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マテリアルリザバー性能が向上する電子-イオン混合伝導

著者: contributor
2025年12月19日 09:23

マテリアルリザバー性能が向上する電子-イオン混合伝導
~イオンを積極的に活用したニューロモルフィック分子ネットワークの実証~

発表のポイント

  • 自己ドープ型ポリチオフェン(S-PEDOT)の化学的な脱ドープにより、電子(ホール)とイオン(プロトン)が同時に伝導キャリアとして働く“本質的な混合伝導状態”を誘起することに成功しました。
  • 電子とイオンが協奏した混合伝導状態を利用することで、マテリアルリザバー素子の性能が向上することを明らかにし、本コンセプトが高性能なマテリアルリザバー素子開発において重要な因子であることを実証しました。
  • 本研究は、イオン(プロトン)伝導を積極的に活用したニューロモルフィック分子ネットワークの設計指針を提示するとともに、次世代の省エネルギーAIデバイスの実現に大きく貢献することが期待されます。

立教大学理学部の永野修作教授、石﨑裕也助教、山形大学理学部の松井淳教授、大阪大学大学院理学研究科の松本卓也教授、三坂朝基助教、九州工業大学大学院生命体工学研究科の田中啓文教授、早稲田大学理工学術院の長谷川剛教授らと東ソー株式会社、山梨大学、香川大学の研究グループは、導電性高分子「自己ドープ型ポリチオフェン(S-PEDOT、東ソー株式会社よりサンプル提供)(図1a)」※1に着目し、その電気伝導状態を多価アミン(図1b)による化学的な脱ドープ※2によって精密に制御することで、ホール※3とプロトン(水素イオンH+)が同時に伝導キャリアとして働く“本質的なホール–プロトン混合伝導状態”を創出することに成功しました(図1c)。


図1.(a)自己ドープ型ポリチオフェン(S-PEDOT)と(b)脱ドープ分子である多価アミンの化学構造、(c)本系におけるホール-プロトン混合伝導状態を示すイメージ図。(d)混合伝導状態を示す条件にてマテリアルリザバー素子の性能(波形生成タスクの精度)が向上することを示す図。

本研究で見いだされた本質的な混合伝導状態を示すニューロモルフィック分子ネットワーク※4は、近年、神経模倣型のデバイスとして注目されるマテリアルリザバー素子※5に必要な、非線形応答・短期記憶・高次元性といった特性を兼ね備えており、このような混合伝導状態を活用することで、マテリアルリザバーの素子性能を評価するベンチマークタスクの一つである波形生成タスク※6の精度が向上することを初めて実証しました(図1d)。ホールとプロトンが協奏的に働く本伝導メカニズムは、生体に近い省エネルギー動作を可能にする新たなAIデバイス設計指針として期待されます。
なお、本研究成果はWiley社刊行の国際学術誌Advanced Scienceに掲載されます。

研究の背景と発表内容

近年、人工知能(AI)技術の発展に伴い、ChatGPTに代表される生成AIや気象予測など、さまざまなサービスが急速に発展しています。一方、現在のAI技術はソフトウェアベースの演算処理に依存しており、莫大な計算コストや消費エネルギーの増加が深刻な課題となっています。このような背景の中、脳の神経回路で行われる情報処理システムを模倣し、低消費電力かつ高速な学習・演算が期待されるリザバーコンピューティング7が近年注目を集めています。特に、リザバー部位を物理的ハードウェアで実装し、材料そのものに演算を行わせるマテリアルリザバーは、素子構造が比較的単純であることや、低消費エネルギーでの高速な学習・演算が期待されることから近年高い関心を集めています。
これまでに、金属ナノ粒子や有機半導体材料など、主にエレクトロニクスベースの様々な材料系においてマテリアルリザバー素子が報告されており、脳内の神経ネットワーク構造を模倣したネットワーク状の情報伝達経路や非線形の電気特性、短期記憶特性、高次元性といった特性がマテリアルリザバー素子において重要であることが示唆されてきました。プロトンなどのイオン種は生体内ではあらゆる情報担体として重要な役割を担っていますが、電子に比べ質量が大きく、移動度(イオンや電子の動きやすさ)が桁違いに小さいため、情報担体として人工的に利用されることはほとんどなく、イオン–電子混合伝導性の高分子材料であっても主要な伝導キャリアは電子が担っているのが現状です(図2a)。そのため、イオンあるいは電子とイオン両方を協奏的に活用するデバイスの例は極めて限られていました。
S-PEDOTは、その優れた電気伝導特性が報告されています。この高分子材料はリオトロピック液晶性8を示し、ホール伝導部位である高分子主鎖とプロトン伝導部位である高分子側鎖が相分離してラメラ構造9を形成するといった特徴を示します(図1c)。本研究では、S-PEDOT薄膜が形成するホール伝導チャネルに対して多価アミンを用いた化学的脱ドープ処理を行い、ホール伝導度を制御することでプロトン伝導度とのバランスを取り、本質的な混合伝導状態の発現を試みました。
その結果、脱ドープしたS-PEDOT膜は、調温・調湿下における電流-電圧測定と交流インピーダンス測定(微少な交流電圧をかけた際の応答で、内部の状態を解析する手法)から、相対湿度(RH)に応じてホール伝導とプロトン伝導の電気伝導への寄与が可逆的に切り替わることが明らかとなりました。また、RH= 60~80%の条件下において、ホールとプロトンの両キャリアの伝導度が同程度となり、本質的な混合伝導状態となっていることが実証されました(図2b)。加湿に伴うプロトン伝導度の増大は、従来の混合伝導性高分子材料にはないS-PEDOT特有の秩序化したナノ構造(ラメラ構造)に由来するものと考えられます。さらに、調製したS-PEDOT薄膜はリザバー演算に求められる特性(非線形性・短期記憶特性・高次元性)を示すとともに、波形生成タスクやNARMAタスクと呼ばれるリザバー演算におけるベンチマークタスクの検討を行った結果、混合伝導状態が確認されたRH = 60–80%の湿度条件下において、リザバー演算性能が最大となることが明らかとなりました(図1d)。以上より、これらの特性が、ホールとプロトンが協奏的に伝導する混合伝導状態に由来するものであると結論づけました。
本研究は、複数キャリアを活用することで分子ネットワーク型ニューロモルフィックデバイスの性能を向上させる新たなコンセプトを示すものです。将来的には、リチウムイオンなど他のイオン種を導入することで、より複雑で多様な非線形動作を実現する可能性があります。これらのイオン種の活用は、生体に近い情報伝達システムと類似しており、次世代の省エネルギーAI素子の開発につながることが期待されます。

今後の展望

本研究で明らかとなったホールとプロトンが協奏的に働く混合伝導状態は、多様で複雑な非線形応答を、極めて薄い有機薄膜で実装できることを示しています。混合伝導を活用することで、生体神経系に類似した電気化学的応答を材料レベルで再現できる可能性が高まり、より省エネルギーかつ柔軟性の高いニューロモルフィックデバイスの開発が進むと期待されます。

図2.(a)従来の混合伝導性高分子における電子(ホール)とイオン(プロトン)の電気伝導度を比較した図。イオン伝導度は電子伝導度と比較して圧倒的に低いため、主要な伝導キャリアは電子となっている。(b)本研究のアプローチで実証したホール-プロトン混合伝導状態。脱ドープによりホール伝導度を低下させ、加湿によってプロトン伝導度を増大させることで、両キャリア伝導のバランスを取り、本質的な混合伝導状態を達成した。

謝辞

本研究を進めるにあたり、北陸先端科学技術大学院大学 長尾 祐樹 教授には電気計測やイオンの伝導機構において有益なディスカッションを頂きました。また、X線散乱測定においては、信州大学 是津 信行 教授、八名 拓実 博士にご協力いただきました。この場を借りて御礼申し上げます。
本研究は、科学技術振興機構(JST) 戦略的創造研究推進事業 CREST(課題番号:JPMJCR21B5)の支援を受けたものです。また、JSPS 研究拠点形成事業(課題番号:JPJSCCA20220006)、JSPS 科研費(若手研究)(課題番号:JP22K14731、JP25K18082)、天野工業技術研究所2025年度研究助成金の支援を受けて行われました。

用語解説

※1 自己ドープ型ポリチオフェン
一般的な導電性高分子では、電気伝導性を発現させるためにキャリアを供給する添加剤(ドーパント)が必要となる。一方、自己ドープ型ポリチオフェンは、ポリチオフェン骨格にスルホン酸基などのドーパント基をあらかじめ有しているため、外部ドーパントを用いることなく高い電気導電性を示す。

※2 脱ドープ
ここでは、酸化された電気伝導性共役主鎖をもつ高分子に対して、アルキルアミンなどの塩基を添加することで、高分子主鎖を化学的に還元し電気伝導性を低下させるプロセス。

※3 ホール
酸化によって共役主鎖から電子が抜き取られた結果生じる正電荷。この正電荷が高分子主鎖上を移動することで、見かけ上、この正電荷(ホール)が伝導キャリアとして振る舞う。

※4 ニューロモルフィック分子ネットワーク
脳内で見られるニューロンのネットワーク構造やその情報処理システムを人工的なネットワーク構造の分子素子で模倣したもの 。

※5 マテリアルリザバー
リザバーコンピューティング7において、リザバー部を様々な材料系に置き換えたもので、材料そのものに演算を行わせるデバイス。

※6 波形生成タスク
マテリアルリザバー5に入力した信号に対して、材料内部で非線形変換された複数の出力信号を利用し、任意の目標波形(三角波・矩形波・ノコギリ波など)を再構成できるかを評価するタスク。

※7 リザバーコンピューティング
入力層、リザバー層、出力層から構成されており、リザバー部と出力部の間の結合重みだけを学習させるため、計算コストが小さく高速な学習・演算が可能であり、特に、画像パターン認識や音声認識など時系列データを取り扱うのに適している。

※8 リオトロピック液晶性
物質が媒体の濃度変化によって液晶性を示す性質。石鹸などの界面活性剤でよくみられる。

※9 ラメラ構造
界面活性分子などが形成する周期的な積層構造。ここでは、S-PEDOTの電子伝導性主鎖とプロトン伝導性側鎖が相分離することで、規則的に積層した構造をさす(図1c)。

論文情報

掲載誌:Advanced Science
論文タイトル:Utilizing cooperative proton–electron mixed conduction induced via chemical dedoping of self-doped poly(3,4-ethylenedioxythiophene) nanofilms for in-material physical reservoirs
著者:Yuya Ishizaki-Betchaku,* Motoaki Onishi, Tomoki Misaka, Mitsuo Hara, Hirokazu Yano, Hidenori Okuzaki, Jun Matsui, Tsuyoshi Hasegawa, Takuya Matsumoto, Hirofumi Tanaka, and Shusaku Nagano*
掲載日:2025年12月16日
DOI:10.1002/advs.202520270

宇宙滞在の快適性をデザインする宇宙専門人材育成プログラムが始動

著者: dev
2025年12月17日 11:00

早稲田大学理工学術院は、文部科学省・令和7年度宇宙航空科学技術推進委託費の「宇宙人材育成プログラム/宇宙専門人材育成」プログラムに採択されました。
本プログラムでは、一般の民間人宇宙滞在における快適性と生活の質(QOL)向上を実現する「人間中心アプローチによる一般民間人宇宙滞在のための製品・サービス」をデザインし、運用できる人材育成を行います。

採択事業

事業責任者:早稲田大学 理工学術院 教授 野中朋美
課題名:ECLSS環境における人間の快適性を支える製品・サービスデザイン人材育成プログラム
実施年度:令和7年度~令和9年度
実施機関:
主管実施機関 早稲田大学
共同参画機関 慶應義塾大学、山口大学
協力機関   JAXA、マサチューセッツ工科大学、アジア工科大学

一般民間人の宇宙滞在需要の対応には、人間が宇宙空間で過ごす際の快適性・QOL向上が課題

これまで宇宙における有人活動は、高度な訓練を受けた宇宙飛行士が担っており、長期訓練を受けた宇宙飛行士が生命維持を可能とすることを前提に、宇宙滞在の環境設計がなされてきました。その一方、2030年以降の一般民間人の渡航・滞在が大幅に増加すると予想される地球低軌道の宇宙旅行等の実現には、一般民間人の健康維持、快適な環境確保が不可欠です。

微小重力、閉鎖環境、宇宙放射線といった宇宙空間における特殊条件において、快適性・QOL向上や健康維持を支える製品・サービスは民間宇宙ビジネスの発展を支える産業基盤になると予想されています。

⼀般⺠間⼈の健康・快適宇宙⽣活を実現する宇宙QOL研究開発拠点を構築し、宇宙生活の快適性を支える製品・サービスをデザインし運用できる人材育成を目指す

本事業では、非宇宙分野(宇宙工学や既存宇宙産業以外)を含む大学生、社会人、高専生等を対象に、宇宙のECLSS(Environmental Control and Life Support System:環境制御・生命維持システム)環境において、人間の快適性を支える製品・サービスをデザインし、運用できる人材を、事業期間中に合計300名以上育成することを目標とします。

図1 本事業で目指す宇宙QOL

そのため、慶應義塾大学、山口大学の共同参画機関およびJAXAをはじめとした産学官と連携し、スポーツ科学、⼈間⼯学・クロスモーダル・アート、健康・医学、工学、サービス工学、システムズエンジニアリング、デザイン等の各領域の専門分野を結集し、以下のアプローチから専門人材育成を行います。

1.ECLSS関連講座
・環境基盤としてのECLSSに関する体系的理解
・人の感覚・認知に着目した快適ECLSSの基礎
・環境制御技術、健康管理、衛生管理等の要素技術を活用した、人側の認知・知覚・生理反応に対応する人間中心システム設計
・受講生が既に有する専門性を宇宙環境へ応用するための基礎知識の習得

2.ECLSSを活用した製品・サービスデザイン実践WS
・受講者が保有する専門技術に快適ECLSSを掛け合わせ、宇宙生活における人間の快適性を支える製品・サービスのサービスデザイン力およびシステムデザイン力の取得

3.有人宇宙滞在ビジネス実践講座
・産官学のゲスト講師の講座や国際シンポジウムを通じた学びの幅を広げる講座を展開

ECLSS関連講座を担当する講師

早稲田大学 野中朋美教授 慶應義塾大学 白坂成功教授 山口大学 坂口和敏准教授 JAXA 桜井誠人博士 元JAXA宇宙飛行士 山崎直子氏

事業責任者(早稲田大学 野中教授)コメント

早稲田大学は、一般民間人の宇宙滞在における快適性と生活の質(QOL)の向上を目指し、「宇宙QOL研究開発拠点」を立ち上げました。本拠点は、スポーツ科学、人間工学・クロスモーダル・アート、医学、経営工学、サービス工学、行動経済学、デザイン、システムデザインといった多様な専門分野を結集し、人間中心のアプローチで宇宙生活を支える研究開発を推進しています。

低軌道における民間ビジネスは今後さらに拡大し、有人宇宙活動の発展は不可欠なテーマとなっています。その実現には、従来の宇宙工学分野に加えて、非宇宙分野の知識と技術が欠かせません。日本が強みをもつ環境制御技術や健康管理技術、さらには高度なサービス産業などは、これからの宇宙ビジネスで大きな価値を発揮すると考えています。こうした多様な分野の参画によって、宇宙産業の裾野が大きく広がることが期待されます。

本人材育成プログラムでは、受講生が「自分の専門を宇宙で活かす」ために必要な基礎知識を体系的に学び、ECLSS環境に応用しうる製品・サービスを創出する力を育成します。さらに、身につけた知識をワークショップ形式で実践し、実際の宇宙生活の快適性やQOL向上につながる製品・サービス設計を経験できる構成としています。

また、産学官が連携し、使われる宇宙技術・宇宙サービスへとつながるユースケースの創出を重視した人材育成を進めていきます。多様な専門性が宇宙に参入することで、宇宙産業と地上産業の双方に新たな価値を生み出す人材を育てていきたいと考えています。本プログラムは大学生・大学院生、社会人、高専生の方に広くご参加いただけます。是非多くの方に受講いただきたいです。

JST「次世代エッジ AI半導体研究開発事業」に新規採択

著者: contributor
2025年12月16日 14:38

環境循環型3D半導体製造革新と拠点形成を通じた、エッジAI社会を支える超高性能チップ実現へ

学校法人早稲田大学情報生産システム研究科は、国立大学法人横浜国立大学を研究代表者とする研究チームに参画し、国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)が公募する「次世代エッジ AI半導体研究開発事業」における「テーマ② 3D 集積技術の研究開発課題に採択されました。
※本事業の早稲田大学代表研究者は理工学術院・情報生産システム研究科の馬渡和真教授です。

採択課題情報

・事業名称:環境循環型3D 半導体製造革新と拠点形成を通じた、エッジAI 社会を支える超高性能チップ実現へ
・研究代表機関:横浜国立大学総合学術高等研究院
・研究分担機関:株)レゾナック、東京科学大学、早稲田大学、慶應義塾大学

事業概要

本事業は、クラウド側の消費電力増大という世界的な課題を解決し、エッジ側で高度な情報処理を可能とする革新的なAI 半導体の実現を目指す国家プロジェクトです。本採択課題は、将来のエッジAI 社会に不可欠な小型・高集積化と、地球環境に配慮したサーキュラーエコノミー型製造革新の両立を目標とし、特に以
下の4 つの技術課題に注力し、急速に拡大するエッジAI 市場における日本の競争優位を確立することを目指します。

  1. 環境循環型製造技術の確立:資源効率を高め、廃棄物を最小限に抑える「サーキュラーエコノミー型製造プロセス」の導入を加速し、半導体製造におけるグリーントランスフォーメーション(GX)を牽引します。
  2. チップレットに必須となる高度テスト技術の確立:複雑な3 次元積層(3D 集積)構造の品質と信頼性を確立するため、多層にわたる欠陥を高精度かつ効率的に検出・評価する「高度テスト技術」に取組み、次世代3D 半導体の量産プロセス技術を創造します。
  3. 革新的な冷却技術の開発:高集積化による発熱増大に対応するため、エネルギー効率が高く、極めて効率的な「水冷・マイクロ流路型冷却技術」の研究に取組み、AI 半導体性能向上の可能性に挑戦します。
  4. オープンイノベーション拠点整備:研究成果の社会実装を加速するため、株式会社レゾナック、東京科学大学、早稲田大学、慶應義塾大学をはじめとした関係機関と緊密に連携し、産学官連携の「オープンイノベーション拠点」を整備します。これにより、半導体産業の国際競争力の更なる強化と、実践的な教育を通じた次世代のグローバル人材育成を推進します。

Construction of smooth varieties with small contractions(2026/1/9)

著者: staff
2025年12月16日 14:08

演題:Construction of smooth varieties with small contractions

日時:2026年1月9日(金) 16:30-18:10

会場:早稲田大学 西早稲田キャンパス 51号館 18-08

講師:政村 悠登(東京大学大学院 博士課程2年)

対象:一般

参加方法:入場無料 直接会場へお越しください

主催:基幹理工学研究科 数学応用数理専攻

問合せ:早稲田大学 理工センター 総務課

TEL:03-5286-3000

URL:https://sites.google.com/view/waseda-ag-seminar

2025年度 JST ASPIREに採択

著者: contributor
2025年12月16日 11:30

国立研究開発法人科学技術振興機構(JST)が募集した先端国際共同研究推進事業(ASPIRE)で実施する「TOPのためのASPIRE」において、このたび、本学理工学術院の青木隆朗教授の提案が採択されました。

本件は、協力相手国・地域の研究資金配分機関や研究機関などのプログラムで支援を受けている、または支援を受ける予定の研究者と、AI・情報、バイオ、エネルギー、マテリアル、量子、半導体、通信の7分野で国際共同研究を実施する日本側研究者からの提案を募集したものです。「TOPのためのASPIRE」では、7分野で計54件の応募から、青木教授の提案を含む17課題が採択されました。

採択課題

量子分野

  • 応募タイプ
    TOPのためのASPIRE
  • 課題名
    ナノフォトニクスと原子物理学の融合による統合的光量子技術の創成
  • 日本側研究代表者
    理工学術院 教授 青木 隆朗 ※研究紹介映像はこちら
  • 海外参画研究者所属機関
    フランス:トゥールーズ大学(CNRS)、ソルボンヌ大学
    ドイツ:ベルリン・フンボルト大学、ボン大学
    スペイン:カタルーニャ光科学研究所(ICFO)
    米国:パデュー大学、マサチューセッツ工科大学

 

先端国際共同研究推進事業(ASPIRE)とは

我が国の科学技術力の維持・向上を図るため、政策上重要な科学技術分野において、国際共同研究を通じて我が国と科学技術先進国・地域のトップ研究者同士を結び付け、我が国の研究コミュニティにおいて国際頭脳循環を加速することを目指します。

本事業により、我が国と科学技術先進国・地域との間で、最先端の研究開発につながるネットワークを構築しつつ、次世代のトップ研究者を育成し、その流れを能動的に作り出すための仕組みを構築します。

(ASPIREウェブサイトより)

川原田 洋名誉教授、高西 淳夫教授、平田 秋彦教授が2025年度大隈記念学術褒賞を受賞

著者: staff
2025年12月12日 14:58

本学では創立者大隈重信を記念し、学術の振興をはかることを目的として、研究上顕著な業績をおさめた教員に対して、大隈記念学術褒賞を授与しています。
このたび本学術院の川原田 洋名誉教授、高西 淳夫教授(創造理工学部 総合機械工学科)が大隈学術記念賞を、平田 秋彦教授(基幹理工学部 応用数理学科)が大隈学術奨励賞を受賞されました。

授与式は2025年12月11日に大隈会館にて執り行われ、田中 愛治総長より正賞と副賞が授与されました。

大隈学術記念賞

川原田 洋名誉教授
研究題目「ダイヤモンド高濃度正孔層による FETの高周波、高電圧、バイオ、超伝導分野での先駆的応用研究」

高西 淳夫教授
研究題目「二足歩行ヒューマノイドの研究とその応用分野の開拓」

大隈学術奨励賞

平田 秋彦教授
研究題目「アモルファス物質の回折実験および数理手法を用いた構造解析」

川原田名誉教授と田中総長

高西教授と田中総長

平田教授と田中総長

長年のご功績をたたえ、栄誉ある受賞を、心からお祝い申し上げます。

アルツハイマー病において成体神経新生が減少するメカニズムに新たな知見

著者: contributor
2025年12月12日 10:50

アルツハイマー病において成体神経新生が減少するメカニズムに新たな知見
~モデルマウスを用いた研究で明らかにになった、BMPシグナルの上昇と性差の関連~

発表のポイント

  • 記憶に関連する脳の海馬領域では、新たな神経細胞が生成される成体神経新生※2は加齢とともに減少し、アルツハイマー病患者ではより顕著に低下すること、また、成体神経新生を BMPシグナル※3関連遺伝子が抑制することが知られています。アルツハイマー病モデルマウスの実験において、雄マウスよりも雌マウスの方が、BMPシグナル関連遺伝子の発現が上昇し、記憶形成に有用な成体神経新生が抑制されることが明らかになりました。
  • マウス実験において、BMPシグナルを阻害する薬剤を投与したところ、成体神経新生が改善されることが明らかになりました。また、培養細胞の解析により、女性ホルモンがBMPシグナル関連遺伝子の発現を高めることを確認しました。
  • 以上より、女性ホルモンが関連してBMPシグナルが上昇し、記憶と関連の深い成体神経新生の低下がおきていることが示唆され、性差によりアルツハイマー病の有病率が高い背景の一端を解明しました。

認知機能が低下し、社会生活に支障をきたす認知症は、脳の加齢が大きな原因で、人口の高齢化とともに、その患者数の増加が大きな社会問題となっています。中でもアルツハイマー病が原因として一番多く、アルツハイマー病の病態については不明な点が多いものの、罹患率は女性で多いことが知られており、女性ホルモンとの関連が示唆されています。
脳で新しく神経細胞が作られる成体神経新生において、海馬における成体神経新生は記憶と関連しており、その制御メカニズムの研究が行なわれてきました。加齢とともに、記憶が低下することや、制御の仕組みとしてBMPシグナルが関与していることが知られています。
早稲田大学 理工学術院 大島登志男(おおしまとしお)教授らの研究グループでは、アルツハイマー病モデルマウスAPPNL-G-Fマウスにおける性差に着目した研究を行ない、女性ホルモンが関連して、BMPシグナルの上昇が起こり、記憶に関係する成体神経新生が抑制されていることを明らかにました。
本研究成果は2025年12月12日に「Biology of Sex Differences」に公開されました。

これまでの研究で分かっていたこと

加齢とともに海馬におけるBMPシグナルの上昇が起き、成体神経新生の低下との関連が示唆されており、さらに、アルツハイマー病患者脳ではBMPシグナルの上昇と成体神経新生の低下が関連することは分っていました。しかし、BMPシグナルと成体神経新生の関係について、性差に着目した研究はこれまで行われておりませんでした。疫学的にアルツハイマー病は女性で罹患率が高いことは分っていますが、その原因として女性ホルモンの関与が示唆されているものの、明らかになっていません。性差に着目することで、アルツハイマー病の病態解明につながる可能性があります。

新たに実現しようとしたこと、明らかになったこと、新しく開発した手法

本研究では、共著者の一人である西道元理研チームリ―ダーらが開発したアルツハイマー病モデルマウス※1のAPPNL-G-Fマウスを用いて研究を行いました。APPNL-G-Fマウスは、ヒト化したAPP(アミロイド前駆体タンパク質)遺伝子にSwedish変異,Iberian変異,Arctic変異(遺伝性アルツハイマー病の遺伝子変異)をノックイン法により導入した遺伝子組換えマウスで、2~3カ月でアルツハイマー病に特徴的なアミロイド病理が出現します。本研究で解析を行なった6カ月齢では顕著なアミロイド病理が見られました。実験により以下の結果が得られました。
1.海馬において、BMP4,5,6遺伝子の発現が野生型に比べ♀優位にAPPNL-G-Fマウスで上昇していた。
2. 海馬歯状回における神経幹細胞増殖を細胞増殖のマーカーのPCNAを用いて調べた。その結果、野生型に比べ♀優位にAPPNL-G-Fマウスで低下していた。
3. Aペプチドを野生型マウスの脳室内へ注入すると、BMP遺伝子発現の上昇と海馬歯状回の神経新生の低下が認められた。
4. BMP阻害剤により♀APPNL-G-Fマウスで低下していた神経新生が回復した。
5. 培養細胞Neuro2aの培養液にエストロジェンを添加することで、Neuro2a細胞のBMP遺伝子発現が上昇した。
以上の結果から、♀優位なBMP遺伝子発現の上昇がAPPNL-G-Fマウスの海馬で認められ、♀で優位な成体神経新生の海馬歯状回での低下があり、BMP阻害剤で回復したことから、BMPシグナルの上昇が成体神経新生を抑制している可能性が示唆され、女性ホルモンのエストロジェンがBMP遺伝子の発現上昇に関連することが、培養細胞の実験から示唆されました。

図1 主なBMP遺伝子発現のTg-female(APPNL-G-F♀)での上昇

 

6月齢の海馬におけるBMP4-6の遺伝子発現を定量PCR法で調べたところ、WT(野生型)に比べ、Tg(APPNL-G-F)で遺伝子発現が上昇しており、その傾向は♀で顕著だった。

図2 BMP阻害剤(LDN)を用いてBNPシグナル阻害を行なった結果

 

3週間BMP阻害剤を与えた1週間後に(A)、成体神経新生を調べた(B)。増殖細胞のマーカーのPCNA陽性細胞数がBMP阻害剤投与によりTg(APPNL-G-F)でWT(野生型)に比べ、同程度に回復することが分かった(C)。

研究の波及効果や社会的影響

まだ不明な点が多いアルツハイマー病の病態を、性差という観点から行なった研究成果です。

課題、今後の展望

本研究でBMP阻害剤が成体神経新生を改善することを示しましたが、マウスの学習・記憶などに対しての具体的効果を検討することが必要となります。また、アルツハイマー病はアミロイドベータに対する抗体医薬が臨床で使用され始めているが、病気の進行を緩めるところで止めるところには至っておらず、更なる病態解明が必要です。今回、研究に用いたAPPNL-G-Fマウスは、早期にアミロイド病理が再現出来るモデルマウスであり、APPNL-G-Fマウスで得られた知見はアルツハイマー病患者脳でも起きている可能性が高いことから、同マウスを活用した今後の更なる研究が期待されます。

研究者のコメント

本研究チームでは、ヒト疾患の病態解明や治療法の開発を目指しています。今回、人口の高齢化に伴い、大きな社会問題になっている認知症の病態解明に関する研究で新たな知見を得ることが出来ましたが、これは今後の研究に向けた一歩目であり、今後さらに研究を発展させていきたいと考えています。

用語解説

※1 アルツハイマー病モデルマウス
家族性アルツハイマー病家系の遺伝子変異をもつAPPを過剰発現させ、アミロイド病理を再現したモデルマウスが開発されてきたが、過剰発現がもたらす副次的な効果があった。その問題を解決したのがAPPNL-G-Fマウスである。

※2 成体神経新生
成体脳で新しく神経細胞が神経幹細胞から作られる現象で、神経幹細胞の増殖と分化の2つのプロセスがあり、それぞれに関わる分子やシグナル系の研究が行なわれている。海馬歯状回における成体神経新生が妨げられると、学習や記憶が妨げられる。

※3 BMPシグナル
骨形成タンパク質(Bone Morphogenetic Protein)が細胞の受容体に結合して、細胞内でシグナルを伝達する経路です。このシグナル伝達は、発生初期の細胞の分化や、骨、血管、顔面、神経などの形成、維持に重要な役割を果たす。

キーワード

アルツハイマー病、アルツハイマー病モデルマウス APPNL-G-F、成体神経新生、BMPシグナル、性差、定量PCR、エストロジェン

論文情報

雑誌名:Biology of Sex Differences
論文名:Sex-related upregulation of bone morphogenetic protein signaling inhibits adult neurogenesis in APP NL-G-F Alzheimer’s disease model mice
執筆者名(所属機関名):Xingyu Su(早稲田大学), Rina Takayanagi(早稲田大学), Hiroki Maeda(早稲田大学), Toshio Ohshima(早稲田大学)*、Takaomi C Saido(理化学研究所)
掲載日時:2025年12月12日
掲載URL:https://doi.org/10.1186/s13293-025-00799-0
DOI: https://doi.org/10.1186/s13293-025-00799-0
*:責任著者

研究助成

研究費名:科学研究費 基盤研究(C) 課題番号:22K06464
研究課題名:CRMP2リン酸化の神経回路形成および神経再生への役割解明とその応用
研究代表者名(所属機関名):大島 登志男(早稲田大学)

研究費名:早稲田大学特定課題研究
研究課題名:2024年度 アルツハイマー病モデルマウスにおける遺伝子発現変動の解析
2025年度 性差と腸内細菌に着目したモデルマウスを用いたアルツハイマー病研究
研究代表者名(所属機関名):大島 登志男(早稲田大学)

「重なり合う建築」(2026/1/13)

著者: staff
2025年12月10日 12:44

演題:「重なり合う建築」

日時:2026年1月13日(火) 13:10-14:50

会場:早稲田大学 西早稲田キャンパス63号館2階201教室

講師:高野 洋平(有限会社マル・アーキテクチャ 代表取締役)

対象:学部生、大学院生、教職員、一般

参加方法:入場無料 直接会場へお越しください

主催:創造理工学部 建築学科

問合せ:早稲田大学 理工センター 総務課

TEL:03-5286-3000

Degeneration of Calabi-Yau 3-folds and 3-forms(2025/12/19)

著者: staff
2025年12月10日 10:52

演題:Degeneration of Calabi-Yau 3-folds and 3-forms

日時:2025年12月19日(金) 16:30-18:00

会場:早稲田大学 西早稲田キャンパス 51号館18階18-02教室

講師:Teng Fei(University of Rutgers  Assistant Professor)

対象:学部生、大学院生、教職員、一般

参加方法:入場無料 直接会場へお越しください

主催:基幹理工学部 数学応用数理専攻

問合せ:早稲田大学 理工センター 総務課

TEL:03-5286-3000

リンク先URL:  https://www.math.sci.waseda.ac.jp/math/seminar/

2026年度 社会文化領域コース 進入説明会(2026/1/8オンライン実施・要事前登録)のご案内

著者: staff
2025年12月1日 15:13

第1回社会文化領域コース進入説明会を、2026年1月8日 (木)にオンラインで開催します。
関心のある学生は、以下のポスターおよび社会文化領域ウェブサイト上の情報をよく確認し、必要な手続きをとってください。

Birth of a New Class of Nanomaterials: Mesoporous Materials — Synthetic Challenges and Breakthroughs(2025/12/10)

著者: staff
2025年11月28日 14:11

演題:Birth of a New Class of Nanomaterials: Mesoporous Materials – Synthetic Challenges and Breakthroughs

日時:2025年12月10日(水) 13:10-14:50

会場:早稲田大学 西早稲田キャンパス 62W号館 1階 大会議室A

講師:Ryong Ryoo (韓国エネルギー技術院(KENTECH) エネルギー工学部 名誉教授)

対象:学部生、大学院生、教職員、一般

参加方法:入場無料 直接会場へお越しください

主催:先進理工学部 応用化学科

問合せ:早稲田大学 理工センター 総務課

TEL:03-5286-3000

各種の計算手法のなかから非圧縮性SPHをもちいた鋳造シミュレーションに着目 した経緯とめざすところ 研究開発者として、工場長としての勤務経験を通して思うこと(2025/12/10)

著者: staff
2025年11月27日 16:29

演題:各種の計算手法のなかから非圧縮性SPHをもちいた鋳造シミュレーションに着目した経緯とめざすところ  研究開発者として、工場長としての勤務経験を通して思うこと

日時:2025年12月10日(水) 15:10-15:50

会場:早稲田大学 各務記念材料技術研究所 42号館1階 講演室

講師:三中西 信治(株式会社 アーレスティ)

対象:学部生、大学院生、教職員、一般

参加方法:入場無料 直接会場へお越しください

主催:創造理工学部 総合機械工学科

問合せ:早稲田大学 理工センター 総務課

TEL:03-5286-3000

ダイカストの研究開発40年の軌跡(2025/12/10)

著者: staff
2025年11月27日 16:27

演題:ダイカストの研究開発40年の軌跡

日時:2025年12月10日(水) 14:30-15:10

会場:早稲田大学 各務記念材料技術研究所 42号館1階 講演室

講師:西 直美(ものつくり大学名誉教授 博士(工学))

対象:学部生、大学院生、教職員、一般

参加方法:入場無料 直接会場へお越しください

主催:創造理工学部 総合機械工学科

問合せ:早稲田大学 理工センター 総務課

TEL:03-5286-3000

企業における生産技術研究開発者として、テーマの着眼と選定、実用化までの 道のり、日本鋳造学会における活動ときたい(2025/12/10)

著者: staff
2025年11月27日 16:25

演題:企業における生産技術研究開発者として、テーマの着眼と選定、実用化までの道のり、日本鋳造学会における活動ときたい

日時:2025年12月10日(水) 13:40-14:20

会場:早稲田大学 各務記念材料技術研究所 42号館1階 講演室

講師:神戸 洋史(日本鋳造工学会 事務局長)

対象:学部生、大学院生、教職員、一般

参加方法:入場無料 直接会場へお越しください

主催:創造理工学部 総合機械工学科

問合せ:早稲田大学 理工センター 総務課

TEL:03-5286-3000

経済産業省TRAFAMにおける国産砂型3Dプリンタ及び鋳型材料の研究開発における 道のりと成果・今後の展望(2025/12/10)

著者: staff
2025年11月27日 16:23

演題:経済産業省TRAFAMにおける国産砂型3Dプリンタ及び鋳型材料の研究開発における道のりと成果・今後の展望

日時:2025年12月10日(水) 13:00-13:40

会場:早稲田大学 各務記念材料技術研究所 42号館1階 講演室

講師:岡根 利光(ものつくり大学教授 博士(工学))

対象:学部生、大学院生、教職員、一般

参加方法:入場無料 直接会場へお越しください

主催:創造理工学部 総合機械工学科

問合せ:早稲田大学 理工センター 総務課

TEL:03-5286-3000

 

A Quick Visit to the Institute of Global Production & Logistics

著者: contributor
2025年11月18日 16:30

‘Learning Ecosystem’ to Drive Change in the Supply Chain Developed at Waseda

 

Digitalization, globalization and sustainability — and more recently pandemic-driven shifts in economic security, society is undergoing rapid change. Companies’ supply chains are facing an unprecedented era of transformation. Amid this, what can academia do to help restore vitality to Japanese manufacturing and brighten the prospects of the world economy through industry-academia collaboration? Here we introduce a research institute tackling these difficult issues through such collaboration.

Contributing to the “great transformation” of supply chains via academic approaches

──When you say ‘Global Production & Logistics’, what kind of research are you talking about?

OHMORI, Shunichi (Research Director/Faculty of Science and Engineering)

The short answer is supply-chain management for firms, especially in manufacturing: from procuring raw materials, transporting to production sites, managing inventory in warehouses, and delivering to stores — the whole chain. We also include service-operations management combining sales and consumption.

The environment surrounding manufacturing is especially harsh in Japan now, with layers of complex challenges coinciding — for instance, advances in the so-called Fourth Industrial Revolution, the acceleration of sustainability and social business as symbolized by the SDGs, and rising protectionism following globalization. The pandemic laid bare risks of supply-chain disruption, and with geopolitical risk came a forced reassessment of supply networks.

Especially acute in Japan is the issue of labor shortage. In logistics especially, the so-called “2024 problem” triggered concern over declining transport capability as stricter regulations limited overtime for truck drivers. Not only drivers, but white-collar staff in inventory management and demand forecasting are ageing and leaving the workplace, and the reliance on experienced “intuition” and judgement of veteran workers is catching up with the system.

Amid this backdrop, our mission is to analyze those challenges and examine solutions using knowledge from industrial engineering in order to build the next-generation global production and logistics systems that benefit business and society.

──There seems to be a strong expectation from industry for what academia can bring.

I believe so. Japanese manufacturing once had global leadership, but in recent years the changing environment I mentioned has steadily eroded international competitiveness. In our research we’ve engaged in joint studies and dialogues with top management and supply-chain practitioners at representative Japanese manufacturers. In that process, I’ve felt, more than ever, the rising expectations for academic approaches on how to enact transformation and concrete methods.

What I, personally, have felt from working with many companies is: Japanese firms at the site level have extremely high capabilities and the capacity to improve. Their daily operations are already near optimal, and their accumulated knowledge and efforts are globally enviable.

On the other hand, in our field we have a concept called the “Theory of Constraints”. It states a system’s overall performance is determined by its bottleneck. Like a chain is as strong as its weakest link, an organization or a supply chain is often held back by one constraint.

To achieve dramatic reform, you must change the constraint itself. But that affects other departments or other companies, and may even bring temporary chaos or negative impact, so it is by no means easy.

In that context, I believe the source of future competitiveness for companies is to clearly define the “ideal form” and long-term vision of the company, and advance reform with a whole-system optimization perspective — thereby overcoming that wall.

Our institute’s contribution lies in deeply understanding companies’ visions, organizing decisions into scenarios, building mathematical models and algorithms, and then doing simulations. This allows us to quantitatively show “if this decision is taken, what sort of result will emerge”, and we consider this assistance in strategic decision-making for companies with future foresight to be crucial.

Bridging the gap between “theory and reality” through joint research with industry

──What specifically do you do in the management-engineering approach?

For example, in joint research with a nationwide restaurant-chain company, we undertook a project to optimize delivery scheduling to stores. Because multiple stores exist in one region, improving logistics efficiency was the challenge. Previously each store hoped for its own delivery time — one wanted morning, another night — so even neighboring stores might receive two separate deliveries (morning and night) in the same area, which is inefficient. If we relax this constraint of delivering at the time each store demands, and align delivery times, then delivery routes can be consolidated, and fewer trucks can serve them.

Now imagine hundreds of stores in one region. Which stores should have their delivery logistics coordinated to yield the greatest efficiency? We built an algorithm and derived the optimum mathematically from among the vast combinations. By not being swayed by each store’s individual situation but enabling headquarters to take an aerial view and coordinate across them, logistics efficiency improved significantly.

However, a theoretically obtained optimum solution doesn’t necessarily fit the reality of problem-solving. There is always a gap between theory and reality, and it’s important to work with companies to close that gap. For example, if you give maximum consideration to each store’s circumstances, how will transport cost, manpower and time be affected? On the flip side, if you prioritize efficiency, how much burden does that place on the stores? Through such simulations we present several options, and let the company make a judgement.

And not only for delivery: supply chains involve many stages, so by viewing them end to end, if you optimize what used to function separately — different departments and companies — even a small improvement can significantly raise efficiency.

──So it’s research while confronting actual challenges in reality. 

While we often undertake joint research with companies, we first focus on formulating a ‘research question’ from a societal and academic standpoint. We answer that question using scientific methods, and our mission is to connect our findings to problem-solving in society and to creating new value.

Even in joint research we proceed only after the company understands that we’re targeting topics with large societal impact, not just an individual firm’s issue.

Because it is a ‘significant question’, it must be an unresolved problem. An obvious challenge easily solved with existing solutions or methods does not become a research theme. Therefore, in every joint research we’re always facing new challenges, iterating trials and errors, at times experiencing failure together and building up knowledge.

The field of supply-chain is very broad: from operations at the site, through management strategy, to the economy as a whole. It demands multi-layered perspectives. Because the methods and expertise required differ significantly at each layer, we have researchers from a variety of fields participating in the institute.

Also, many practitioners from industry join as research members, bringing awareness of real-world issues and business realities to the discussions. With students also joining these talks among specialists from different disciplines and industries, they don’t just learn theory — they directly experience the complexity of real-world operations and the weight of decision-making, which becomes a great growth opportunity for them.

 

Creating a community where university, industry and students learn from each other

──You have been director of this institute for about three and a half years now. What policy have you taken in your research advancement?” 

Including collaboration with companies and overseas researchers, I’ve kept expanding the network. The institute was originally founded in 2002 by my mentor, Professor Kazuho Yoshimoto, a Professor Emeritus of the School of Science and Engineering, with the theme of strengthening the link between production and logistics for productivity improvement. Over 20 years later the environment surrounding corporate management has changed greatly. I believe we should keep daringly taking on new things and systematizing them.

──What new activities have you begun?

We’ve branched out in many areas, but I’ve placed particular emphasis on building communities of practitioners in production and logistics. We’ve held research meetings for manager-class practitioners, meetings for procurement-executives and for logistics-executives — bringing together top runners active in supply-chain management and introducing the latest academic knowledge to them and getting feedback.

We also emphasize overseas collaboration. We work with experts from industry and academia in the USA, Germany, China, Thailand and other countries, learning at various angles about the transformations taking place on the front line of supply chains.

In the U.S. we’ve learned from many advanced cases of supply-chain management. In the “Supply Chain Top 25” published annually by the research firm Gartner, we talk directly with CEOs of companies that are regulars in the list or in the “Masters” category. We gain the opportunity to learn how they drive supply-chain reform and respond to change.

In Germany we’ve visited cutting-edge factory automation and observed industry policy aimed at structural transformation of manufacturing through digital technology — the so-called “Industry 4.0”. Particularly, systems for data linkage between factories and companies and governance design were very suggestive for thinking about future Japanese manufacturing.

In China we visited Shenzhen, sometimes called the “hardware Silicon Valley”, and through entrepreneurs, manufacturing sites, venture capital and accelerators we learned how ideas take shape and grow into business. Through these on-site visits we aim to understand the manufacturing ecosystem that supports innovation and apply that to the future industrial competitiveness of Japan.

Through this practical knowledge, we don’t just learn theory, but we can also understand management decision-making and organizational transformation approaches that are globally applicable. I feel that knowing best practices around the world is extremely important for Japanese companies confronting challenges, in order to relativize those challenges and explore the next direction of reform.

──You said students also participate in your research activities. Are there results on that front too?

Yes. Facing real challenges that companies face, presenting solutions to people at the front line of operations and receiving feedback — for students it is definitely a large gain. We go on study tours to factories, companies and academic institutes domestically and overseas, and prominent practitioners in this field occasionally drop by unannounced, so I believe the stimulation is significant.

Including that, creating a ‘learning ecosystem’ in the field of supply-chain and service-operations management is my goal. For the university: discovery of new research opportunities and growth of students; for industry: acquisition of the latest theory and securing talent; for students: meaningful learning opportunities and paths to career. If a structure that fulfils each of these needs can be made, that would be ideal.

As a result, I hope Japanese manufacturing will regain strength and once again take the lead in solving global issues.

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