米ライス大学の研究チームはクモの死体を利用してロボット化する「Necrobotics」技術を開発した。クモは死ぬと全ての脚が内側に丸まる特性がある。これはクモの脚には筋肉が存在せず、脚を内側に縮める屈筋だけがあるためだという。研究チームはこの特性を生かし、クモの死骸に注射針を刺し、そこから空気を注入し脚の開閉を機械的に実行する仕組みを構築したのだという（Advanced Science、GIGAZINE、ITmedia、PHILEWEB）。

この動きを利用して、UFOキャッチャーのようにモノを持ち上げる実験をしたところ、0.35mNのピーク把持力を発揮して自重の1.3倍以上の物を持ち上げることに成功したとしている。この技術を用いれば、既存のロボット工学よりも安価で環境にも優しいソリューションを作れるとしている。

nemui4 曰く、

ゲームとかに出てきそうな感

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headless 曰く、

米シークレットサービスが職員に支給する iPhone について、iMessage が使用できないよう無効化を検討しているそうだ (9to5Mac の記事、 POLITICO の記事)。

シークレットサービスでは昨年 1 月 5 日から 6 日に送受信したテキストメッセージを失っており、連邦議会襲撃に関連する証拠隠滅を図ったのではないかという疑惑を否定している。同局の説明によれば、国土安全保障省監察総監室 (DHS OIG) が本件に関する調査を開始する前から 3 か月にわたる新 (モバイルデバイス管理) システム移行を計画しており、これに伴う携帯電話のファクトリーリセットにより一部のデバイスに保存されていたデータが失われたという。ただし、OIG が要求したテキストメッセージは移行で失われていないことを確認済みとのこと。

移行時に失われたデータはファクトリーリセット前にバックアップが保存されていなかったものだ。iMessage で送受信したメッセージはデバイス内に暗号化して保存されており、新システムではバックアップできないのだという。そのため、職員が自力で事前にバックアップを保存していなければ復元できなくなることから、iMessage 自体の無効化を検討しているとのことだ

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国内でも28日に2人目のサル痘の患者が確認されたサル痘について、厚生労働省は発症予防効果などがあるとされる天然痘のワクチンをサル痘に対して使用できるよう承認するという。サル痘は米国では今月29日の時点で5189人の感染者が確認されている。そのうちニューヨーク州は1345人と最も多く、全体のおよそ4分の1を占めることから、ニューヨーク州が非常事態を宣言している（NHKその1、NHKその2）。

厚生労働省は29日、専門部会を開催し、KMバイオロジクス製の天然痘ワクチンを、サル痘に対する予防としても使用できるよう承認する方針。海外では天然痘ワクチンはサル痘に対して85％の予防効果があるとされている。

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体育会系の人材を求める企業は多いようだが、経営コンサルタントの瀬本光一氏の記事によれば、体育会系人材を好む組織には明らかな特徴があるという。同氏によれば、こうした人材を求める組織は「極端な上位下達」の傾向があり、いわゆる“ブラック企業”が多いと実感しているとのこと（アゴラ）。

こうした企業の多くは「体育会系のヤツらは“上下関係”をわきまえていて、理不尽に耐えられるからイイね」という理由を挙げているが、このような理不尽への耐性という資質は、ブラック企業では「心身の強さ」や「コミュニケーション能力」といった写真として求められる要素以上に重視されているそうだ。同氏はこのような「体育会系の人材が欲しい」という会社や組織に対しては、基本的に警戒感を持つべきだと指摘している。

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5月に施行された改正道路交通法では、過去3年間に信号無視などの違反をした75歳以上のドライバーは、免許更新時に実車に乗る「運転技能検査」を受ける必要がある。警察庁によると6月末までに「運転技能検査」を受験した高齢者の合格率は84.8％ほどで15％あまりが不合格だったことが判明した。運転技能検査は、6か月の更新期限内であれば、何度でも受験可能ではあるものの、合格できない場合は免許が失効するという（FNNプライムオンライン）。

あるAnonymous Coward 曰く、

このレベルの試験すらクリアできない人が公道に出てこないようブロックしているようで、うまく機能しているようです。

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先日もDMMがMastercardの取り扱い終了を発表して話題になったが、今度はTSUTAYA オンラインショッピングでは9月16日以降、自宅配送を選択するとクレジットカード払いが利用できなくなるそうだ。9月16日からは支払い方法は代金引き換えのみになるとのこと。同社は「決済代行会社の業務終了」が理由だと説明しているという。同社は過去に一度、通販で代金引換を廃止していた経緯があり、ユーザーが混乱するのではないかとの指摘も出ているようだ（TSUTAYA オンラインショッピング、INTERNET Watch）。

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スクウェア･エニックスの漫画アプリ「マンガUP!」の海外版である「Manga UP!」で、黒塗り描写が頻繁に登場することから苦情が出ているそうだ。Manga UP!は7月25日から日本を除く全世界での配信を開始。しかし、一部作品で黒塗りの規制描写が多発しているらしい。とくには露出度の高い衣装を着た女性キャラクターを中心に黒塗りされている模様。このため複数の海外メディアでも批判的な論調で紹介されているようだ（J-CASTニュース、Togetter）。

こうした批判を受けてManga UP!のグローバルチームは27日、「Regarding the Censorship on the MANGA UP! App」というコメントを出している。曰く、こうした修正は各モバイルプラットフォームのポリシーを考慮したもので、日本以外の全世界にリリースするために必要な措置だった。この変更措置は英語圏に限ったものではないとしている。フィードバックを踏まえながら改善していきたいとしている（MANGA UP! Global公式Twitter）。

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米上院は7月27日、米国における半導体の国内生産を支援する「the CHIPS and Science Act」（通称・CHIPS法）を賛成64票、反対33票で可決した。この法律は、IntelやGlobalFoundriesなどの米国の半導体製造企業に対して、5年間で527億ドル（約7兆1800億円）の資金を提供するというものだ。これにより、アジアの半導体メーカーとの競争力を高める（EE Times、ZDNet Japan、WIRED）。

Intelは高い半導体市場への影響力を持っていたが、最新製造プロセスの構築失敗などからその影響力は大幅に弱まっていた。米国内で生産される半導体の比率は1990年には37％あったものが、現在は12％にまで低下しているという。このため現在は、世界の半導体の70％以上がアジアで製造されている状況にある。同法案のバイデン大統領の署名を得るには、下院でも同法が承認が必要だが、早ければ今週中にも実現する可能性があるとしている。

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千葉大学病院は1日、COVID-19が重症化する仕組みを世界で初めて解明したと発表した。症状が重い感染者では、肺血管内に傷がつき、液体成分が外に漏れ出す現状が起きていた。その修復のために血栓が出来やすくなっていたという。血栓には「Myl9（ミルナイン）」と呼ばれるタンパク質が多く見られた。血液中のミルナインの濃度が高い患者ほど、容体が重いことも判明したという。血中のミルナインを計測することにより、入院要否の判断や患者にミルナインの抗体を含む治療薬を投与することで重症化防止に役立てられる可能性があるとしている（NHK、千葉日報、日テレNEWS）。

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防衛省が企画していたサイバーコンテストに関して、参加の締め切りが8月7日にまで延期されていたようだ。当初の締め切りは7月31日までだった。実際のコンテストは8月21日に開催される（防衛省、ScanNetSecurity[告知当時の記事]）。

このコンテストはサイバーセキュリティに関する人材を発掘することを目的としたもので、オンラインで開催される。コンテスト内容はクイズ形式の問題を参加者が回答していくものになるという。なお防衛省・自衛隊の職員は参加できない。コンテスト参加に必要なものとしては、PPTPまたはL2TP/IPsecでVPN接続が可能なネットワーク環境と、LinuxまたはWindowsが動作するPCとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

募集期間が1週間延長されたのは、やはり参加者登録が少なかったからだろうか

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米イリノイ州でPlayStation 5をめぐってソニーを相手にした集団訴訟が起こされたそうだ。原告のChristina Trejo氏は7月12日に訴状を提出。曰く、PlayStation 5には、ゲームプレイ中にシステムがクラッシュしゲーム内のセーブデータが失われる不具合があると指摘。同社が原因と思われる欠陥を開示することを避けたとし、この問題を抱えたPlayStation 5を故意に販売したとして訴訟を起こしたとしている（GameRant、NME Japan Gaming）。

ただ原告が主張する問題を指摘する声は少ないという。発売されたばかりの初期段階には不安定な部分もあったものの、システムソフトウェアの更新により多くの問題が修正されたとしている。

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maia 曰く、

ヤマト運輸とCJPT（トヨタ、いすゞ、日野、スズキ、ダイハツが出資）は商用BEV（小型貨物車）で利用する交換式バッテリの規格化の検討を開始すると発表した（ヤマトHDのニュースリリース、日経）。

またトヨタ・スズキ・ダイハツ・CJPTは先に2023年度の商用軽バン電気自動車導入を表明しており（トヨタのニュースリリース）、その中で充電のダウンタイムを問題視しており、バッテリー・カートリッジは軽バンでの使用も考えている（2023年に間に合うとは言ってないが、軽にも対応する事は明言している）。

どうやらカートリッジ個数が1〜3個のイメージなので、そこは車格や走行距離で変えるのだろう。充電ステーション含め、社会インフラになるから、共通規格になるのは必然的である。シェアリング的な合理性の他、充電待ちが物流ダウンタイムになるのを削減でき、充電のタイミングをオフピークにするなり再エネのフル稼働時に合わせる等で、電力需要平準化につなげるといった効果が考えられる。交換式と言えば、ホンダ等バイク4社が電動バイク用で交換システムに合意しているのと、まあパラレルである。

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