60年前から存在するDRAMの欠陥を克服し、レイテンシーを削減する新たな手法「Tailslayer」が登場しました（Googleの研究員ローリー・ワイアード氏によって公開）。DRAMはキャパシタの電荷でデータを記憶するため、リフレッシュが必要となりますが、この作業中にメモリへのアクセスができず、数百ナノ秒から数マイクロ秒の待機時間が発生します。Tailslayerでは、書き込み時に複数のDRAMチャネルにデータを複製し、読み取り時には複製先全てに命令を送り、最初に読み取れたデータを使用することで、待機時間を短縮しています。実験結果によると、 Tailslayer を使用すると、99.99パーセンタイル点でのレイテンシーが最大で15分の1まで削減できることが確認されました。この手法は、高頻度取引（HFT）など極めてわずかな遅延が影響を与える分野での活用が期待されます。

2026年4月10日の主要なヘッドラインは以下の通りです。

1. **アニメ映画『名探偵コナン ハイウェイの堕天使』**：同作は「風の女神」萩原千速を主人公とした新作劇場版で、横浜流星さんと畑芽育さんがスペシャルゲストとして参加しています。公開日は2026年4月10日(金)。

2. **GIGAZINEのサーバー運営支援**：サイト運営に苦労しているGIGAZINEでは、読者の支援を求めています。月額1円でも歓迎とし、物理的なサーバーを維持するための支援を募っています。

3. **関連記事**：
- 2025年4月10日に公開された『名探偵コナン 隻眼の残像』についてのPVが紹介されています。
- その他の過去の同日に関する記事もまとめられています。

海底ケーブルの破壊工作への脅威が高まっているため、新技術や新たなルートを開拓する必要性が指摘されています。長距離を接続しているケーブル一部切断により機能停止する恐れがあり、意図的な破壊防止は困難です。NATOやアジア諸国ではパトロール強化や新しい航海ルートの検討などが行われています。また、「シーベッド・セントリー」などの監視装置が開発され、分散型音響計測技術も導入されています。今後、海底ケーブルをめぐる攻防は激しくなる可能性が高いです。(参考: [GIGAZINEの記事](https://gigazine.net/news/20260410-protect-submarine-cable/))

YouTubeが有料サブスクリプションのYouTube Premiumを秘密裏に値上げしていることが明らかになりました。個人プランは月額15.99ドル（約2,550円）または年額159.99ドル（約2万5470円）、ファミリープランは月額26.99ドル（約4,300円）になりました。価格変更の通知メールは受信されていないようです。

この値上げは、日本でも個人プランが月額1,280円、ファミリー利用が月額2,280円、学生割引が780円となっています。YouTube Premiumはこれまでにも複数回にわたって価格改訂をしており、日本のユーザーには2024年9月の値上げ以外は影響ありませんでした。

Redditユーザーによる報告では、カナダでの価格変更は実施されていないとのことです。

AI需要の急増に対し、計算能力が制約となっているAnthropicに対して、OpenAIは株主に宛てた手紙の中で「長期的にはコンピューティング資源への投資により勝利する」と主張している。2026年3月時点での収益比較では、 Anthropicの年間収益がOpenAIを上回っている一方、OpenAIは将来にわたり計算能力の増加を計画しており、これが競争相手との差別化要因になると強調した。

AnthropicもGoogleやBroadcomと契約し次世代TPUの導入を進めており、「最も重要なコンピューティングへの投資」を行っている。しかし、OpenAIの分析では、Anthropicは過剰な成長を見込み誤った可能性があり、需要増加に伴うサービス提供能力不足が懸念される。

この状況は、計算能力の確保とその成長速度がAI企業の競争優位性を左右する重要な要素として浮き彫りにされた。

この記事では、GLP-1受容体作動薬の普及により、アメリカで劇的な減量を果たし衣類サイズが変化した消費者が急増していることが報告されています。これにより、消費行動の変化はアパレル業界に大きな影響を与え、年間最大130億ドル（約1兆9700億円）もの追加支出につながる可能性があります。

主なポイント：
- GLP-1受容体作動薬は糖尿病治療薬として開発されましたが、減量薬としても使用されています。
- アメリカでは成人の8人に1人が減量薬を服用しており、衣料品販売総数に約1％から4％の押し上げ効果があると予想されています。
- 特に下着カテゴリーでの需要変化が見られ、プラスサイズの女性服から標準サイズへの移行が進行しています。
- アパレル業界はこの新たな市場動向を注視しており、個人スタイリングサービスや中古衣料品プラットフォームでもそれに対応しています。

これらの傾向から、減量薬の普及はアパレル市場にとって大きな追い風となりうるという見方が示されています。

2026年4月に「HappyHorse-1.0」という高性能動画生成AIモデルがランキングサイトに登場し、GoogleやByteDanceのモデルを上回る性能を発揮しました。このモデルはAlibabaの研究チームによって開発されたことが明らかになりました。公式Xアカウントでは偽サイト注意喚起もなされており、個人情報漏洩を防ぐために使用には注意が必要です。

詳細：HappyHorse-1.0は音声付き動画生成が可能で、3つのカテゴリで1位を獲得しました。「私たちは公式サイトを開設していません」などと発言しており、公式ウェブサイトへのアクセスに注意するよう呼びかけられています。実際の検索では複数の偽サイトが見つかりました。

Alibaba-ATH AI Innovation Unitの一員であることを表明し、2026年4月30日にAPIサービスが始まる予定です。

タイトル：子どもは「相手をだましてもいい」と言われると逆に正直になるとの研究結果

概要：
3～7歳の子どもを対象に行われた実験では、戦略的なゲームで「相手をだましてもいい」と伝えると、子どもたちは意外なほど正直になることが明らかになりました。シンガポール国立大学の研究チームが行った実験によると、通常は60～80％の確率でうそをつく子どもたちですが、明示的にうそつきが許されたグループでは、通常群と比較してうそをつけなかった率が高い結果が出ました。

研究チームは、この逆転現象の理由として以下のような説明を行いました：
1. うそをつけること自体が悪いものだと認識したため。
2. 実際にゲームの目的を理解し、正直に振る舞ったため。
3. 相手が自分の正直さに混乱させられるだろうと予想したため。

今後の研究では、今回の結果が文化を超えてどのように機能するか確認することが求められています。

MetaがSNS依存症訴訟関連の広告を削除しました。「プラットフォームを使用しながらその有害性を主張することは許されない」との声明を出し、広告規定には違反していないものの、利用規約に基づき削除されたとされています。

背景として、アメリカではMetaやGoogleなどの巨大IT企業に対して「有害な影響を及ぼす中毒性のある製品を開発した」として数千件の訴訟が提起されており、その影響で18歳未満の人々を対象とした新たな集団訴訟の募集が始まりました。

Metaは広告削除について、「これらの訴訟に対して積極的に防御策を講じており、広告を通じて原告を探すことは許されない」と表明しました。

IntelとGoogleが2026年4月9日に、複数年の間AIおよびクラウドインフラストラクチャの発展に向けた協業契約を結んだことを発表しました。この合弁は、次世代のIntel Xeonプロセッサーを使用し、Google Cloud AIや推論作業を支援するとともに、カスタムASICベースのデータ・プロセッシング・ユニット(IPU)の連携も強化します。

Intelのリップ・ブー・タンCEOは、バランスの取れたシステムが必要であることを強調しました。一方、Googleのアミン・ヴァーダット氏もCPUとインフラストラクチャの高速化がAIシステムの基盤となっていることを述べています。

両社は、AI時代に向けたオープンで拡張性のあるインフラストラクチャを推進することを目指しており、次世代AI駆動型クラウドサービスの基盤強化と世界中の企業や開発者、ユーザーにおける継続的なイノベーション支援を計画しています。

タイトル：謎の動画生成AIモデル「HappyHorse-1.0」が匿名テストで世界最高性能を達成

要点：
1. AI情報分析サイト「Artificial Analysis」のランキングで、「HappyHorse-1.0」という名前の新型動画生成AIモデルがGoogleやByteDanceなどの高性能モデルを上回り、ランキング1位に登場しました。
2. 「Video Arena」での匿名投票テストでは、「HappyHorse-1.0」は「テキストから音声付き動画生成」「画像から音声付き動画生成」など複数のカテゴリで首位となりました。
3. なお、開発元や正式名称については不明な状況です。一部情報によれば、Alibaba傘下のTaotian Groupが開発した可能性があるとされています。

この記事は主要な情報を簡潔にまとめています。

X（旧Twitter）が2025年3月に突然削除した音声投稿機能を、ダイレクトメッセージアプリ「XChat」で復活させました。新機能は1対1のDMやグループチャットで利用可能で、テキストボックス右側にあるアイコンをタップすることで簡単に録音できます。また、XはXChatを独立したアプリとしてスピンオフさせることで他のメッセージングアプリと競争力を高めていますが、セキュリティ専門家からは安全性の低い警告が上がっています。

本文要件：
1. X（旧Twitter）の音声投稿機能が「XChat」で復活した。
2. 録音はテキストボックス右側のアイコンタップで簡単に可能。
3. XChatは独立したアプリとしてスピンオフされ、競争力向上を狙う。
4. セキュリティ専門家からは安全性の低い警告が出ている。

MozillaのAIセキュリティチーム0DINが、オープンソースで利用できるAI向け脆弱性テストツール「0DIN AI Scanner」を公開しました。このツールは新しい脆弱性が発見されると即座に対応し、ライブラリが充実していく特徴があります。

0DIN AI Scannerは、さまざまなAIモデルでの脆弱性や攻撃成功率の検証ができる自動スキャンツールです。プロンプトインジェクションやジェイルブレイクなどの種類別に確認できます。テストケースはMozillaのバグ報奨金プログラムから得られ、研究者の脆弱性発見を再現可能なテストとして実装しています。

このツールはAIモデルに対するセキュリティ評価を容易にし、多くの企業が本番環境にAIを導入する際のリスク把握を支援します。Mozillaは、「インターネット全体が弱体化しないよう」として、知識をオープンソースとして公開し、継続的な更新を行います。

関連記事：AnthropicとMozillaが連携したAIエージェントの比較やテストを行うライブラリ「Any-Agent」も紹介されています。

OpenAIは2026年に約25億ドルの広告収益を得ると予測しており、その後も倍々に増加し、2030年には約1000億ドルになると楽観的に見込んでいます。ChatGPTへの広告導入により、OpenAIは広告を重要なビジネス戦略と位置づけていることが明らかになりました。これに基づく予測では、2027年には約110億ドル、2028年には約250億ドル、2029年には約530億ドルの収益を見込んでいます。

これらの増加は、週間アクティブユーザー数が2030年までに27.5億人に達することを前提としています。現在、ChatGPTは9億人以上の週間アクティブユーザーを持ち、Codexも160万人の週間アクティブユーザーを集めています。

一方で、OpenAIは大規模な投資を必要とするため、広告収益に加えて複数の収益源を持つことが重要であると強調しています。専門家によると、OpenAIの位置づけは「Meta以下X以上」と予想されており、今後もGoogleのような巨大企業との競争が続く見込みです。

電子フロンティア財団（EFF）がX（旧Twitter）の公式アカウントを終了すると発表しました。 EFFはデジタルプライバシーと言論自由の保護のために活動しており、この撤退理由には閲覧数の減少とユーザーの権利軽視が挙げられています。7年前からPV数は3％未満にまで減少し、2022年10月のイーロン・マスクによるTwitter買収後も改善されませんでした。 EFFはXからの撤退を決定しましたが、他のSNSプラットフォーム（FacebookやInstagramなど）でも継続して活動します。EFFは、これらの主流プラットフォームこそ人々のデジタル権利保護のために必要であり、批判的な内容が多く読まれている点も強調しています。

https://gigazine.net/news/20260410-eff-is-leaving-x/

この記事では EFF の撤退理由と背景が詳しく説明されており、デジタルプライバシーの課題やソーシャルメディアの今後の動向を理解する上で重要な情報となっています。