あるAnonymous Coward 曰く、

東大が感染者、非感染者役の人形とマスク三種、実際のコロナウィルスを使い、
マスクの感染予防効果（ウィルスの吸入量抑制効果）の実験を行った。

細かい数字は元ソースを当たってほしいが、
結局のところ、ウィルスの拡散防止にも、感染予防（吸入量減）にも効果があると言う結果。

また、今まで言われている通り
①感染者、非感染者双方がマスクをしている。
②感染者の実がマスクをしている
③非感染者のみがマスクをしている

順で効果が高いと言うのが裏付けられる結果となっている。

情報元へのリンク

東京大医科学研究所の河岡義裕教授らの研究グループが、感染力のある現物の新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）とマスクを使用し、マスクの防護効果についての検証を行った。SARS-CoV-2を利用したマスクの検証実験はこれが世界で初めてだという（東京大学、mSphere、朝日新聞、ITmedia、FNNプライムオンライン）。

実験では人工呼吸器を備え、人間のように呼吸を行うマネキン2体を用意した。1体は感染者に見立てて設定され、ウイルスを含む飛沫とエアロゾルを咳のように感じで吐き出させた。もう一方は健常者という扱いになっている。双方を50センチ離してマスクを着脱して対面させて測定した。このほか、マスク有り・無し、種類の違いなどの条件を設定、密閉された環境にに設置した上で、2体が吸い込むウイルスの量について調査した。

実験の結果、どちらもマスクなしの状態では1メートル離れても、ウイルスの量はあまり減らなかった。吸い込む側の健常者マネキンだけにサージカルマスクを付けると50パーセントほど減少。布マスクを装着すると、吸い込むウイルスの量は60～80％までに減少した。また医療用のN95マスクを使用した場合では10～20％に減らす効果があった。

反対にウイルスを吐き出す感染者マネキンだけにマスクを装着した場合、吸い込むウイルス量は着けなかった場合に比べて20～40％まで抑えられた。N95マスクの場合は、ほぼ0％にまで減少した。なおN95マスクに関しては密着が不十分な場合は、サージカルマスクと同じ程度の効果しか出ないことがあるという。

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headless 曰く、

米政府と11の州が提起したGoogleに対するアンチトラスト訴訟について、競争を促進する企業や団体が巻き添えとなって競争が阻害される結果になることをMozillaが懸念している(The Mozilla Blogの記事)。

MozillaはFirefoxの開発について、競争と選択によってインターネットやオンラインの健全性を実現するためだと主張している。しかし訴状(PDF)ではGoogleによる検索市場独占の例として、AppleとMozillaがそれぞれSafariとFirefoxの検索による収入の配分に関する合意をGoogleと交わしていることが挙げられている。

Mozillaのように巨大企業ではない独立企業・団体は革新および破壊とともに、(Google検索のような)業界一の機能やサービスを提供することで成功しているのだという。そのため、法的手続きが意図せずMozillaのような革新家に害を与えるようなことがあれば、その害はシステム全体におよび、消費者も利益を得られない。

Mozillaの誕生は1990年代に米政府がMicrosoftを訴えたアンチトラスト訴訟と強く結びついており、このような複雑な問題を一夜にして解決できるような策が存在しないことを身をもって体験しているとのこと。そのため、問題の解決は容易ではないが、消費者に利益をもたらす競争と選択の推進を可能にし、エコシステム全体に配慮した救済策が必要だと述べている。

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先日、線路上にワイヤレスイヤホンを落とす事例が多発しているという話題があったが、元凶とみられるケーブルの存在しないAirPodsなどの紛失防止用に専用の紐が発売されているそうだ（Togetter）。

ワイヤレスにケーブルを付ける画期的すぎる商品だとしてTwitter上で話題になっていた模様。実際にググってみると複数の製品が販売されているようだ。製品としてはシリコンゴム製で、ネックストラップとしても使えるものがほとんど。抜け落ちないようにマグネットが付けられたものもあるようだ。

Twitter上では本末転倒だ、普通のコードタイプのイヤホンを使えばいいのではとする指摘もあったようだが、実際にはこの形式にもメリットはあるのだそうだ。具体的にはケーブルタイプと異なり断線のリスクがないこと、断線リスクがないのでコードを適当にしまえる、取り回しが容易、ワイヤレスとしても使えるなどが上げられている。

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沖縄県は19日、大宜味村にあるエビ養殖場で、甲殻類の伝染病「急性肝膵臓壊死症（AHPND）」が発生したと発表した。国内で子の病気が発生したのは今回が初めてであるという（琉球新報、琉球新報その2、琉球新報その3、沖縄タイムス）。

AHPNDは細菌性の伝染病で、感染すると養殖し始めて20~30日の間に急激な大量死が発生するとしている。致死率は40～100％としており、一匹でも感染が見つかれば水槽内のすべてに感染したと見なされるようだ（沖縄タイムスその2）。

県は養殖業者に対して、感染拡大のため施設内に残るエビの処分などを命じている。この養殖場は8月9日にタイから稚エビを10万尾を輸入したが、10月8日時点で生き残っていたのは2000尾のみだったとしている。当初、村内にはほかの養殖場がないことから、感染拡大のリスクは少ないとみられていたが、その後の調べで清掃時の海水の入れ替えで作業員が海と養殖場を行き来していたことが判明した。海で細菌が増殖した場合、根絶は難しくなるという。AHPNDは沖縄県内で養殖の多いクルマエビにも伝染することから、沖縄県は「県魚介類疾病緊急対策会議」を21日に開き対策を協議している。検疫体制の強化策などを決めて体制を見直すとしている。

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