前の晩に鶏がらを炊いてスープを取りました。ささ身や三つ葉などの具を乗せてさっぱりとした濃い出汁のお茶漬けにしました。

13:08｜2020年11月16日 21：58：02 投稿

数学の「１対１対応」は早い者勝ちです。
自由に持って行ってください。

昨日20/11/15(日)開催された令和２年度全国受講生研究発表会の受賞者情報がJSTのWebページに掲載されましたので、転載します。 科学技術振興機構報 第1468号より抜粋 ……… […]

この度、「静岡大学FSSニュースレター 2019 第２号」を発行いたしました。 ニュースレター 2019 第２号 A4版 p1-4 FSS-NewsLetter2019.No2_A4p1-4 ＜ニュースレターの補完情報（ […]

全国の毒舌ファンの皆様おはようございます。Tommyセンセです。
ということで、深夜のTwitter巡りから拾い出した、絶対に報道されない“真実”
（でも、本日はトランプではなくてコロナです）


日本＆アメリカと中国、台湾のグラフが対照的です。
日本の政府がどれだけ恥の上塗りをしても、日本のコロナ対策は間違っていました。
日本の場合、コロナ対策ではなく、コロナ放置対策でした。その証拠サイト



検査増やして隔離すれば、何も起きなかったのです。
昭和生まれの日本人は、「日本は技術立国」とかなり思い違いをしているので、「日本が（技術的に）出来ないのならば、しかたがない。なにせ日本の技術が一番だから・・・・・」
と思いがちですが、日本はすでに後進国です。




要するに、
日本はコロナの対策のための“新技術”“技術革新”に金を回さず、“既存の斜陽産業（地方の観光など）”に金をかけているだけの国です。
そして、最後には、何も出来ない国に成り下がる・・・・・


この一つの原因が、
2020東京オリパラであることに間違いはありません。昨年から、「コロナよりは五輪優先」と考え、どう考えても流行を推進させる五輪開催をもくろんできました。
今日は、どんな記者会見になるのやら・・・・

オリンピックの開催は中止するべきなのですが、この来日の真の目的は、「中止による損失を誰（日本政府なのか、IOCなのか）が負担するか？」でしょう。
状況証拠は揃っています。



電通は、オリンピック損失を視野に入れています。

依然として「２０歳代学生の学校クラスタ－」の正体が見えない。
「工場のアルバイトをする学生達の集団」という断片情報から、外国人留学生のクラスタ－ではないかと推測している。
外国人留学生は「健康保険」のサポ－トがない人が多いので、自治体から放置される。
医療サ－ビスが受けられないまま仲間内への感染が広がり、大型クラスタ－に成長しやすい。
群馬県で起きた外国人大型クラスタ－はまさにそのパタ－ンだ。
群馬県の感染者の大半を外国人グル－プが占めている。
アルバイトをしないでは生活できないので、コンビニなどの人出不足業種で積極的に、雇用している。
コンビニは中学高校生も頻繁に利用する上に、塾夕飯の最大の購入場所だ。
クラスタ－が中学高校に広がる危険性がある。
行政には早めに手を打ってもらいたい。

窓際の机の上に「大学への数学　１対１対応」（東京出版）を重ねておきます。
ほしい人は自由に持って行ってください。
例題が厳選されているので、短期で標準入試問題解答力をつけたい人には役に立ちます。

本日20/11/15(日)開催された令和２年度全国受講生研究発表会で静岡大学FSS受講生の谷澤文礼さんが文部科学大臣賞を受賞されました。 のちほど全受賞者のリスト等を掲載したいと思いますが、まずは最高賞を受賞された谷澤文 […]

コンパスを使った「線分の垂直二等分線」は作図の最初に、学校で必ず学ぶ技術だ。
ところが、その作図法が正しいことを裏付ける「根拠となる三角形の定理」は学ばない。
つまり、なぜこう描くと「線分の垂直二等分線」になるのか、まったく分からないが、とにかく描き方だけは、覚えさせられる。
その言い訳は「中2になれば三角形の定理を学ぶので、その時に理解できる」という事だが、中2でも「作図根拠の証明」として学ぶわけではない。
新星では前回説明したように
①三角形合同を２回使った証明法
②二等辺三角形の定理を使った証明法
で証明した。
コンパスを使う作図は、さらに「平行四辺形の定理や円の定理」を使うと多様な作図が次々とできるようになる。独創的な作図を試してみよう。
高校数学ではコンピュ－タ－を使った「情報と科学」が大学入試の正式科目となり、今年度からはじまる「大学入試共通テスト数学」でもコンピュ－タ－グラフィックが数多く登場する。
パソコン上でできる作図はコンパスを使っても可能だ。
つまりパソコンで描く作図は「頭の中でイメ－ジできる」のだ。
イメ－ジするためには「図形の定理」をできるだけ多く知っておいた方がよい。
ちなみに、中学でいきなり垂直二等分線の作図をさせるのは、「ユークリッド幾何学原論全１3巻」の第１巻冒頭に「正三角形を使った垂直二等分線作図」が登場するためだ。
戦前の中学高校の数学教科書は「幾何学原論」のパクリだったので、そのまま受け継いだだけのことである。

静岡市で「２桁のコロナ感染者がでた学校クラスタ－」が発生した。
学校名について静岡市は全く公表していない。
また「風評被害の元」と言われるの恐れているだけだ。
２０代の学生というだけで、大学、短大、専門学校あたりという推測くらいしかできない。
「情報不足から来る推測」こそが風評被害の原因だ。
「同じ工場でアルバイトをする２０代の学生集団」という断片情報からすると、専門学校生かと思われる。
今時、工場でアルバイトをする日本人学生は少ないので、外国人留学生で日本語学校の生徒という推測しかできない。
外国人留学生は、コンビニバイトの主力なので、恐怖感がつのる。
コンビニは中学高校生の弁当調達先なので、大いに心配だ。
群馬県では「外国人研修生」の大型クラスタ－が発生している。
静岡市はこの「学校クラスタ－」について対策も公表していない。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyセンセです。


昨日、“トランプ再選”と記事を書いたばかりなのに、今朝、あっさりとNEWYORK　Timesで、確定速報が出てしまった。


しかも、わかりやすい英文付き
Breaking News: President-elect Joe Biden won Georgia, a major victory for Democrats, and President Trump took North Carolina. The results do not affect the overall election outcome.

バイデンがジョージアで勝ち、トランプはノースカロライナで勝利したが、この結果は、全体の選挙結果に影響なし!!!!
だとさ。


　トランプの二期目の選挙が始まる時、ジョーバイデンなどは吹けば飛んでしまうような弱っちい対立候補だった。しかし、アメリカのコロナ対策（トランプの政策）が失敗に終わって、敗北となった。
こうなったら、我が校に在籍する梅田って名前の奴を「よっバイデン」と呼びつけていじめてやろう。
なんちゃって、こんな麻生太郎みたいな発言は絶対にやりませんよ。今、やったらワタシは頚になってしまう。


　ジョーバイデンは、菅総理との電話会談でいきなり尖閣諸島の件を持ち出してきた。

当然のごとく、中国はこれに対して、猛反発をしている。当然だろう、中国も領有権を主張しているところだ。
この尖閣諸島は、日中間で、領土問題として燻っていたが、日中がそれぞれ大人の対応をしてそれほど問題となっていなかった場所だ。


この尖閣諸島のことを世界的な領土問題にしてしまったのは、2010年に起きた中国船拿捕事件である。
中国の漁船を海上保安庁の巡視船が挟み撃ちにして衝突を誘発させた事件である。これは、国連総会で議案になるような大事件となってしまったのだ。

ただし、この事件にには、当時の首相、管直人が絡んだ疑惑がある。（管直人は、事件直前に海上保安庁の訓練を視察していた。たぶん、予行演習だったのだろう）
その後、東京都知事であったウルトラ右翼の石原慎太郎が尖閣諸島の地主をたぶらかして東京都が購入し、結果的には国有化となった。（2012年）
管直人は小沢一郎鳩山由紀夫の民主党政権の裏切り者の一人であって、反アメリカ的な小沢一郎先生と鳩山由紀夫氏を民主党の主流から引きずり下ろしたのだ。


この2010年頃から、尖閣諸島における日中関係は最悪となり、日本の政治家達の間でも、“日中の軍事衝突”の声が大きくなっていた。
ちなみに、この当時のアメリカ大統領がバラクオバマ（つまり民主党）である。（副大統領がバイデン）


トランプは、台頭する中国に、貿易戦争を仕掛けた。民主党は、（貿易戦争ではなく）軍事衝突を仕掛けるかもしれない。その時に、矢面に立たされるのは、他でもない日本なのだ。


日本のマスコミは、バイデンの尖閣諸島コミットメントに全面的賛成を掲げているが、ワタシは不安で不安で仕方がない。

高１生と来年静高に入る中３生は、ひとつ前のブログを熟読しよう！！
特に医学科を目指す生徒は、高校３年間の特に理科の勉強量について、参考になるだろう！！
今日から医学科合格まで、毎日理科を勉強しなくてはならない理由がよくわかるはずだ。

毎年恒例で、第３回学力テスト化学の得点が低かった。
だが、平均点は２７点程度なので特に低いというわけではないが、得点分布が出れば、理系生徒総数の５割程度は１００点満点で２０点台１０点台で一桁も結構いるだろう。
得点が低い理由は、極めて単純で「勉強量不足」だ。単純明快な理由なので対処法も単純明快だ。
毎日、化学の計算練習問題演習を反復練習し、暗記事項を完璧に覚えるだけだ。
これを毎日繰り返す。毎日といったら毎日１年３６５日毎日欠かさないで繰り返す。
新星ゼミで化学が最も優秀だった女子生徒の話をする。
高3の模試で常に偏差値は８０以上、灘や開成の生徒に交じって優秀者の上位に名を連ねていた。
確かに、頭はよかった。計算力は平均的な静高生の３倍速、暗記力も３倍速で完璧。
だが、驚くべきはその家庭学習の習慣だった。
毎日必ず「全静高生の中で一番早く校門を出て素早く帰宅する」
「４時半には帰宅して即勉強を開始して、素早く夕飯を食べ、１０時半まで６時間みっちり毎日必ず理科数学英語の順で自習する。」
これを３年間、毎日繰り返した。
１１時にはさっさと寝るので、授業中に居眠りなど一切しない。
３倍速の能率なので毎日６時間という事は平均的静高生の頭では毎日１８時間は理科数学英語を勉強したことになる。
つまり、それだけの勉強量があって、やっと化学の平均点の３倍から４倍の得点を挙げられた。
ちなみに、新星の生徒の中で浪人はしたが、模試の成績が最もよかった別の女子生徒は、浪人中は毎日１６時間は自宅学習した。
模試では毎回、第一志望から第五志望までの医学科の志望者順位が全て１位だった。
それもすべての模試で！！
某医大医学科のパンフレットに写真が載っているんで、新星掲示板で拝んでください。
前者の女子は医学科で毎年首席を通し、大学からハ－バ－ド大医学科に留学生として派遣された。
その大学で初めての生え抜き女性教授として、デビュ－する事だろう。
後者の女子も地元で産婦人科医として骨を埋める覚悟なので、静岡県下にその名を知られる名医となるだろう。
彼女たちと君達は何が違うかといえば「プロになる覚悟」だ。
プロになるために高校生活の全てをささげる覚悟がない。彼女たちはもちろん在学中は部活などには目もくれなった。
以前に静高のおバカ女子が、「高校時代に勉強ばかりして過ごして何が楽しいのか。部活も楽しんでいい思い出を作りたい。」とコメントをよこした。
人生１００年に及ぶプロフェッショナル人生を、震えるような感動を常に感じて生きていくその基盤は、この高校３年間の過ごし方にある。










　

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。
約一週間、投稿をサボっていました。すみませんm(_ _)m、私的な事情がありましたので・・・・・・・・・・


ということで、
トランプ大統領のコメント。
「大統領を決めるのはメディアではなく、法的に有効な投票だ」


そして、この事実。
“習近平とプーチンは、いまだにバイデンと連絡をとっていない。


日本のみなさんが、民主党よりのアメリカメディアの垂れ流しで、あたかもバイデン氏が勝利したと思い込まされている大統領選挙ですが、
続々と面白い情報が入ってきています。


まずは、ジャブ的なリンク

やはり、世界で一番の賢者たちは、バイデン（と民主党とメディア）を疑っている





おっと、凡人でも気になるニュースですな。





さてさて、ジョージア州でも再集計が始まった!!!!!!!!!


そして、副島隆彦先生サイトの掲示板では



コピッペ。
司法長官事務局ワシントンD.C.205302020年11月9日米連邦検事（United States Attorneys）への伝令（覚書） 司法長官補佐として刑事部 公民権部門 国家安全保障部門 連邦捜査局長官 差出人：司法長官 件名：投票後の選挙の不法行為に関する捜査


原文のコピッペ
【原文】（転載貼り付け始め）Office of the Attorney GeneralWasington D. C. 20530November 9, 2020MEMORANDUM FOR UNITED STATES ATTORNEYS THE ASSISTANT ATTORNEYS GENERAL FOR THECRIMINAL DIVISIONCIVIL RIGHTS DIVISIONNATIONAL SECURITY DIVISIONDIRECTOR, FEDERAL BUREAU OF INVESTIGATIONFROM: THE ATTORNEY GENERALSUBJECT: POST-VOTING ELECTION IRREGULARITY INQUIRIESLast week, our nation once again demonstrated the strength of our democracy as more than 140 million Americans cast ballots to select their leaders. I want to thank each of you and your teams for your extraordinary efforts to ensure that all Americans could exercise this most fundamental of rights with confidence and in safety. Now that the voting has concluded, it is imperative that the American people can trust that our elections were conducted in such a way that the outcomes accurately reflect the will of the voters. Although the States have the primary responsibility to conduct and supervise elections under our Constitution and the laws enacted by Congress, the United States Department of Justice has an obligation to ensure that federal elections are conducted in such a way that the American people can have full confidence in their electoral process and their government. The Department's general policies with regard to election fraud investigations are contained in the Justice Manual. Those policies require, among other things, consultation with the Public Integrity Section's Election Crimes Branch ("ECB") in some instances. Those policies already allow preliminary inquiries, including witness interviews, to be conducted without ECB consultation. In instances in which they are consulted, the ECB' s general practice has been to counsel that overt investigative steps ordinarily should not be taken until the election in question has been concluded, its results certified, and all recounts and election contests concluded. Such a passive and delayed enforcement approach can result in situations in which election misconduct cannot realistically be rectified. Moreover, this ECB practice has never been a hard and fast rule, and case-specific determinations and judgments must be made. While most allegations of purported election misconduct are of such a scale that they would not impact the outcome of an election and, thus, investigation can appropriately be deferred, that is not always the case. Furthermore, any concerns that overt actions taken by the Department could inadvertently impact an election are greatly minimized, if they exist at all, once voting has concluded, even if election certification has not yet been completed. Given this, and given that voting in our current elections has now concluded, I authorize you to pursue substantial allegations of voting and vote tabulation irregularities prior to the certification of elections in your jurisdictions in certain cases, as I have already done in specific instances. Such inquiries and reviews may be conducted if there are clear and apparently-credible allegations ofMemorandum From The Attorney GeneralSubject: Post-Voting Election Irregularity Inquiries · Page2 irregularities that, if true, could potentially impact the outcome of a federal election in an individual State. Any investigation of claims of irregularities that, if true, would clearly not impact the outcome of a federal election in an individual State should normally be deferred until after the election certification process is completed. While U.S. Attorneys maintain their inherent authority to conduct inquiries and investigations as they deem appropriate, it will likely be prudent to commence any election-related matters as a preliminary inquiry, so as to assess whether available evidence warrants further investigative steps. While it is imperative that credible allegations be addressed in a timely and effective manner, it is equally imperative that Department personnel exercise appropriate caution and maintain the Department's absolute commitment to fairness, neutrality and non-partisanship. You are the most senior leaders in the United States Department of Justice and I trust you to exercise great care and judgment in addressing allegations of voting and vote tabulation irregularities. While serious allegations should be handled with great care, specious, speculative, fanciful or far-fetched claims should not be a basis for initiating federal inquiries. Nothing here should be taken as any indication that the Department has concluded that voting irregularities have impacted the outcome of any election. Rather, I provide this authority and guidance to emphasize the need to timely and appropriately address allegations of voting irregularities so that all of the American people, regardless of their preferred candidate or party, can have full confidence in the results of our elections. The American people and the leaders they freely elect deserve nothing less.（転載貼り付け終わり）

バイデンだと決めつけるのはまだ早い。
元気が出てきた！！！！！！！１

静高は修学旅行を予定通りにやるようなので、必ずインフルの予防接種をしておきましょう。
コロナ対策としても有効です。
感染者が急増している大阪府の中心地である大阪駅を利用するので、コロナ最前線に突入します。
周りはみんなコロナウイルス保持者だとみなして、注意してください。
尚、新星生で修学旅行の前日にインフル発熱した静高女子がいました。
もちろん、修学旅行は欠席でした。
予防接種をしていませんでした。

共通テスト対策物理力学3と共通テスト対策化学＆物理予想問題を3Ｆでやります。
得点率を上げよう！！
９割は確保します。理科の苦手な理系はシャレになりません。
なお、受験生なのに「インフル予防接種」をしない生徒は、出入り禁止です。

テスト対策として以前に駆け足でやった「微分法の計算」の応用編を４時から4Ｆでやります。
青チャも必要です。

明日も共通テスト対策物理の力学その２です。
今週中に力学完成です。今日の分はもちろんカ－ド作成を親に「丸投げ」！！！
後は覚えるだけ！！
保護者の方も、カ－ド作成お願いします。

「三角形に内接する円」の作図は、有名なので誰でも出来る。
だが、その逆で「円に外接する不定形三角形の作図」は難しい。
まず、解答が１つだけではなく無数にあるので、今日の問題のように1つの頂点Ａの位置を特定する。
それでもあと2つの頂点の位置は多様だ。
この問題は、「頂点Ａから円に引いた２本の接線を、コンパスと定規で作図する」という作業を突破できないと、それから先に進めずに解答が終わりになる。つまりゼロ点！！
この作業が一人しかできなかった。
最初に「今日の作図の流れを抑えて考えよう」と言ったのに、ヒントとして生かしていない。
目の前の黒板に「円周角の定理を使って内接四角形の定理を証明する図」があるのに、気が付かない。
大学入試共通テストの数学問題から影響を受ける高校入試問題は
①コンパスと定規で作図をさせる。
②その作図が正しいことを証明させる。
③その図から面積の導き方を考察させる。
④類似の図で実際に面積を求めさせる。
⑤さらに空間図形の体積の求め方に拡張する。
というようにひとつながりの流れの中で、数学的な発想を試す問題が出てくるだろう。