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Kaspersky Lab の調べによると、ランサムウェア攻撃の被害を受けたことがある企業の重役の 88 % は再び攻撃を受けたら身代金を支払うと回答したそうだ (Kaspersky official blogの記事、 The Register の記事)。

調査は北米・南米・アフリカ・ロシア・欧州・アジア太平洋地域の従業員 50 ～ 1,000 人の企業のIT管理者でない重役および経営者・共同経営者 900 人が対象で、4 月に実施されたものだ。

回答者の 60 % はランサムウェアの脅威をメディアが実際よりも大きく見せていると考えているが、64 % の組織が既にランサムウェア被害にあっており、うち 79 % が身代金を支払っているという。再び被害にあった場合に身代金を支払うとの回答は 88 % だが、過去の被害で身代金を払ったことのある組織では 97 % が再び支払うと回答したとのこと。一方、データが復旧できなくても身代金を支払わないとの回答は、被害にあったことのない組織で 28 %、過去の被害で身代金を支払わなかった組織では 44 % にのぼる。

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