オーディオの再生品質を高めるという新たなグッズ「マグネチックウェイブガイド MC-0.5 Helix Plus Signature」が登場した。米High Fidelity Cables製のオーディオ用電源アクセサリーで価格は16万円。

この製品は磁気フィールドにより導体内の信号を凝縮させる“磁気伝導技術”を用いたもので、オーディオシステムが接続されている電源タップ等の空きコンセントに差し込むだけで、音楽再生時の信号品質を高められるそうだ。なお、製品説明によると、壁コンセントよりもシステムに近いところに、複数個を設置した方が高い効果を得られるとのこと（AV Watch、製品ページ）。

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「花粉を水に変えるマスク」を販売していた企業が、857万円の課徴金の支払いを命じられた。該当製品は「花粉を水に変えるマスク ＋4 くもり止めつきマスク(ふつう)」「花粉を水に変えるマスク ＋4(ふつう)」「花粉を水に変えるマスク ＋4 くもり止めつきマスク(小さめ)」の3商品。

これらの製品は、ハイドロ銀チタンにより、アレルギーの原因物質や悪臭の原因となる物質を化学的に分解して水に変え、体内への吸収を防ぐとしていた。消費者庁は販売元であるDR.C医薬に対して、表示されている効果を示す資料の提示を求めたが、提出された資料に根拠となる情報はなかった模様。

消費者庁は販売元であるDR.C医薬に対し、2021年1月20日までに課徴金857万円を支払うことを命じている。なお、DR.C医薬は昨年、消費者庁から措置命令が出されており、これを受けてすでに表示を改めているとしている（Impress Watch、テレビ東京）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

異星人の発する電波を見つけて、地球外知的生命を探査することを目的に活動している地球外知的生命体探査（SETI：Search for ExtraTerrestrial Intelligence）だが、現時点では具体的な成果が上がっていない。そこで、太陽系外惑星における異星人の別の活動痕跡を探すことで、探索範囲を広げようとする計画が立ち上がったようである（sorae、NewsCenter、CENTER FOR ASTROPHYSICS）。

米ロチェスター大学とハーバード大学が発表したのは、一つ目が惑星上に設置されたソーラーパネルの光の反射を検出する方法で、例えば自転と公転が同期している惑星においては、惑星の片面が大量のソーラーパネルに覆われている可能性もあると考えているという。

二つ目は、惑星中の大気汚染の有無を検知する方法で、大気にフロンのような自然界にはほぼ存在しない物質が検出されれば、何らかの文明活動が行われていると判断できるとのこと。

また、最近発表されたノッティンガム大学の別の地球外文明に関する研究では、厳しい見積もりでも、天の川銀河には高度な文明が36以上存在するとされており、人類は銀河に一人きりとは限らなそうである。ただし、銀河内に36文明しか存在しない場合、最寄りの文明までの平均距離は約1万7000光年とのことで、運よく異星人に遭遇するのは難しそうである（soraeその2）。

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南鳥島周辺の水深6000メートルの海底には、レアアースを豊富に含む「レアアース泥」が存在していることが分かっており、産業技術総合研究所や海洋研究開発機構などが自律型無人潜水艦を使った調査を進める方針だ（日経新聞）。こういった超高濃度レアアース泥にはレアアースを集める特性を持つ魚の骨が多数含まれていることが分かっていたが、このレアアース泥は地球の寒冷化によって生まれたことが最近の研究で分かったそうだ（東京大学大学院リリース、朝日新聞）。

東京大学大学院の研究グループは、年代決定法を用いて、レアアース泥が約3,450万年前に生成されたことを特定した。その発表によれば、この時代は地球規模の寒冷化が始まり、海洋大循環が強まった。その結果、海山周辺の海に大量の栄養塩をもたらし、周辺で魚類が急激に増えたものとしている。さらに、同様の地形と条件を持つ海山を調査すれば、ほかにも高濃度レアアース泥が見つかる可能性が高いという。

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あるAnonymous Coward 曰く、

経済産業省などが立ち上げたキャッシュレス推進協議会が主導するQRコード決済の統一規格「JPQR」だが、シェア最大のPayPayが、自社規格のQR決済を使う加盟店（売上高10億円未満）については手数料を無料化する一方、JPQRを利用する小売店からは2.59%（来年3月までは1.99%）の手数料を徴収する方針を示すなど、普及に暗雲が立ち込めているようだ（日経新聞）。

シェアの大きいPayPayとLINEPayは、提携する中国のQRコード決済との互換性の問題もあり、兼ねてから「JPQR」への参加に消極的な姿勢を見せていた（過去記事1, 2）。今回は参加はするが待遇に差をつけるという形で、PayPayへの囲い込みを狙う意図のようだ。

利用者や加盟店が他社に流れないよう独自規格を維持したいという意図は分かる一方、JPQRは経済産業省の他、総務省も推進しているようで、これは行政から目を付けられる奴ではとか、こんな規格乱立を続けていたらQRコード決済そのものが負けてしまうのではとか、いろいろ思わなくもない。QRコード決済は今後どうなっていくのだろうか？

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