米国のSF雑誌「Clarkesworld Magazine」は、年間で1万2000件以上の小説の応募を受け付けている。しかし、今年はチャットボットを利用して生成されたAI作品の投稿が大量発生したとみられ、昨年同時期に比べて約35倍の応募があったという。この状況を受けて同誌の創設者Neil Clarke氏はすべての投稿の停止をアナウンスしたそうだ。同誌では編集者が投稿作品を選別していたが、チャットボットの性能の向上により、人間の作者が書いた作品を見つけることがほぼ不可能となったとしている（Neil Clarke氏のブログ、clarkesworld公式Twitter、GIGAZINE、Forbes、GIZMODO）。

Clarkesworld Magazineに投稿される盗作の数を月ごとにまとめたデータによると、盗作投稿件数は2022年10月頃から大幅に増加。2月21日に公開されたデータでは盗作件数は500件を超えているという。2023年2月に投稿された作品のうち、38％もの作品が盗作だったともしている。

nemui4 曰く、

「ChatGPTを使えば簡単にお金を稼げると主張する人々」によって盗作投稿が爆増してしまったとのこと。

クラーク氏によると、AIを用いた盗作には「クセ」が存在しており、人間が書いた作品と見分けられるとのこと。チャットAIの発達に伴ってAIによる盗作が急増したことから、Clarkesworld Magazineは新規投稿受付の停止を発表しました。

AIが「クセ」を無くせるようになったら終わりの始まりですね。

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headless 曰く、

特定の YouTube 動画を再生すると Google Pixel 6 / 7 がクラッシュするという報告が多数出ているようだ (Android Police の記事、 9to5Google の記事、 The Verge の記事、 Reddit のスレッド)。

動画は映画「エイリアン (1979)」の 4K HDR クリップで、問題は YouTube アプリ利用時のみ発生するという。状況としては動画の再生が始まって数秒後にリブートするというもののほか、読み込みを開始してからすぐにソフトリブートするといったものもある。Pixel 6 以降のモデルが影響を受けるが、問題が 100 % 発生するわけではないようだ。Android Police がスタッフの所有する端末での発生状況を確認したところ、問題なく動画が再生できた人も何人かいたとのこと。

Google は 9to5Google に問題発生を認め、3 月の更新で修正する計画を示したという。特定の動画で発生する問題の詳細については説明されなかったが、Android QPR Beta と Android 14 Developer Preview 1 では問題の報告が少ないと 9to5Google は指摘している。

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声優の飯塚昭三氏が急性心不全のため15日に亡くなっていたことが判明した。所属事務所「シグマ・セブン」が28日に公式サイトで発表した。同氏は、特撮の「人造人間キカイダー」のハカイダー役、「機動戦士ガンダム」のリュウ・ホセイ役、「忍たま乱太郎」の稗田八方斎役などを務めたことで知られている。最後の仕事となったのは12月6日におこなわれたディズニープラス「カールじいさんの空飛ぶ家」の収録だったとしている（シグマ・セブン発表、スポニチ）。

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ビジネス的には成功しなかったが、今でもいろんな意味で愛されているセガの家庭用ゲーム機「ドリームキャスト」。そのドリームキャストが先日、海外プロレス団体インパクト・レスリングの試合中に登場したことが話題になっている（IMPACT公式Twitter、GameSpark）。

GameSparkの記事によると、ドリームキャストが登場したのはPPVイベント「No Surrender」で行われた、デジタルメディア王座を賭けたジョー・ヘンドリー選手とムース選手による「Dot Combat」マッチだそうだ。この試合では、ジョー・ヘンドリー選手がドリームキャストを凶器として投入。ゆっくりと蓋を開けた状態のドリームキャストをつかってムース選手に攻撃をおこなった（公式Twitter内に動画）。この試合では、ほかにもラジコンカーやPCのキーボードなどが凶器として使われていた模様。

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最近は大手IT企業での大幅なレイオフが相次いでいるが、(ISC)2が24日に発表したレポート「How the Cybersecurity Workforce Will Weather a Recession」は、日本、米国、英国、ドイツ、シンガポールの5か国のCEOなど頭に「C」が付く職位を対象に、景気後退期におけるサイバーセキュリティ業界への影響を調査した内容となっている（(ISC)²リリース、ASCII.jp、@IT）。

この調査によると、2023年に人員削減を予定している分野に関しては、各分野において20％前後の人員削減が想定されているとしつつも、その中でもサイバーセキュリティ分野については割合が10％と比較的少なめであったという。反対に42％が同分野での人員増を想定しているなどから、(ISC)2は「景気後退局面でサイバー脅威の増加が見込まれることから、サイバーセキュリティ部門の戦略的優位性が高まっていることが明らかになったとしている。

なお、景気後退局面で人員を削減する可能性があるとした日本企業の割合を部門別に見たると、「人事」が53％、「財務」が45％、「調達、生産物流」が37％、「営業」が34％、「マーケティング」が28％、「サイバーセキュリティ」が14％だったとしている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、2022年に日本国内で生まれた子供が統計開始以降初めて80万人を割るそうだ。国の研究機関の2017年の推計では、2033年に80万人を割るとの予測だったため、これより大幅に少子化が進んでいることになる。

スラドの皆様は子供がいるだろうか。親族や友人はどのくらい子供を持っているだろうか。

厚生労働省が28日に公表した22年の人口動態統計（速報）によると、外国人を含む出生数は79万9728人だった。国内生まれの日本人に絞り込んだ出生数（概数）は6月に公表予定だが、国の推計方法で計算すると77万人台になると見られている。減った一因としては、COVID-19の感染拡大で20、21年の婚姻数が減ったことが影響したとも言われている（人口動態調査、読売新聞）。

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東京オリンピック事業をめぐる入札談合事件で、公正取引委員会は28日に受注企業6社と、大会組織委員会元次長ら7人を独占禁止法違反容疑で検事総長に刑事告発した。容疑者ら4人は、各競技のテスト大会の計画立案業務の入札などで不正な受注調整を行ったとされている（NHK）。

maia 曰く、

東京五輪2020の談合が事件化した。構図は共同の記事の図が分かりやすいかと思うが、組織委元次長に加え、2月28日に公正取引委員会は６社６人を告発した（毎日新聞）。告発されたのは、電通グループ、博報堂、東急エージェンシーの広告３社と、セレスポ、セイムトゥー、フジクリエイティブコーポレーション（FCC）のイベント３社。広告大手ADKホールディングスは最初に自主申告したため、告発を免れた。

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米政府が、韓国のサムスン電子とSKハイニックスに対し、中国で製造する半導体の技術水準に、上限を設ける可能性が高いとの考えを示しているらしい。現在、米国はサムスン電子とSKハイニックスが中国で製造する半導体に関しては、1年間、輸出規制の適用除外とする方針を取っているという。適用除外が外れた場合、中国の先端半導体製造施設に米国から製品を輸出する際、許可取得を義務付けられる（Bloomberg、ロイター）。

この方針は米国の輸出管理を担当するアラン・エステベズ商務次官が23日に米メディア向けに話したもの。ロイターの記事によると、エステベズ商務次官は適用除外期間終了後の対応について問われ、「おそらく中国での技術進展に上限が設けられるだろう」と回答したという。米政府はこうした規制に関して韓国の半導体メーカーと踏み込んだ対話をしているとのこと。

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headless 曰く、

Microsoft がベータチャネルの Windows 11 Insider Preview を実行しているデバイスを対象に、プレビュービルドの受信を停止可能にする「オフランプ」期間を設定している (Windows Insider Blog の記事)。

今回設けられたオフランプ期間は Windows の次の公式リリース版公開を待つことなく、クリーンインストールせずにプレビュービルドの受信を停止可能というものだ。期間内に「設定」でプレビュービルドの受信を停止するオプションを選択すればトラブルシューティングツールがデバイスの登録を解除し、必要に応じてイネーブルメントパッケージのアンインストールも行われる。

プレビュービルドの受信を停止するには、「設定 > Windows Update > Windows Insider Program」の「プレビュービルドの受信を停止する」で「次のバージョンの Windows がリリースされたときにこのデバイスの登録を解除する」をオンにすればいいようだ。ただし、現在のところオプションを選択したユーザーの一部にのみトラブルシューティングツールが提供されているとのことで、実際の動作を確認することはできなかった。

トラブルシューティングツールでの処理を完了するには Windows の再起動が必要だ。以降はベータチャネルのプレビュービルドを受信することはなくなり、3 月の月例更新ではリリース版 Windows 11 バージョン 22H2 の最新版にアップデートされる。トラブルシューティングツールの実行結果は「設定」の「システム > トラブルシューティング > 推奨されるトラブルシューティングの履歴」で確認できるとのこと。

オフランプ期間は 3 月 8 日まで。対象となるのはビルド 22621.1325 / 22623.1325 のみで、それ以前のベータチャネルのビルドで登録解除のオプションを選択したユーザーには適用されないという。最新ビルドにアップデートしてからオプションを選択しなおせば適用されるのかどうかについては明示されていない。

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リチウムイオン電池の電解液は消防法では危険物に指定されているため、その貯蔵等に関しては厳格な規制が存在する。現在の消防法では、一つの倉庫で少量のリチウムイオン蓄電池しか貯蔵することができないといった制約があり、これにより貯蔵・物流コストが高額化していたという。スマートジャパンの記事によれば、政府は蓄電池産業の国際競争力の強化を目的として、こうした制約の規制緩和を進める方針だそうだ（スマートジャパン）。

政府は消火実験などによる実証実験を実施した結果、米国FM社やドイツ保険協会と同様の安全基準であれば、火災が起きてもスプリンクラーで迅速に火勢を押さえ込めることが判明したという。国の「GX実現に向けた基本方針」では、2030年までの蓄電池・材料の国内製造基盤150GWhの確立を目指しているという。これにあわせて蓄電池産業の国際競争力の向上を図ることが示されており、前述の研修データを元に規制の緩和や改正を進めていくようだ。

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