだ。同社ではサポート時間外の場合、問い合わせに対する回答が翌朝以降になったり、土日を終えてからということも多かったという。このため販売機会の損失を防ぐ意味からも取り扱い店舗情報を検索できる機能を追加したということらしい。探したい製品・ブランド名、地名・住所・郵便番号などの情報から、いつでも取り扱っている店舗を探すことができるようになったとしている（エステーリリース）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

大原雄介氏が、「消える100ドル未満のプロセッサ」というタイトルの記事で、インテルが「Celeron」と「Pentium」を廃し、代わりに「Intel Processor」という新しいブランドを立ち上げる理由はIntel 4以降のプロセスを使って製造を行なうと、現状のCeleron/Pentiumの価格では原価割れの可能性が高いからだと推測している（PC Watch）。

では、Celeronのまま値上げすればいいのではないか？という気もするが、「一度低価格ブランドとして定着すると、なかなかそこから価格を引き上げるのは難しい。AMDがBulldozerアーキテクチャで壮大な自爆をした結果としてCPUのシェアを急速に失った時期にあたる2012年12月26日ですら、Celeronは3,400円(Celeron G465)ほど。Pentium G2120も8,000円ほどでしかない。」とのこと。

ちなみにインテルで4004、8080に関わり、その後ザイログに移ってZ80にも関わった嶋正利氏が昔インタビューで、嶋氏が在籍したころのインテルは、チップが100ドル以下になったらカスタマーがいても製造中止する、という話をしていたが、その時代に回帰するのであろうか？　個人的にはAlderLakeのEコアでいいからCeleronを残してほしい気はする。

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headless 曰く、

米国のゲーマー 10 人が Microsoft による Activision Blizzard の買収は競争の阻害につながるとして、買収中止を求める訴訟をカリフォルニア北部地区連邦地裁に提起した (訴状: PDF、 Reuters の記事、 Neowin の記事、 Ars Technica の記事)。

原告 10 人は PlayStation ユーザーが多いものの全員ではなく、過半数が Xbox を含む複数のコンソールや PC でプレイしている。ほとんどの人が Activision Blizzard の複数のゲームタイトルをプレイしており、全員が Call of Duty の少なくとも1バージョンをプレイしている。

原告は Microsoft による Activision Blizzard 買収が競争の減殺や独占につながる買収を禁じたクレイトン法第 7 条に違反すると主張。同法違反の認定や買収完了の事前差止、契約無効の宣言、被告による訴訟費用負担などを求めている。なお、本件はクラスアクション訴訟ではない。

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茨城県古河市は22日、古河市のFacebookページが乗っ取りに合い、投稿・変更・修正ができない状態になっていると発表した。Facebook側（Meta社）に対して対処を求めているものの、返答・対応がなく、ページを停止することもできない状況にあるという。乗っ取りが発覚したのは8日夜で、管理者7人全員の権限が剥奪され、管理不能になったとしている。発覚後に市とは無関係の電動工具や自動車の広告が掲載されていたという。市側はフォローの解除を求めているほか、関係のない投稿や、メッセージが送付される可能性があることから、Facebookでの古河市からの投稿やメッセージは開かないよう求めている（古河市リリース、Security NEXT、毎日新聞）。

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着るだけで巨乳に見えるTシャツなど、ユニークなグッズを多数手掛けるエコードワークスは、まるでスマホのようなアクリル板、「AcryPhone」を発売した。価格は3300円。ある日電池切れのスマホを見て「ただの黒い板だな」と思ったのが開発のきっかけだったという。サイズは幅71ミリ・高さ146ミリ・厚み8ミリというiPhone 14サイズ。市販のスマホカバーなどを使用したカスタマイズが可能だとしている。発送は2023年1月下旬から2月上旬を予定。3520円の保護フィルム付きセットも発売されるとのこと（ねとらぼ）。

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富士通と東海大学の共同研究グループは21日、冷凍マグロの重要な品質指標の一つとなっている鮮度について、超音波AI技術を活用することで、冷凍状態のまま非破壊で評価することに成功したと発表した（リリース、PC Watch）。

冷凍マグロの品質の判別は、マグロの尾の断面を熟練者が目視で確認する尾切り選別をはじめとする破壊的検査が主流だそうだ。このため、検査可能なタイミングや場所、検査者が限定されていた。研究グループは、冷凍マグロの超音波検査が可能な超音波の周波数帯を発見。その後に鮮度不良のマグロでは中骨からの反射波が特徴的であるという特性に着目することで、機械学習を用いて非破壊で鮮度の判定を行うことに成功したとしている。

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国指定の重要文化財「旧野崎家住宅」を管理・運営する公益財団法人「竜王会館」は20日、野崎家が所蔵する資料の中から、幕末維新期に活躍した人々の書簡など103点が見つかったと発表した。野崎家は江戸時代に「児島の塩田王」として知られていたという（朝日新聞、読売新聞、Togetter）。

この中から15代将軍徳川慶喜の父、斉昭に関するものは16点ほど発見された。多くは腹心の藩士で、水戸学の思想家・藤田東湖とやり取りしたものとされる。斉昭が幕府の海防参与の職にあった1853~55年頃に書かれたものの中には、来航したペリーら米国の使節団の殺害方法などを詳細に相談する内容もあったという。「仕掛けをした屋敷に入れてしまえば一度に焼き殺せるのではないか」といった計画なども記されていたとしている。

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