産経新聞の記事によると、大工の数が20年で半減しているという。2020年時点での大工の数は約30万人となっており、2000年の64万人から大幅に減少しているという。特に15〜19歳の大工は減少が顕著で、同世代の大工は1990年の1万6657人から2020年には2120人に減少している。現在、最も多い世代は65〜69歳の4万8450人で、全体の約16％を占めている。そのうち65歳以上が約3割を占めているという（産経新聞）。

大工は、個人事業主の「一人親方」や5人未満の小規模が多く、2021年の大工の年収は387万9000円。これは日本の平均年収の443万円を大きく下回っているとされる。ハウスメーカーや低価格の分譲住宅のパワービルダーの下請けや孫請けで発注を受けるため、単価が下がりやすく、さらに資材価格の高騰のしわよせを受けて単価が下がるケースもあるという。2035年には半減して15万人になるとする予測もあるようだ。

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