日時： 2025年1月27日(月) 15:30-:17:10

会場：早稲田大学63号館電子物理システム学科会議室

講師：Mikhail Brik

対象：学部生、大学院生、教職員、学外者、一般

参加方法：入場無料、直接会場へお越しください。

主催：基幹理工学部 電子物理システム学専攻

問合せ：早稲田大学 理工センター 総務課

TEL：03-5286-3000

リンク：https://www.cms.sci.waseda.ac.jp/seminar-j.html

日時： 2025年1月24日(金) 10:40-12:20

会場：早稲田大学55号館N棟2階　物理応物会議室

講師：Pascazio, Saverio

対象：学部生、大学院生、教職員、学外者、一般

参加方法：入場無料、直接会場へお越しください。

主催：先進理工学部 物理学科

問合せ：早稲田大学 理工センター 総務課

TEL：03-5286-3000

日時： 2025年1月17日(木) 16:00-17:40

会場：早稲田大学 120-5号館121会議室

講師：樋田　京子

対象：学部生、大学院生、教職員、学外者、一般

参加方法：入場無料、直接会場へお越しください。

主催：先進理工学部 生命医科学科

問合せ：早稲田大学 理工センター 総務課

TEL：03-5286-3000

演題：Elliptic solitons: direct linearisation scheme and vertex operator

Part I: Elliptic direct linearisation scheme. (13時30分～14時20分)

Part II: tau function and vertex operator of elliptic solitons.(14時30分～15時20分)

日時： 2025年1月9日(木) 13:30-15:20

会場：早稲田大学西早稲田キャンパス62W号館１階大会議室A（東側）

講師：Dajun Zhang

対象：学部生、大学院生、教職員、学外者、一般

参加方法：入場無料、直接会場へお越しください。

主催：基幹理工学研究科数学応用数理専攻

リンク先URL: https://soliton.w.waseda.jp/kouenkai.html

問合せ：早稲田大学 理工センター 総務課

TEL：03-5286-3000

日時： 2025年1月24日(金) 16:30-18:10

会場：早稲田大学西早稲田キャンパス51号館 18-08教室

講師：赤池　広都

対象：一般

参加方法：入場無料、直接会場へお越しください。

主催：基幹理工学部 数学応用数理専攻

リンク先ＵＲＬ：　https://sites.google.com/view/waseda-ag-seminar

問合せ：早稲田大学 理工センター 総務課

TEL：03-5286-3000

レニウム－オスミウム法による火山性塊状硫化物鉱床の生成年代決定
日本列島における海嶺沈み込み現象のタイミングを確度良く制約

発表のポイント

• 宮崎県延岡市および北海道下川町に胚胎する火山性塊状硫化物の生成年代をレニウム－オスミウム (Re-Os) 法によって決定し、宮崎県槙峰鉱床の生成年代は約8,900万年前、下川鉱床の生成年代は約4,800万年前であることを明らかにした
• 日本列島における直近の中央海嶺 (イザナギ－太平洋海嶺) 沈み込み現象がいつ起こったのかを、鉱床の生成年代値から確度良く制約することに成功した
• 地質帯の成り立ちが複雑な北海道や日本列島構造史の理解増進につながることが期待される

概要

早稲田大学理工学術院教授の野崎達生 (のざきたつお) 、東京大学大学院工学系研究科准教授の高谷雄太郎 (たかやゆうたろう) 、高知大学海洋コア国際研究所客員助教の中山健 (なかやまけん)、東京大学大学院工学系研究科教授ならびに千葉工業大学次世代海洋資源研究センター所長・主席研究員の加藤泰浩 (かとうやすひろ) の研究グループは、日本列島付加体中の現地性玄武岩を伴う別子型鉱床である宮崎県槙峰鉱床および北海道下川鉱床の生成年代をレニウム－オスミウム (Re-Os) 法によって決定し、白亜紀後期～古第三紀にかけて日本列島で起こった海嶺沈み込み現象のタイミングを確度良く制約することに成功しました。

本研究成果は、国際学術出版社であるNature Research社発行による『Scientific Reports』誌に2024年12月3日 (火) (現地時間) に掲載されました。

[論文情報]
論文名：Re-Os dating of the Makimine and Shimokawa VMS deposits for new age constraints on ridge subduction beneath Japanese Islands
DOI：10.1038/s41598-024-80799-z

キーワード：
火山性塊状硫化物 (VMS) 鉱床、別子型鉱床、日本列島、付加体、レニウム－オスミウム（Re-Os) 法、海嶺沈み込み、槙峰鉱床、下川鉱床

これまでの研究で分かっていたこと

我々の暮らしている日本列島の基盤岩は、主に過去4億年以降に形成された付加体^※1から構成されています。この長い歴史の中で、日本列島には中央海嶺^※2が複数回沈み込んだと考えられています。熱源である中央海嶺が沈み込むことによって、現在の日本列島に分布する『対の変成帯』^※3や大規模花崗岩体 (バソリス)^※4の形成およびそれに伴う構造浸食などが引き起こされたと考えられており、構造史^※5を考えるうえで海嶺沈み込み現象は重要な地質学的イベントです。この海嶺沈み込み現象の起こった年代値 (タイミング) は、海嶺起源の玄武岩上に累重した堆積岩中に含まれる微化石年代^※6などを用いて見積もられてきましたが、海嶺沈み込み現象に伴う熱的作用によって微化石の保存状態が悪くなってしまうなど，確度・精度良く数値年代を出す手法が限られていました。

付加体中には過去に海底で形成された鉱床が胚胎しており、現在の日本列島においても陸上で多種多様な鉱床が観察されます。本研究では、現地性玄武岩^※7を伴う別子型鉱床^※8に着目することで、海嶺沈み込み現象のタイミングを決定することを試みました。

今回の研究で新たに実現しようとしたこと、そのために新しく開発した手法

本研究では、四万十帯北帯に胚胎する宮崎県延岡市槙峰鉱床と日高帯に胚胎する北海道下川町下川鉱床を研究対象としました。両鉱床ともに現地性玄武岩を伴う別子型鉱床に分類されます。レニウム－オスミウム (Re-Os) 法^※9を用いて、両鉱床を構成する硫化鉱物^※10のRe-Osアイソクロン年代^※9を求めた結果、宮崎県槙峰鉱床は8,940 ± 120万年前、北海道下川鉱床は4,820 ± 90万年前に生成したことが明らかになりました。

以下の地質学的・地球化学的特徴から、両鉱床が生成したのは陸源砕屑物 (砂岩・泥岩) が供給されるような大陸に比較的近い沿海の中央海嶺であることが明らかになりました；

1. 鉱石を構成する硫化鉱物のRe-Osアイソクロン年代が鉱床母岩と接する堆積岩 (砂岩・泥岩) の微化石年代の範囲と類似すること
2. 硫化物鉱石は現地性玄武岩を伴い、チャート^※11を伴わないこと
3. 硫化物鉱石は母岩の玄武岩に比べて放射壊変起源である²⁰⁸Pbに富む鉛同位体比組成^※12を有すること
4. 太平洋の中央海嶺玄武岩に比べて高く・幅広い硫黄同位体比組成 (d³⁴S)^※13を有すること
5. 変質・変成鉱物組合せから見積もられる地温勾配が、槙峰地域は他の周辺地域に比べて高いこと

したがって、両鉱床のRe-Osアイソクロン年代は、中央海嶺が現在の宮崎県あるいは北海道を形成した地質帯に沈み込む直前の数値年代を表していると考えられます。

研究の波及効果や社会的影響と今後の展望

本研究により、付加体中の現地性玄武岩を伴う別子型鉱床の生成年代 (Re-Os年代) を求めることによって、海嶺沈み込み現象が起こったタイミングを確度良く数値年代で追跡できることが明らかになりました。このような鉱床学的・地球化学的研究を進めることで、地質帯の成り立ちが複雑な北海道の成り立ちや日本列島構造史、また同手法を世界中の別子型鉱床に適用することによって地球史の理解増進につながると期待されます。さらに、このような過去の海嶺沈み込み現象が起こったタイミングを決定していくことで、新たな別子型鉱床の発見に繋がることも期待されます。

研究者のコメント

日本は資源のない国だと思われることが多いですが、海洋プレートが沈み込んでいる上の島弧に位置しているため、海底鉱物資源だけでなく陸上にも多種多様な鉱床が胚胎しています。鉱床は資源の供給源だけでなく、過去に起こった元素の異常濃集プロセスの産物であるため、地球史の記録媒体とも見なせます。鉱床学と最新の地球化学的分析手法を組合せることで、今後も我々が地球をより良く、より深く理解することに貢献できると確信しています。

用語解説

※1 付加体
海溝やトラフにおいて海洋プレートが沈み込む時に、海洋底にたまっていた堆積物が剥ぎ取られて陸側に押し付けられていくが、この作用を付加作用と呼び、その結果陸側に形成された地質体を付加体と呼ぶ。したがって、付加体には過去の海洋底で生成した鉱床も胚胎する。

※2 中央海嶺
大洋の中央部を走る比高2～3 km、長さ数千kmの海底山脈。中央海嶺は地殻熱流量が大きく、固体地球内部から放出される熱エネルギーの大部分は中央海嶺から火山活動として放出されている。したがって、中央海嶺はいわば海洋プレートが生産される場である。

※3 対の変成帯
高圧型変成帯と低圧型変成帯が対をなして並走する場合、これを『対の変成帯』と呼ぶ。日本における典型的な例は、西南日本の三波川変成帯と領家帯である。

※4 バソリス
露出面積が100 km²以上の大規模な花崗岩体のこと。底盤とも呼ばれる。

※5 構造史
ある地質体やそれを構成する岩石などが，どのような過程を経て今に至っているかを表す歴史のこと。

※6 微化石年代
同定に種々の顕微鏡を必要とする化石のことを総称として微化石と呼ぶ。堆積岩には、放散虫、有孔虫、コノドントなどがしばしば含まれており、これらの種の産出組合せから決定した堆積年代のこと。

※7 現地性玄武岩
陸源砕屑物の堆積場において噴出もしくは貫入した緑色岩 (玄武岩) のこと。槙峰・下川地域の現地性玄武岩は、陸源砕屑物 (砂岩・泥岩) を伴うにも関わらず、その全岩化学組成は島弧玄武岩ではなく、中央海嶺玄武岩に類似する。

※8 別子型鉱床
海底⽕⼭・熱⽔活動に伴う噴気性堆積鉱床で、⽕⼭岩を⺟岩とする鉱床を火山性塊状硫化物 (VMS = Volcanogenic Massive Sulfide) 鉱床と呼ぶ。VMS鉱床のうち、特に過去に中央海嶺で生成して陸上に取り込まれたものを別子型鉱床、島弧・背弧の海底熱水鉱床に由来するものを⿊鉱鉱床と呼ぶ。

※9 レニウム－オスミウム (Re-Os) 法
Re、Osは原⼦番号75番、76番の元素であり、Osは6つある⽩⾦族元素の1つ。Reには¹⁸⁵Reと¹⁸⁷Reの2つの同位体が存在するが、これらのうち¹⁸⁷Re量が半分に減少するまでの時間 (半減期) は416億年で、β^－線を放射して¹⁸⁷Osを⽣じる。この放射壊変系を利⽤した年代決定法がRe-Os法である。化学分析により得られる¹⁸⁷Re/¹⁸⁸Os ⽐と¹⁸⁷Os/¹⁸⁸Os⽐から近似直線 (等時線：アイソクロン) を引き、その傾きから年代値 (Re-Osアイソクロン年代) を計算することができる。

※10 硫化鉱物
鉱物の分類上で、硫黄と結合している鉱物群。本研究に用いた硫化物鉱石試料は、主に黄鉄鉱 (FeS₂)、磁硫鉄鉱 (Fe_1-xS)、黄銅鉱 (CuFeS₂)、閃亜鉛鉱 (ZnS) などから構成される。

※11 チャート
二酸化ケイ素 (SiO₂) を主成分とする硬く緻密な珪質堆積岩の総称。主に放散虫と呼ばれる二酸化ケイ素の骨格を持つ海生浮遊性プランクトンの死骸が、陸域から遠く離れた深海底に降り積もってできた岩石。

※12 鉛同位体比組成
天然の鉛を構成する4種の安定同位体 (²⁰⁴Pb，²⁰⁶Pb，²⁰⁷Pb，²⁰⁸Pb) の存在比。一般には非放射壊変起源の²⁰⁴Pbに対する²⁰⁶Pb/²⁰⁴Pb比、²⁰⁷Pb/²⁰⁴Pb比、²⁰⁸Pb/²⁰⁴Pb比を指し、鉱床を構成する金属元素の起源の解明などに用いられる。

※13 硫黄同位体比組成 (δ³⁴S)
試料の³⁴S/³²Sから標準物質の³⁴S/³²Sの差分を取り、それを標準物質の³⁴S/³²Sで割り算して、1,000を掛けたもの (＝千分率を取ったもの)。式で表すと δ³⁴S = ((³⁴S/³²S)_sample-(³⁴S/³²S)_standard))/((³⁴S/³²S)_standard) x 1000。標準物質として、一般的にVienna-Canyon Diablo Troilite (VCDT) が用いられる。δ³⁴Sの単位はパーミル (‰：千分率) (参考；パーセント、%：百分率)。

論文情報

雑誌名：Scientific Reports
論文名：Re-Os dating of the Makimine and Shimokawa VMS deposits for new age constraints on ridge subduction beneath Japanese Islands
執筆者名 (所属機関名)：野崎達生 (早稲田大学・海洋研究開発機構・東京大学・神戸大学)、高谷雄太郎 (東京大学・早稲田大学・海洋研究開発機構)、中山健 (高知大学)、加藤泰浩 (東京大学・千葉工業大学)
掲載日時 (現地時間)：2024年12月3日 (火)
掲載URL：https://doi.org/10.1038/s41598-024-80799-z

研究助成

研究費名：日本学術振興会 科学研究費補助事業 学術変革領域研究 (B)；JP23H03812
研究課題名：局所マルチ硫黄同位体分析から読み解く熱水鉱床生成における微生物活動の寄与
研究代表者名 (所属機関名)：野崎達生 (早稲田大学)

研究費名：日本学術振興会 科学研究費補助事業 基盤研究 (B)；JP23K26607
研究課題名：熱水鉱床形成における微生物活動の寄与を定量化する～生物鉱学の創成を目指して～
研究代表者名 (所属機関名)：野崎達生 (早稲田大学)

研究費名：日本学術振興会 科学研究費補助事業 基盤研究 (S)；JP20H05658
研究課題名：地球環境変動・資源生成の真に革新的な統合理論の創成
研究代表者名 (所属機関名)：加藤泰浩 (東京大学)

新技術でCFRPから炭素繊維を加熱・薬剤レス、エネルギー効率10倍で回収
資源循環型社会の構築に向け、処理困難な材料の前処理法として期待

発表のポイント

• 電気パルス直接放電法を用いて炭素繊維強化プラスチック（CFRP）から炭素繊維を効率的に回収する手法を開発
• 開発技術は、加熱や薬剤を必要とせず、従来の破砕法に比べ長繊維で、加熱法に比べ高強度の炭素繊維を回収可能。また、従来の電気パルス法をさらに改良し、エネルギー効率10倍増を達成
• 現状では有効な解体方法がないCFRP廃棄物の前処理法として有望

概要

炭素繊維強化プラスチック（CFRP）^※1は、高強度かつ軽量な特性から航空機や自動車、風力発電など広く利用されていますが、そのリサイクルは困難であり、資源循環型社会の構築において大きな課題となっています。

早稲田大学理工学術院の所千晴（ところ ちはる）教授、同大学大学院院創造理工学研究科博士課程１年の佐藤啓太（さとう けいた）、同大学カーボンニュートラル社会研究教育センターの犬束学（いぬつか まなぶ）准教授、同大学理工学術院の小板丈敏（こいた たけとし）講師らの研究グループは、電気パルス直接放電法を用いて、CFRPから炭素繊維を効率的かつ高純度に回収する新技術を開発しました。

従来の電気パルス水中破砕法と比較し、新規法ではジュール熱発熱と絶縁破壊による樹脂の気化と膨張力を活用して、炭素繊維の長さや強度をほぼ維持したまま回収可能であることを示しました。さらに、新規法ではエネルギー効率が従来法の約10倍高いことも確認されました。本研究は、従来の破砕法や加熱法だけでは困難であったCFRP廃棄物の高効率で低環境負荷なリサイクルに新たな可能性を提供するものです。

本研究成果は、国際学術出版社であるNature Research社発行による『Scientific Reports』誌に2024年11月30日（土）（現地時間）に掲載されました。論文名：Efficient recovery of carbon fibers from carbon fiber-reinforced polymers using direct discharge electrical pulses

キーワード：
サーキュラーエコノミー、資源循環、マテリアルリサイクル、CFRPリサイクル、革新的リサイクル技術、炭素繊維、廃棄物削減、風力発電、水素タンク

これまでの研究で分かっていたこと

CFRPは、軽量で高い強度を持つため、航空機、自動車、風力発電、スポーツ用品など、多岐にわたる分野で使用されています。一方で、CFRPのリサイクルは困難であり、特に樹脂マトリックスから炭素繊維を分離するプロセスが課題となっています。

従来のリサイクル方法として、粉砕、熱分解、化学分解が検討されてきました。しかし、粉砕では炭素繊維が短くなり、その強度が著しく低下します。熱分解では、樹脂を高温で燃焼させることで分離が可能ですが、CO₂排出への懸念や、炭素繊維の強度が50～85%低下するという問題があります。化学分解では、有機溶媒を使用して樹脂を溶解しますが、高価な設備と環境への影響が課題となっています。

近年、電気パルスを用いた手法として、水中破砕法が提案されました。この方法では、水中の電気パルス放電より生じる衝撃波を利用して材料を破砕しますが、数百回の放電が必要であり、炭素繊維と樹脂の選択的な分離には限界があります。

このように、CFRPにはより効率的で環境負荷の低いリサイクル技術の開発が求められてきました。

今回の研究で新たに実現しようとしたこと、そのために新しく開発した手法

CFRPのリサイクルにおいて効率化と環境負荷の低減を実現するため、従来課題とされていた炭素繊維と樹脂の分離プロセスに革新をもたらす「電気パルス直接放電法」を新たに開発しました。この方法では、高電圧パルスをCFRP内部に直接放電することで、ジュール熱と樹脂の気化による膨張力を利用し、効率的に繊維と樹脂を分離します。

従来の電気パルス水中破砕法は、水中への放電によって生じる衝撃波を利用して分離を行っていましたが、直接放電法は電気パルスのエネルギーをより直接的にCFRP内部に伝えることが可能です。この結果、回収された炭素繊維は元の強度の81%を保持し、従来法に比べエネルギー効率が約10倍高いことが確認されました。また、直接放電法で得られた繊維には付着樹脂が少なく、表面のクラックや劣化もほとんど見られず、再利用の可能性が飛躍的に向上しました。

研究の波及効果や社会的影響

本研究では、CFRPリサイクルの課題であった高エネルギー消費と炭素繊維の品質低下を同時に解決できることを示しました。ジュール熱の利用により、短時間で樹脂を気化させ、繊維を効率的に分離するこの技術は、環境負荷を最小限に抑えながら、航空機や風力発電などで発生するCFRP廃棄物の持続可能な資源循環型社会構築に貢献すると期待されます。さらに、この技術は、リチウムイオン電池など他の複合材料や産業廃棄物への応用可能性も秘めており、幅広い分野での資源活用を促進し、持続可能な社会の実現に大きく貢献することが期待されます。

課題、今後の展望

本研究で開発した電気パルス直接放電法は、CFRPのリサイクルにおいて多くの可能性を示しましたが、いくつかの課題が残されています。まず、1回のパルス照射で回収される炭素繊維の量が少ないことが挙げられます。このため、繰り返し照射を含むプロセスの最適化や、よりCFRP内部に効率的に放電を誘導できる電極構造の改良が求められます。

さらに、回収された炭素繊維の方向性が揃っていない点は、再利用プロセスにおける課題となっています。これを解決するためには、回収繊維を均一に処理できるプロセスの開発や、新たな用途への適用可能性を検討する必要があります。

また、現在の実験室規模から、産業的スケールへの拡大に際して効率やコストの検証が必要です。本技術を工業的にスケールアップする際には、現在使用している装置が特殊であることから、装置製造コストの低減や大規模処理への対応が重要です。この点について、装置の汎用性を高める設計や運用コストを削減する方法の検討が必要です。

研究者のコメント

サーキュラーエコノミーを実現するためには、本研究で取り組んだような解体技術の高度化が必要不可欠です。これまでは破砕粉砕や人手による作業に依存していましたが、環境負荷を低減し、労働集約的でないプロセスを実現するには、従来の方法に代わる革新的な技術が求められます。本研究で提案した電気パルス直接放電法のような新たな外部刺激を利用した技術は、処理が困難な材料の前処理法として大きな可能性を秘めています。今後もこれらの技術を発展させ、資源循環型社会の構築に貢献していきたいと考えています。

用語解説

※1　炭素繊維強化プラスチック（CFRP）

炭素繊維強化プラスチック（Carbon Fiber Reinforced Plastic：CFRP）は、強化材として炭素繊維と母材（マトリックス樹脂）としてプラスチックを複合してできる素材。炭素繊維が持つ「導電性・耐熱性・低熱膨張率・反応特性・自己潤滑性・高熱伝導性」といった特徴を兼ね備え、様々な用途へ幅広く使われる。

論文情報

雑誌名：Scientific Reports
論文名：Efficient recovery of carbon fibers from carbon fiber-reinforced polymers using direct discharge electrical pulses
執筆者名（所属機関名）：所千晴* (早稲田大学理工学術院)、佐藤啓太（早稲田大学大学院創造理工学研究科）、犬束学（早稲田大学カーボンニュートラル社会研究教育センター）、小板丈敏（早稲田大学理工学術院）　*責任著者
掲載日時（現地時間）：2024年11月30日（土）
DOI：https://doi.org/10.1038/s41598-024-76955-0

研究助成

科研費　基盤研究B　電気パルスを外部刺激とした高選択性分離技術確立のための機構解明　所千晴（早稲田大学）23K25037

日時： 2025年1月22日(水) 14:00-15:40

会場：早稲田大学西早稲田キャンパス56号館 104教室

講師：藤井　由理

対象：学部生、大学院生、教職員、学外者、一般

参加方法：入場無料、直接会場へお越しください。

主催：創造理工学部建築学科/専攻

問合せ：早稲田大学 理工センター 総務課

TEL：03-5286-3000

日時： 2025年1月7日(火) 13:00-17:00

会場：早稲田大学西早稲田キャンパス63号館201教室

講師：増田 信吾

対象：学部生、大学院生、教職員、学外者

参加方法：入場無料、直接会場へお越しください。

主催：創造理工学部建築学科

問合せ：早稲田大学 理工センター 総務課

TEL：03-5286-3000

リサーチイノベーションセンター 知財・研究連携支援セクション（知的財産本部）は、理工系研究者等を対象に、知的財産に関する知識を高め、研究活動に活かしていただくための「知財セミナー」を独立行政法人工業所有権情報・研修館（INPIT）から講師を招聘の上、開催します。奮ってご参加ください。

セミナー前半では、知的財産本部の嶋野邦彦所長（研究戦略センター　教授）より、特許等の知的財産制度の概要と学内ルールや、大学の研究成果を権利化し社会実装に結び付けるうえで、研究者が注意すべき点について説明します。

後半では、知的財産に関する情報提供、普及啓発、ユーザー支援等を包括的に実施しているINPIT の鷲崎亮知財戦略部長から INPIT の大学支援事業をご紹介いただきます。特に、特許情報を活用した研究シナリオの検討支援（共同研究先や技術移転先の探索）について説明していただきます。

 

【開催概要】

開催日時：2024 年 12 月 24 日(火)14:00～15:30

会 場：55 号館 N 棟 1 階第二会議室 （対面とオンラインでのハイブリットで開催）

対 象：本学教職員・研究員、学生

申 込 み：当日、飛び込みの参加でも差し支えございませんが、なるべく事前申し込みの上、ご参加ください。（下記のフォームからお申込みいただいた方にZoomのリンクをお知らせします。）

主 催：リサーチイノベーションセンター 知財・研究連携支援セクション（知的財産本部）

詳細：添付のチラシをご確認ください。

【お問合わせ】

リサーチイノベーションセンター 知財・研究連携支援セクション（知的財産本部）[email protected]

 

 

2024年度 早稲田大学各務記念材料技術研究所 オープンセミナー

カーボンニュートラル実現に向けた取り組みが世界的に盛んに行われています。本セミナーでは、カーボンニュートラルに関する我が国の政策をはじめ、セラミックス関連分野における最先端の材料・技術開発と今後の展望について講師の先生方をお招きして講演いただきます。

1.日時

2024年12月13日（金）13:00〜16:50

2.場所

早稲田大学西早稲田キャンパス 63号館2F 04〜05会議室
アクセス – 早稲田大学 理工学術院

3.開催概要

• テーマ：「カーボンニュートラルに向けたセラミックスおよび関連技術の展開」
• 主催：早稲田大学各務記念材料技術研究所
• 協賛：早稲田大学カーボンニュートラル社会研究教育センター, 早稲田物理会, 早稲田機友会, 早稲田材料工学会, 早稲田電気工学会, 公益社団法人 日本材料学会, 公益社団法人 日本化学会, 公益社団法人 日本鋳造工学会, 一般社団法人 日本鉄鋼協会, 一般社団法人 日本ファインセラミックス協会, 公益社団法人 化学工学会, Chem-Station,公益社団法人 日本金属学会

4.プログラム

時間	講座題目等	講師等
13:00-13:05	所長挨拶	早稲田大学理工学術院 教授 各務記念材料技術研究所 所長 菅原 義之
13:05-13:10	開会挨拶	早稲田大学理工学術院 教授 オープンセミナー実行委員会 委員長 下嶋 敦
13:10-13:50	カーボンニュートラルに向けた化学と材料の今後	早稲田大学 理工学術院 教授 関根 泰 先生
13:50-14:30	ＴＯＴＯグループのカーボンニュートラルに向けた取り組み	TOTO株式会社 成田 純也 氏
14:30-14:45	休憩
14:45-15:25	低炭素、脱炭素に向けたセメント系材料の研究開発の現状と展開	島根大学 総合理工学部 物質化学科 新 大軌 先生
15:25-16:05	セラミックス常温衝撃固化現象の発見とエアロゾルデポジション(AD)法の将来展望	国立研究開発法人 産業技術総合研究所 明渡 純 先生
16:05-16:45	自己治癒技術で拓くセラミックスのリマニュファクチャリング・リファービッシュ	横浜国立大学 大学院工学研究院 中尾 航 先生
16:45-16:50	閉会挨拶	早稲田大学理工学術院 教授 オープンセミナー実行委員会 副委員長 鈴木 進補
17:00〜18:30	懇親会

5.対象

本学学生、教職員、一般（学外の方のご参加も歓迎いたします。） / 参加費：無料

※学外者の方はオンラインによるご参加も可能です。

6.申込手続き

• 申込方法

以下よりお申込みをお願いします。皆様のご参加をお待ちしております。

• 申込締切日

2024年12月10日23：59

7.お問い合わせ

早稲田大学各務記念材料技術研究所　オープンセミナー係（担当: 小粥・若山・山本）

〒169-0051 東京都新宿区西早稲田2-8-26
TEL 03-3203-4782 FAX 03-5286-3771
E-mail: zaikenjimu＠list.waseda.jp

早稲田大学次世代ロボット研究機構 講演会のご案内
Special Lecture by Assoc. Prof. Abhinav Shrivastava, Univ. of Maryland

米国メリーランド大学（University of Maryland）の Abhinav Shrivastava 准教授を次世代ロボット研究機構の講演会にお招きし、コンピュータビジョンと深層学習に関する最近の研究活動を紹介していただきます。同教授はコンピュータビジョンの分野で若手にもかかわらず、毎年トップレベルの国際会議（CVPR “IEEE Computer Society Conference on Computer Vision and Pattern Recognition” 等）に数多くの論文を掲載されています。本講演では、同教授が最近トップレベルの国際会議に掲載された論文の内容を数件、ご紹介いただきます。
是非、参加いただければと思います。参加希望者は、以下のリンクからオンラインで申請をしてください。

An associate professor Abhinav Shrivastava at the University of Maryland will be invited to give a Special lecture at the Future Robotics Organization to introduce recent research activities related to computer vision and deep learning.
Despite being young in the field of computer vision, the professor publishes numerous papers every year at top-level international conferences (CVPR “IEEE Computer Society Conference on ComputerVision and Pattern Recognition”, etc.）.
In this lecture, he will introduce several papers that have recently been published at top-level international conferences.

If you wish to participate, please apply online from the following link.

概要 Outline

講演日時 Date：2024 年12月16日（月）16:00～17:00
Mon. December 16, 4pm to 5pm
場所 Venue     ：早稲田大学西早稲田キャンパス52号館303号室
Buliding No.52 Room 303 Nishiwaseda Campus
講師 Lecturer： Assoc. Prof. Abhinav Shrivastava (Dept. of Computer Science, University of Maryland)
https://www.cs.umd.edu/~abhinav/
講演会の言語　：英語（日本語への同時通訳はありません）
参加費　　　　：無料 No charge
主催 Host ：早稲田大学次世代ロボット研究機構 Future Robotics Organization, Waseda University
申込フォーム  Registration form：https://shorturl.at/LNs6g

「金融/投資機関による自然関連情報開示促進と国際標準化を前提としたネイチャーフットプリントの開発と実証事業」が本格稼働（内閣府BRIDGE）

 

早稲田大学（所在地：東京都新宿区、総長：田中愛治）および株式会社価値総合研究所（所在地：東京都千代田区、代表取締役会長：栗原 美津枝）を代表機関として、研究開発とSociety 5.0^※1との橋渡しプログラム（BRIDGE^※2）の中で「金融/投資機関による自然関連情報開示促進と国際標準化を前提としたネイチャーフットプリントの開発と実証事業」が始動しました。 

■本事業の背景

気候変動や生物多様性の減少といった環境問題は、人間の経済活動が自然環境に大きな負荷をかけていることがひとつの大きな要因となっています。世界では環境・社会・ガバナンスの３つの視点（ESG）を重視する投資家が増加し、企業は環境負荷の削減努力やその開示を求められています。

このような状況下において、ネイチャーフットプリント^※3は、企業活動における自然への影響を定量的に評価し、開示するための重要な指標として注目を浴びています。

■全体概要

本事業は、テーマ１「LIMEを拡張したネイチャーフットプリント用影響評価手法の開発」（代表機関：早稲田大学、研究開発責任者：理工学術院教授 伊坪徳宏）と、テーマ２「ネイチャーフットプリントを用いた金融/投資機関における活用のための実証事業」（代表機関：株式会社価値総合研究所、研究開発責任者：山崎清）が連携し、大学・研究機関が中心となって、国際的に環境影響を解析する手法の１つであるLIME3(Life cycle Impact assessment Method based on Endpoint modeling 3)^※4を発展させ、ネイチャーフットプリントの影響評価手法を開発します。これまで生物多様性の影響評価や生態系サービスの経済的評価は個別に実施され、それらを統合したモデルは存在しませんでした。本事業では、LIME3に新たな生物種のリスク評価や生態系サービスの経済的価値評価などを取り入れることで、統合化されたモデルの確立を目指します。

開発した手法は、金融機関、国内事業者と連携しながら活用方法を実証し、その有用性を世界に向けて発信していきます。

■期待される効果

一連の研究成果は実務者用のガイドラインとして取りまとめて国内外に公開するとともに、複数の国際会議に報告することで、研究成果の国際標準化を目指します。

また、ネイチャーフットプリントの開発だけでなく、実際に企業や金融機関で活用するための実証実験も進めていきます。将来的には、この指標が広く普及し、企業の環境経営を大きく変革するとともに、持続可能な社会の実現に貢献することが期待されます。

■参画機関（大学、民間企業等）

テーマ１：LIMEを拡張したネイチャーフットプリント用影響評価手法の開発

早稲田大学、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構、国立研究開発法人森林研究・整備機構森林総合研究所、大学共同利用機関法人人間文化研究機構総合地球環境学研究所、東北大学、京都大学、関西学院大学

テーマ２：ネイチャーフットプリントを用いた金融/投資機関における活用のための実証事業

政策研究大学院大学、株式会社価値総合研究所、株式会社日建設計、株式会社日建設計総合研究所、味の素株式会社、トヨタ自動車株式会社、積水化学工業株式会社、住友林業株式会社、株式会社資生堂、AGC株式会社、ＪＸ金属株式会社、太平洋セメント株式会社、パナソニックホールディングス株式会社、日本電気株式会社、農林中央金庫、MS&ADインシュアランス グループ ホールディングス株式会社、三菱ＵＦＪ信託銀行、株式会社LCAエキスパートセンター、一般社団法人サステナブル経営推進機構、TCO2株式会社、MS&ADインターリスク総研株式会社、ほか都市銀行、地方銀行など金融機関多数

■用語解説

※1 Society 5.0：
サイバー空間（仮想空間）とフィジカル空間（現実空間）を高度に融合させたシステムにより、経済発展と社会的課題の解決を両立する、人間中心の社会（Society）。
狩猟社会（Society 1.0）、農耕社会（Society 2.0）、工業社会（Society 3.0）、情報社会（Society 4.0）に続く、新たな社会を指すもので、第５期科学技術基本計画において我が国が目指すべき未来社会の姿として初めて提唱されました。

※2 BRIDGE：
内閣府総合科学技術・イノベーション会議(CSTI)の司令塔機能を生かし、戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）や各省庁の研究開発等の施策で生み出された革新技術等の成果を社会課題解決や新事業創出、ひいては、我が国が目指す将来像（Society 5.0）に橋渡しするため、官民研究開発投資拡大が見込まれる領域における各省庁の施策の実施・加速等に取り組むプログラムです。
ウェブサイト：https://www8.cao.go.jp/cstp/bridge/index.html

※3 ネイチャーフットプリント：
自然に注目したLCA(ライフサイクルアセスメント)を指します。特に、生物多様性（質）、生態系サービス（量）に注目して、気候変動、水消費、土地利用などによる自然・生態系への影響を定量的に評価します。資源の採掘から、素材生産、輸送、組立、使用、リサイクル・廃棄までを網羅した分析を通して、ネイチャーポジティブに向けた効果的な影響低減策の選定や関係者間におけるコミュニケーションを促進するための情報源として活用されることが期待されます。 

※4 LIME3(Life cycle Impact assessment Method based on Endpoint modeling 3) ：
日本発のライフサイクル影響評価手法として、LCA国家プロジェクトにおいて開発されたLIMEは、最新の自然科学と社会科学の知見と解析手法を活用し、LCAに限らず、環境効率、環境会計、フルコスト評価等様々な分野において活用されています。LIME3は、LIME2までは日本に限定されていた対象地域を世界に拡大したことで、グローバルビジネスを展開する事業者のLCA実施を可能にしました。また、定量化した環境負荷を経済価値指標に換算することもでき、企業経営にわかりやすい判断材料としても用いられています。

総合機械工学科向けの社会文化領域コース進入説明会を、2025年1月9日 (木)にオンラインで開催します。
関心のある学生は、以下のポスターおよび社会文化領域ウェブサイト上の情報をよく確認し、必要な手続きをとってください。

• 進入説明会開催のおしらせ

日時： 2024年12月23日(月) 16:00-17:00

会場：早稲田大学西早稲田キャンパス63号館03・04・05会議室

講師：廣井　卓思

対象：化学系学部生・大学院生・教職員・一般

参加方法：入場無料、直接会場へお越しください。

主催：先進理工学部　化学・生命化学科

問合せ：早稲田大学 理工センター 総務課

TEL：03-5286-3000

2024 年 12 月1 日（日）、 早稲田大学グローバル科学知融合知研究所・快適 ECLSS（エクルス） 研究開発拠点が、「これからの宇宙ビジネスとイノベーション：快適 エクルス研究開発拠点が目指す産学連携」 と題する公開イベント を開催します。 プロジェクトに興味のある方、研究テーマに関して情報交換したい方、産学連携の取り組みに興味のある方は、 是非ご参加ください。

◆日時：12月1日（日）18時00分～20時30分
◆会場： 渋谷スクランブルスクエア 15 階 SHIBUYA QWS クロスパーク
◆対象者：  プロジェクトに興味のある方であれば誰でも参加できます（高校生、大学生、大学院生、教職員、
教諭、研究員、社会人 他）
◆参加費： 無料

・詳細はこちら
・参加申込はこちら

演題：「糖尿病治療へ向けたヒト膵島を用いたトランスレーショナルリサーチ」

日時： 2024年12月23日(月) 16:30-18:10

会場：早稲田大学 TWIns　生命医科学科会議室

講師：白川　純

対象：学部生、大学院生、教職員

参加方法：入場無料、直接会場へお越しください。

主催：先進理工学部　生命医科学科

問合せ：早稲田大学 理工センター 総務課

TEL：03-5286-3000