headless 曰く、

季節性インフルエンザのアウトブレイク発生には湿度が重要な因子になっていると考えられるが、NASA ジェット推進研究所 (JPL) と南カリフォルニア大学の研究チームの研究成果によると、アウトブレイクが発生する湿度の閾値が州ごとに異なるそうだ (論文、 NASA JPL のニュース記事)。

研究は NASA の人工衛星 Aqua 搭載の大気赤外サウンダー (AIRS) の湿度データと、Google の検索クエリからインフルエンザ様の疾病 (ILI) に関連して診察を受けた人の数を推定する Google Flu Trends (GFT) のデータを用い、州ごとのアウトブレイク発生湿度を分析している。湿度低下でILIが増加する理由としては (a) ウイルスの生存率上昇 (b) 飛沫サイズの減少による飛距離と滞空時間の増加 (c) 鼻粘膜乾燥による感染しやすさの増加といったものが挙げられるが、最近の研究では湿度の低下により異物除去機能や免疫力といったウイルスに対する身体の防御機能が低下することも示唆されている。

結果としてはいずれの州でも湿度低下に伴って ILI が増加するものの、年平均湿度が高い州では低い州よりも高い湿度でアウトブレイクが発生することがわかったという。たとえば非常に乾燥したワイオミング州では季節ごとの最高湿度の範囲がフロリダ州の最低湿度の範囲よりも低い。アウトブレイクが発生する湿度はワイオミング州が最も低く、フロリダ州が最も高かったとのこと。

州ごとに異なる湿度でアウトブレイクが発生することから、湿度低下によるウイルスの生存率上昇や飛沫サイズ減少が原因となっている可能性は低い。そのため、住んでいる環境の年平均湿度が鼻粘膜乾燥による感染しやすさ増加や、ウイルスに対する防御機能が低下する湿度に影響すると考えられるとのことだ。

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先日も取り上げたが、西側企業のロシアへのサービス停止や事業撤退が引き続き増加している。IT企業ではMicrosoftが4日、ロシアでの同社製品およびサービスの新規販売を停止した。同社では新規販売に加え、多くの業務を停止しているという（Microsoftリリース）。同じくAdobeも4日、ロシアでの製品およびサービスのすべての新規販売を停止すると発表した。また同社はロシア政府が管理するメディアがAdobe Creative Cloud、Adobe Document Cloud、Adobe ExperienceCloudを利用することも禁じる措置を行ったとしている（Adobeリリース）。

ゲーム会社のEAも同日、ロシアとベラルーシでのゲームとコンテンツの販売を停止した。各ストアからタイトルを削除し、新しいゲーム内コンテンツの販売も停止したとしている（ITmedia）。

5日はクレジットカード大手のマスターカードとVISAがロシアでの事業を停止すると発表した。この措置によりカードが通常どおり使えなくなるだけでなく、ロシア国外で発行したカードもロシアで利用できなくなる。両社はこれまでもロシアの銀行を決済ネットワークから排除していたが、状況が悪化していることから、より踏み込んだ措置を取ることを決めたとしている。またPayPalも5日からロシアでのサービスを停止したと報じられている（BBC、日経新聞、Reuters）。

ITや金融以外でもシャネルやエルメス、ルイ・ヴィトン、プラダなどの高級ファッションブランドも撤退の方針を発表している。国内企業に関してはブルームバーグがまとめ記事を掲載している。トヨタ、日産、ホンダといった自動車関連企業やロシアと取引のある商社などの動向が紹介されている（Bloomberg）。

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PASPY運営協議会は4日、非接触型乗車ICカード『PASPY』のサービス終了することを決定した。PASPYは中国地方のバス、路面電車、新交通システムなどの交通機関で利用できるICカードシステムで、2008年から導入を開始していた。しかしコロナ禍において利用者が減少し、いずれ訪れる機器の更新費用の負担によりサービス維持が難しいと判断したとのこと（中国新聞デジタル、レスポンス、日経新聞）。

広島電鉄は過去に中国新聞の取材で「7～8年ごとに20億円を超えるコストがかかる」とし、「QRコードとの二重投資はしない」と明言していた。現行のPASPYは25年3月までに順次サービスを終える方針で、代替となるQRコードなどを活用した乗車券システムに関しては2024年10月からサービスを開始する予定となっている。新システムはクラウドサーバー上で運賃計算などを行う仕組みになるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

新システムのイメージは新ICカードとQRコードの併用を想定しているが、既存サイバネ規格ではなくクレジットカードのタッチ決済ではないのかとタレコミACは推察している(そうでなければコストがかかるので辞めるという意味がない)。大都市はSuica等Felica決済を維持する一方、そうでない地方の公共交通はQR+タッチ決済に置き換わってしまうのかもしれない。数十年後には全国でつかえるのが交通系ICカードからクレジットカードに置き換わっている可能性がある。コロナで満員電車が減少し、これからは時間にゆとりのあるインバウンド向けに舵を切ろうという啓示を受けたのかもしれないが、願わくば国内利用者のことを第一に維持して欲しいものである。

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日経新聞や文春オンラインの記事によれば、NTTがドコモショップを400から500店舗ほど閉店する計画を建てているそうだ。ドコモは2020年12月にNTTの完全子会社化となっているが、この再編や社員の処遇見直しの中でドコモ部分のリストラが進められているという。ドコモショップは現時点で約2300店舗あるが、2022年度の4月から年間約100店舗を閉鎖する方針が2月に社内向けに示されたとしている。閉鎖は23年度以降も継続され、計400～500店舗の閉鎖が計画されているとのこと（日経新聞、文春オンライン、iPhone Mania）。

記事によるとドコモショップの多くは商社が運営しているが、その人件費に関してはドコモ側が半分程度を負担していた。また50代以下のユーザーに関しては機種変更時はネットでの購入率が増加していることから、NTTは実店舗を減らして料金値下げに回そうと考えている模様。

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ITmediaの記事によれば、適切な住所入力フォームの作り方を紹介した「これだけは押さえよう!住所フォームの作り方」というサイトがネット上で話題になっているという。元記事はSIerのオープンコレクターが公開したもので、以前紹介したことのある郵便番号API「ケンオール」のPR記事として作られたものだそうだ（ITmedia）。

記事中で紹介されているポイントは多岐にわたるが「オートコンプリート機能に最適化する」、「郵便番号フィールドは1フィールドにしてハイフン有無どちらも対応する」等の最低限抑えるべきポイントなどを列挙しつつ、こうした要素を満たした見本となるデモページも公開している。デモページのソースコードも見ることができる。

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郵便番号住所検索APIサービス「ケンオール」、住所自動補完機能の福音となるか 2021年02月09日

朝日新聞の記事によると、作家の西村京太郎氏が3日に亡くなられた。91歳だった。肝臓がんを患っていたという。

あるAnonymous Coward 曰く、

トラベルミステリーと呼ばれる、鉄道を舞台やトリックに使った推理小説でヒット作を量産し、テレビドラマ化もされた。「十津川警部」シリーズ等が知られる。

皆様の好きな作品やトリックは何だろうか。西村作品以外で好きなトラベルミステリーも併せて伺いたい。

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Linuxカーネルは「C」言語で記述されているのは知られているが、現在使われているのは主に1989年の規格である「C89」であるという。ZDNetによれば、Linus Torvalds氏が、Linuxカーネルの公式な開発言語を2011年規格の「C11」に移行しようとしているそうだ（ZDNet Japan）。

移行判断のきっかけとなったのは、あるカーネルの脆弱性問題にあったという。Torvalds氏がこれを解決するパッチを適用しようとしたとき、該当パッチの問題が判明した。この問題を修正するには「C99」の機能が必要だった。これをきっかけにC89に別れを告げ、この種の問題が起こり得ないCの新規格に移行する方針に決めた模様。

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ソニーは1月に電気自動車事業への参入方針を示していたが、具体的な事業方針が提示された。ソニーとホンダは4日、電気自動車（EV）を共同開発する方針を発表した。ホンダが車体製造とアフターサービスを、ソニーのイメージング・センシングや通信、ネットワーク技術など提供する形になるようだ。新たに設立される会社では、EV車両の企画、設計、開発、販売などを行うものの、製造設備は保有しないファブレス企業になるという。サービスプラットフォームの開発はソニー側が行い新会社に提供するとしている（ソニーリリース、ホンダリリース、Car Watch、ITmedia）。

maia 曰く、

以前日記で願望としてふれたソニーとホンダの提携が現実化した。3月4日、ソニーと本田技研は戦略的提携と合弁会社の2022年中設立を発表した（CNET ）。新会社は新型EVの企画・設計・開発を担い、2025年のロールアウトを目指す。初期モデルの製造はホンダの工場が担う。新会社はモビリティサービスも担うようだ。

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