スマートフォンで電話かけてる？

2020年12月23日 18:04

headless 曰く、

スマートフォンを最後に電話機として使ったのはいつか、というWeb投票をAndroid Policeが実施している(Android Policeの記事)。

ユーザー同士がインターネット経由で音声通話できるアプリも数多いが、質問の趣旨としてはスマートフォンで最後に電話網経由の音声通話を利用したのはいつか、というものだ。

選択肢は「今日」「昨日」「2日前～1週間前」「1週間前～1か月前」「1か月以上前」「よくわからない」「自分のスマートフォンで電話をかけないか、かけることができない」の7種類。22日夜の段階では5,275票が投じられ、「今日」が過半数(52%)、「昨日」が4分の1弱(24%)を占める。2日前～1週間前は15%であり、91%が1週間以内にスマートフォンを電話機として利用したことになる。ただし、自分からかけなくても誰かからかかってくることがあるため、積極的に使用しているのかどうかは見分けられない。

個人的に普段はメッセンジャーアプリなどの音声通話機能を利用するため、普通に電話をかけることはあまりない。「電話」アプリの履歴を見ると11月27日が最後だった。スラドの皆さんはスマートフォンを電話機としてどれぐらい使用しているだろうか。

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珪藻土製品から基準超のアスベストが検出、ニトリはバスマットなど240万個を回収へ 2020年12月23日 17:03

珪藻土製品から基準超のアスベストが検出、ニトリはバスマットなど240万個を回収へ

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著者: nagazou

2020年12月23日 17:03

あるAnonymous Coward 曰く、

家具大手のニトリは22日、同社が販売する珪藻土製のコースターやバスマットなど9製品に、発がん性があるとして使用が禁止されているアスベスト（石綿）を法令の基準を超えて含んでいることが判明したとして、自主回収することを発表した（ニトリのプレスリリース[PDF], 時事通信の記事, アジアプレス・ネットワーク）。

これは、11月末に大阪市の別の業者の珪藻土バスマットからアスベストが検出され、厚労省が業界団体に関連製品の確認を命じた結果判明したものだという。ニトリでは138製品を調査した結果、中国の1社で製造された9製品に基準を超える重量比0.1%超のアスベストが含まれていることが判明したとしている。アスベストが混入した原因については調査中とされている。

問題となる9製品は2016年12月から今月16日まで販売されていたもので、コースターやバスマットなど計241万3591個に上るとのこと。厚労省によれば、過去にもアスベストを含む製品が販売された事例はあるが、これほど多くの製品が回収となるのは前例がないという。なお、ニトリでは商品を削ったり割ったりしなければ通常使用でアスベストが飛散する心配はない、としているが、珪藻土バスマットの中には紙やすりが同梱の上に吸水力が落ちたら削ってくださいと書かれていたものもあったようで、消費者からは不安の声が上がっているようだ。

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「理系あるある川柳」コンテスト受賞作発表。難易度高い 2020年12月23日 16:02

「理系あるある川柳」コンテスト受賞作発表。難易度高い

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著者: yaegaki (posted by nagazou)

2020年12月23日 16:02

yaegaki 曰く、

“宇宙なら　空気読めとは　言われまい”　「理系あるある川柳」コンテスト受賞作発表！
宇宙なら　空気読めとは　言われまい
こちらが最優秀人気作品賞
空気読めない自分には少し皮肉がキツいかも
「え、医学部!?」また言い直す「理学部です」
理学部と医学部の聞き間違いはよくあった
学部を訊かれたら「物理学科です」と答えてたな

『さいえんす川柳』刊行記念として「理系あるある川柳」コンテストなるものが開かれていたそうだ。作品は2905句集まり、そのうち受賞候補作30句が選出されたという（ブルーバックスシリーズの特設ページ、講談社）。

受賞作はタレコミにある「宇宙なら空気読めとは言われまい」で、優秀人気作品賞は「学会中素人名乗る鬼がでる」（作：夢見る企業研究者）さんと「ごめんなさいドクターだけど医者じゃない」（作：はかせかっここうがく）さんだそうです。元記事にはそのほか10句が掲載されている。

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「執刀医の誕生日」に手術を行うと患者の死亡率が高くなる 2020年12月23日 15:05

「執刀医の誕生日」に手術を行うと患者の死亡率が高くなる

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著者: nagazou

2020年12月23日 15:05

外科医の誕生日に緊急手術を受けると死亡率が高くなるという研究があるそうだ。研究では米国内の4万7849人の外科医が行った98万876件の手術と患者の術後30日死亡率について調査したという。調査対象のうち全体の0.2％の2064件が担当執刀医の誕生日に行われた手術であったそうだ（BMJ、GIGAZINE）。

分析結果によれば、外科医が誕生日に行った手術の30日の死亡率は7.0％（145/2064件）で、他の日のデータは5.6％（54,824/978,812件）だった。これを患者固有の要因などを調整した結果6.9％になったという。一般的な30日死亡率である5.6％よりも1％以上高い数値だったとしている。

論文では外科医が仕事中に関係のないイベントに気を取られている可能性があると指摘している。

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デバイスフィンガープリントによるサイト閲覧者追跡、大手サイトの2割で利用。担当者すら知らない例も

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著者: nagazou

2020年12月23日 14:33

日経新聞の調査によると、国内の消費者向け主要サイトの約2割で閲覧者の追跡を行っていることが分かった。日本経済新聞と情報管理サービスのデータサインが主要100社のサイトを解析したところ、デバイスフィンガープリント（DF）の利用が22社で確認されたという（日経新聞）。

記事中の社名を抜き出してみると、味の素、エアビーアンドビー（Airbnb）、アパホテル、オリエンタルコーポレーション、キリンHD、第一生命保険、東京海上日動火災保険、パーク24※、JTB※、ZOZO、オリエンタルランド※、ぐるなび※、全日本空輸※、ニトリHD、日本航空※、ファーストリテイリング、三越伊勢丹HD、ユナイテッドアローズ、ヨドバシカメラ、楽天、リクルートライフスタイル、となっている。

なお※印の企業は企業自身もDFの利用を把握していなかったという。またオリエンタルコーポレーションおよびヨドバシからは回答がなかったとしている。日経新聞が各企業に「DFで集めたデータを趣味嗜好などの個人分析に使ったか」を問い合わせたところ、12社が「使っていない」と回答。残りは回答拒否や未回答だったとしている。

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米スタンフォード大、COVID-19ワクチン5,000回分のうち研修医の接種対象を7人と発表して批判される 2020年12月23日 14:03

米スタンフォード大、COVID-19ワクチン5,000回分のうち研修医の接種対象を7人と発表して批判される

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著者: nagazou

2020年12月23日 14:03

headless 曰く、

米スタンフォード大学メディカルスクールではCOVID-19ワクチン5,000回分の初期割り当てを受けたのだが、大学病院で働く1,300人以上の研修医のうち、アルゴリズムが選んだ接種対象は7人だけだったそうだ(NPRの記事、 The Vergeの記事)。

研修医の多くは10か月にわたり、N95マスク程度の装備しか与えられないまま大学病院でCOVID-19患者の治療にあたっている。一方、パンデミックが始まって以来自宅勤務をしている教授陣は接種対象に選ばれているという。アルゴリズムは年齢や既往症といった重症化リスクや診療科ごとの感染リスクなどに基づいて接種の優先順位を決定するが、研修医の多くは若く、担当の診療科が割り当てられていないことで優先順位が下がったとみられる。

しかし、優先順位に誤りがあることは15日時点で判明していたにもかかわらず17日にそのままリストが発表され、18日には研修医らによる抗議運動へと発展する。抗議運動がメディアの注目を集めた結果、大学と大学病院はスタッフに電子メールで謝罪し、修正を約束したとのこと。ただし、具体的な修正策は示されておらず、システムは混乱しているという。一方、教授陣の一部はワクチンを研修医に譲ると約束しているとのことだ。

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毎日新聞の小池都知事YouTube中継、設定ミスでスパチャ有効に。合計1万4454円集まる 2020年12月23日 13:32

毎日新聞の小池都知事YouTube中継、設定ミスでスパチャ有効に。合計1万4454円集まる

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著者: nagazou

2020年12月23日 13:32

12月17日に行われた小池百合子都知事の記者会見で、毎日新聞経由の中継分に関してはスパチャがONに設定されてしまったという。J-CASTによると中継動画の18分5秒に「百合子しか勝たん」というコメントとともに250円を投げ銭する人が登場、それに釣られてチャット欄が盛り上がり、投げ銭を行った人が複数出た模様。ちなみに合計37人から1万4454円分が集まったそうだ（J-CAST ニュース、INTERNET Watch）。

毎日新聞側は設定のミスだったとして、スパチャで得た収益は都の「守ろう東京・新型コロナ対策医療支援寄附金」に寄付するとしている。この中継の様子は毎日新聞のYouTubeチャンネルで今も閲覧可能となっている（小池百合子都知事・臨時記者会見東京で822人の感染確認（2020年12月17日））。

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無料SSL「Let's Encrypt」のDSTルート証明書の有効期限、3年間延長へ 2020年12月23日 13:02

無料SSL「Let's Encrypt」のDSTルート証明書の有効期限、3年間延長へ

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著者: nagazou

2020年12月23日 13:02

あるAnonymous Coward 曰く、

兼ねてより問題になっていたLet's Encryptの有効期限切れ問題だが、この度、IdenTrustはDST Root CA X3から3年間のクロスルート証明書を発行することで合意したとのこと。
これにより、Android 7.1.1以前の端末でも今まで通りアクセスすることが可能となり、懸念されていた混乱は回避された。

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総務省、携帯電話ポータルサイト(暫定版)を公開 2020年12月23日 12:00

総務省、携帯電話ポータルサイト(暫定版)を公開

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著者: nagazou

2020年12月23日 12:00

総務省が21日に「携帯電話ポータルサイト(暫定版)」というタイトルのWebサイトを公開した。更新情報によると現在は暫定版であるらしい。内容としては携帯電話の料金プランの見直しを示唆する内容で、

とくに冒頭では

実は、大手携帯会社4社のサービスを利用する方のうち、40％以上の方が月当たり20GB以上※の料金プランを契約していますが、実際に20GB以上を使っている方は約10％しかいないんです。

とあるように、大手キャリア利用者を強く念頭に置いた内容となっている。この内容自体は以前記事になった消費者庁の「⾃分に合った携帯料⾦プランになっていますか︖」という注意喚起文書の内容と重複した部分も多い。総務省のアクション・プランと消費者庁の文書をもとにWebサイトとして見やすく・分かりやすく再構成したものと思われる。

サイト内の記事の目次としては、

となっている。

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プログラム言語を処理するとき使う脳部位は言語野ではなかった 2020年12月23日 08:06

プログラム言語を処理するとき使う脳部位は言語野ではなかった

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著者: nagazou

2020年12月23日 08:06

プログラム言語で書かれているコードは、人間の脳の言語処理を行うブローカ野（言語野）で処理されていると思われがちだ。しかし、米マサチューセッツ工科大学の神経科学者らの研究チームが、プログラムのコードを読む人の脳をfMRIでスキャンしてみたところ、コードを読む時に活性化する脳の部位は、ブローカ野と異なる部分だったそうだ（eLife、Massachusetts Institute of Technology、GIGAZINE）。

研究ではfMRIで2カ所の脳の部位を調査した。一つは数学の問題やクロスワードパズルの解決などの解決などに使われる分散ネットワーク（multiple demand network：MD）で、もう一つは言語処理に使われるブローカ野。実験では、テキストベースのプログラミング言語であるPythonとグラフィカルプログラミング言語であるScratchJr記述されたコードの2種類を読み込んだときの応答を調べたそうだ。

結果、MDシステムは両方の言語ともに反応したという。一方で言語システムは文の解析には強く反応したものの、コードの問題を処理するときには弱いもしくは無反応だったとのこと。

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企業の年賀状廃止、理由は様々 2020年12月23日 07:01

企業の年賀状廃止、理由は様々

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著者: nagazou

2020年12月23日 07:01

企業でも年賀状を廃止する動きが広がっているそうだ（SankeiBiz）。

理由の一つはコロナ禍によるもので、宅勤務の増加により社内での年賀状作成が難しくなっているなどの理由があるようだ。このほかにも虚礼廃止や外資系企業の傘下になった、企業の環境問題意識が指摘される中で、大量に紙を使用する年賀状を続けていいのかといった議論から年賀状を廃止した企業もあるという。ちなみに年賀状廃止のあいさつを送っている企業はあるようだ。

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EFF曰く、スモールビジネスを守ると称してAppleを批判するFacebookのキャンペーンはお笑い草 2020年12月23日 06:04

EFF曰く、スモールビジネスを守ると称してAppleを批判するFacebookのキャンペーンはお笑い草

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著者: nagazou

2020年12月23日 06:04

headless 曰く、

EFFは18日、FacebookがAppleからスモールビジネスを守るために立ち上がると称して開始したキャンペーンに対し、お笑い草だと批判している(Deeplinks Blogの記事、 9to5Macの記事、 Mac Rumorsの記事)。

Facebookのキャンペーンは、iOS 14/iPadOS 14/tvOS 14ではAppTrackingTransparencyフレームワークを通じてユーザーの許可を得なければアプリでユーザーをトラッキングできなくなることに反対するものだ。しかし、ユーザーにはトラッキングを許可/拒否する権利がある。Facebookなどはユーザーの行動をトラッキングした結果に基づくターゲティング広告の優位性を主張するが、その売り上げの大半をデータブローカーが手にするという研究結果も数多い。

そのため、EFFではこのキャンペーンの目的について、Facebookがアプリにユーザーデータを怪しいデータブローカーへ販売・共有させ、ユーザーの行動すべてを追跡する帝国を築き上げたことからユーザーと政治家の目をそらすことだと指摘する。

EFFはAppTrackingTransparencyがアプリ自身によるファーストパーティーのトラッキングやユーザーデータ収集に影響がないことを指摘しつつも、Appleがユーザーのプライバシー保護に大きな一歩を進めたと称賛。トラッキングで利益を上げるデータブローカーの一つにGoogleを上げる一方で、AndroidもAppleに追従すべきだと促している。

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