マッコウクジラが頭突きでじゃれ合う様子をドローンによる海洋調査で確認したことが報告されました。研究者たちは、2020年から2022年にかけてアゾレス諸島とバレアレス諸島周辺の海域で3件の接触行動を撮影しました。これらの行為は「頭突き」に該当し、多くの場合、若い個体が行っていることが判明しました。音声トラッカーのデータから、クジラ同士はコミュニケーションを行っており、衝突の強度も様々です。

この行動は繰り返し見られるものであり、体が大きな成体のオスが優位性を示すためではなく、むしろ未成熟な個体間での遊びと考えられています。しかし、正確な理由はまだ特定されていません。研究者たちはドローンによる記録により自然環境への影響を最小限に抑えながら、通常は見難い行動を観察できることを評価しています。

アレック・バースレム氏の研究チームは、一般市民からの映像提供を求めています。このようにして得られた情報により、マッコウクジラの行動やコーダについてより深い理解が得られると期待されています。

中国のスタートアップ企業Sustain Spaceが開発したしなやかなロボットアームが、宇宙空間での衛星給油実験に成功し、軌道上のサービス能力の実現に向けて一歩前進しました。この柔軟なロボットはバネのようなチューブ構造で、さまざまな方向へねじれたり丸まったりできることから、燃料補給や修理、宇宙ゴミ除去などの複数任務に対応可能です。

中国はこの技術の実用化を通じて、宇宙機の寿命を延ばす可能性があります。Sustain Spaceの衛星Xiyuan-0は快舟11号ロケットに搭載され打ち上げられ、地上からの遠隔操作や自律動作など複数の模擬試験を完了しました。

また、カナダアーム2やEUROPAーム、きぼうなどの宇宙産業で重要な役割を果たすロボットアームも紹介しています。Sustain Spaceの技術はこの種の装置としては世界初であり、中国の宇宙産業の持続可能性を支持するために設計されています。

これは中国が宇宙産業において確実に進歩していることを示す例として評価され、同様の開発を目指す他の宇宙スタートアップ企業も存在しています。

ウィーン工科大学の研究チームは、肉眼では見えないほどの極小サイズのQRコードを開発しました。このコードは細菌よりも小さいのに安定して機能し、ギネス記録を保持しています。従来のQRコードより37%小さくなっています。

最も重要なのは、この極小QRコードにより大量のデータが保存できる可能性があります。例えば、A4用紙1枚に2テラバイト(TB)のデータを保存することが可能です（約60TB/畳の計算）。

しかし、これらのコードは電子顕微鏡が必要で現実的な使用には限界があるとされています。研究者は原子スケールでのQRコード作成は可能ですが、その実用性は低く、信頼性が低いと指摘しています。一方で、極小なQRコードは長期保存に優れているため、アーカイブ目的では有用かもしれません。

この新しいQRコード技術は、データの長期保存用途での革新を示唆しており、従来のQRコードとは異なるユニークな応用が期待されます。

記事は、デンマークのオーフス大学に所属する研究チームがバクテリアをセメントに注入することで蓄電池として機能させるという驚くべき発見について紹介しています。

主な内容は以下の通りです：

1. **発見の概要**：
- バクテリア「シェワネラ・オネイデンシス」がセメントに注入されると、蓄電池として機能する可能性があるという。
- この研究結果は科学誌「Cell Reports Physical Science」に掲載された。

2. **具体的な実験**：
- 研究チームはこのバクテリアを注入することで、セメント内で電子を伝達しエネルギーを運ぶネットワークを作り出すことができた。
- このシステムは蓄電池として機能し、10,000サイクル使用後でも85%の容量を維持する。

3. **再生性と持続可能性**：
- セメントは栄養分を与えることで活性化され、元のエネルギー容量の最大80%まで回復できる。
- 低コストでスケールアップしやすいことから、持続可能な建築材料として有望な可能性がある。

4. **将来の展望**：
- 未来には壁や基礎、橋などに導入することで、再生可能エネルギーの補完となる可能性があり、避難所の電力供給にも役立つ見込み。
- CO2吸収能力の向上によりさらに持続性が高まる革新的なコンクリートとの組み合わせも期待できる。

この技術は将来の建築材料と蓄電システムに革命をもたらす可能性があり、日本の災害対策にも活用できることを示唆しています。

中国武漢大学の研究チームが開発した、世界最小のチップスケール原子時計について紹介します。この装置は2.3立方センチと非常にコンパクトで、現行の主要モデルの約7分の1のサイズです。

主な特徴は以下の通りです：
- 高度な精度：3万年に1秒しかズレない
- 量産化の可能性：防衛システムやドローンなどへの搭載が期待される

研究チームは、この時計を搭載したドローンやミサイル、水中ナビゲーションシステムの発展に貢献するとしています。

ただし、大量生産化にはコストや技術的な課題があるため、実用化までには時間がかかる可能性があります。今後、これらの技術が軍事分野での応用を広げるかどうか注目されます。

Pulsar Fusionというイギリスのスタートアップ企業が、核融合ロケット「Sunbird」での世界初のプラズマ点火に成功しました。この発表は2026年4月2日に行われ、宇宙船の火星探査ミッションにおける移動時間を短縮する可能性がある重要な技術革新を示しています。

Pulsar Fusionは、「Sunbird Migratory Transfer Vehicle」を開発しており、低軌道上で宇宙船にドッキングして目的地まで加速させる役割を持ちます。この新技術により、1トンから2トンの貨物を積んだ宇宙船を6ヶ月未満で火星の軌道まで輸送することが可能になると期待されています。

「Sunbird」は核融合エンジン「Dual Direct Fusion Drive (DDFD)」を使用し、非常に高い推進力と電力を提供します。これは1万〜1万5000秒の比推力を発揮し、化学推進ロケットでは達成不可能な燃料効率を実現します。

Pulsar Fusionは2027年に軌道上の実証実験を行う計画ですが、その成功が核融合ロケットの商用化への大きな一歩となります。ただし、宇宙船を深空間に運搬するためには、まだ多くの技術的課題が残っています。

プラズマ点火の成功は、「Sunbird」が火星探査ミッションにおける重要な役割を果たす可能性を示唆しています。

### Claudeのピーク時利用制限強化、OpenAIは利用上限を解除

#### キーポイント：
1. **Claudeの変更**：Anthropic（アンスロピック）が3月末に、無料/Pro/Maxプランに関わらず、平日午前5時から午後7時の間に5時間セッション制限が早く消費されるようになることを公表した。これにより、ピーク時にClaudeの利用が困難になる可能性がある。
2. **OpenAIの反応**：OpenAIは同日に自社モデルの利用上限を撤廃し、ユーザーに自由なアクセスを提供する方針を打ち出した。
3. **Impact**：Anthropicの制限発表により、一部のユーザーが他のAIサービスへと移る可能性がある。一方で、OpenAIは収益化に向けてユーザーアクセスを維持し続ける計画である。

#### 詳細：
- Anthropicの技術チームのThariq Shihipar氏によると、ピーク時間帯における5時間セッション制限が早まり、全体の約7%に該当するユーザーに影響が出る見込みだ。
- これは特にProプラン利用者に集中しているという。
- OpenAIはCodexの利用上限を撤廃し、新しいプラグインを使って無制限で作業できるようにした。

この状況は、両社が市場での競争に対応するための戦略的な動きであり、収益化を目指すOpenAIにとってはチャンスだと見られる。

中国では学生向けスマートグラスのレンタルサービスが急増しており、その主な目的は試験でのカンニングです。メタやロキッドなどのAIスマートグラスを借りて、試験問題を記録或いは解答を受け取る方法で使用しています。Rest of the Worldによると、学生たちはこの技術を利用して自己利益を得ており、レンタルサービスも生まれています。特にRokidやアリババ製のモデルが人気です。料金は1日6～12ドル（約950～1,900円）で、試験に必死な学生にとっては高額とは言えません。

スマートグラスは大学入試や公務員試験での使用が明確に禁止されていても、多くのモデルは見た目から判断し難いため、多くの学生がバレずに利用しています。そのため、取り締まりは非常に困難で、チェックする側が何を探すべきかを正確に把握していないためです。

アメリカでも同様の状況があり、法廷や大学入試管理団体もスマートグラスの使用禁止を実施していますが、具体的な取り締まりは難しい状況です。

地球の自転速度が遅くなり、過去360万年未見の速さで1日が長くなっているという研究結果が出ています。ウィーンとチューリッヒの地球物理学者たちは、古気候データを基に長期的な自転変化を調査し、2000年から2020年には1世紀あたり約1.33ミリ秒分1日が長くなるなど、急速な変化が見られると報告しました。この現象は、「大陸と海洋間の質量再配分」と呼ばれ、温暖化による氷床融解や淡水流入が原因と考えられています。

研究チームは底生有孔虫の化石から海面変動を推測し、物理情報を組み込んだ拡散モデルという新しいAI手法を開発しました。これは自然現象の物理法則を考慮しながら予測を行うことができます。

気候変動による赤道付近の海洋における重量増加が長期的に自転速度に影響を与えるとの見方もあり、21世紀末までには気候変動の方が月よりも強い影響を持つ可能性があります。この変化は多くの分野に影響を与えかねないため、気候変動対策を加速させることが求められています。

AIによるリストラ後、どのくらいの人が再就職ができるかについて、ブルッキングス研究所の研究結果が明らかになりました。米国3710万人中約2650万人が平均以上の適応力を持っているとされ、新たな職を見つける可能性が高いことが示されました。

この研究は、AIがどの程度労働力を置き換えられるかを評価するもので、その際に年齢やスキル、地域の雇用市場、労働組合加入状況などの要素も分析しました。また、テック企業によるリストラとAI投資が進んでいる時期に重なることから、AI導入の影響を正直に受け入れた企業が一歩先を進める可能性があると指摘しています。

研究結果では、女性が多数就く事務・管理業務職と、特定地域で働く労働者が最も不利だということも明らかになりました。一方で、ウェブ開発やマーケティングなどのIT関連の労働者には、大都市での再就職の可能性が高いことが分かりました。

この研究は政策立案者の参考になるとしており、影響を受けやすい層への対策が重要とされています。