今の静高授業進度から見て、あと正味7日間で数ⅡBの最重要部分である「数列漸化式」と「数学的帰納法」について十分な授業を行うことはかなり難しい。期末テストの範囲が「群数列」までになる可能性がある。だからと言って「数列漸化式」と「数学的帰納法」をおろそかにしてはいけない。
ここは、数Ⅲ入試問題の中心単元となるので、新星でも急いで授業をするつもりはサラサラない。
確実に復習をして、漸化式全パタ－ンを完全に頭にいれてしまおう。
高２生はこれで、数学英語国語は８月の高3用共通テスト対策マ－ク模試を受けられる体勢になった。
数学英語国語は全範囲の問題が完答できるでしょう。
物理化学も新星授業が先行しているので、マーク模試範囲の半分までは回答できます。
追加数学テスト範囲は「漸化式」までだそうです。７月１１日は3Fで「青チャ対応練習問題」をやるので、青チャを必ず持参しよう。漸化式は新星の教材のほうがはるかに丁寧だ。
静高漸化式授業はかなり、雑になりそうだ。

明日は化学の期末テスト対策です。
新星授業が学校授業よりもかなり先を行っているので、テスト範囲は忘れてしまっている可能性が高い。
テスト対策教材は決定版で「乾電池を除く電池の全種類」を網羅している。これで満点が取れれば万全だ。電池はハイブリッド車や電気自動車の最重要部品の一つで、特に「リチウムイオン2次電池」は電気自動車の走行可能距離を決める命綱の部品だ。
京都大出身の吉野彰氏が昨年度「リチウムイオン電池」でノーベル賞を取ったので、今後ますます入試での出題は増えるだろう。しっかり勉強しよう！！

東京都の新型コロナ陽性者が再び２００名を突破し過去最高となりました。
以前に「シュ－シポスの岩」＝すべての努力が水の泡となって一からやり直し、になる惧れがあると書きましたが、絵に描いたような落石です。
「賽の河原の石積み」「元の木阿弥」です。
京大山中教授が言うように「２年から３年単位のコロナとの戦い」になってきました。
この夏休みに海外旅行や東京大阪や首都圏などの移動は自粛していただけるように、再度お願します。
安倍内閣は経済活動優先で「緊急事態宣言は２度と出さない」と言っていますが、世界でも同じことを言っている２大馬鹿な大統領がいます。
１名はアメリカのトランプ大統領で、経済活動優先政策のため、アメリカの死者は１３万人を超えてさらに増加しています。自分の大統領再選しか考えていない。
もう１名はブラジルのボルソナ－ロ大統領で、彼も「ただの風邪だ」と言ってアメリカに次ぐ６万５千人の死者を出している。とうとう自分自身もコロナ感染の疑いがあります。さらに国民をコロナの危険に曝したとして刑事告訴されている。
夏休みを終えて帰ってきた学童生徒が、学校内にコロナウイルスを持ち込むと、今度は「無期限休校」のような事態も予想されます。
東京の緊急事態宣言解除は、小池知事の選挙目当てのパフォ－マンスだった。
都内の国立大学は依然として授業再開の目途が立たないので、学生は自宅待機のままで、復帰は9月以降になるそうだ。

全国の毒舌ファンの皆様　おはようございます。Tommyです。


ということで、日本人のワタシとして少なからずショックをうけた画像を貼り付け。


フィリピンの避難所だそうだ。
日本はというと、


段ボール。プライバシーゼロ
さらに酷くなると


今回の球磨村。ここで二日間。
これだけ毎年毎年、激甚災害が起きているのに、準備を全くしていない政府と自治体。
売っているよ。
https://item.rakuten.co.jp/doublecheck/011700008/?gclid=Cj0KCQjw3ZX4BRDmARIsAFYh7ZJ7Ky4YGjD4MXYU60Ej812JorpbNjYo8ayQRc6UNiIA5PlfRXwEWKQaAuvAEALw_wcB&scid=af_pc_etc&sc2id=af_113_0_10001868

どこの体育館でもかなりの数を準備できるでしょ。


こういう対策が出来ない理由のすべてが、「緊縮財政」政策によるもの。
そして、ほとんどの国民は、この理由に納得している。
“今は不況だから税収も少なく、政府や自治体も我慢している”
しかし、経済学上の真実は、まったく正反対で、
“緊縮財政政策をとっているから、不況になった”
のである。


国民は、このようにも考えている。
“政府は税収の足りない分を国債（借金）で賄っていて、いずれは返さなくてはいけない”
でも、よくよく考えてみれば、日本は独自の通貨発行権を持っている（借金で有名なギリシアは持っていない、だってユーロだもの）のだから
どれだけの借金であっても通貨を増刷すれば問題ない。


この続きは、「通貨を増刷すればハイパーインフレになるぞ」と脅される。
しかし、経済学上
ハイパーインフレは、変動相場制のシステム上起きない。


・・・・・政府の片棒を担いで、国民を４４年間欺し続けていたワタシたち社会科の教員（経済を教えている奴ら全員）にも責任がある。
なぜ、44年間と断定したかといえば、“変動相場制”に移行した1976年から数えてのことだ。
日本人は変動相場制という“自動調節機能”のことをほとんど理解できていない。
詳しくは、こちらを。


ああ、やっと真実にたどり着いたのに、教員生活はあと３年と半分。悔しい。


追加）コロナの対策として、減税や社会保障対策をばんばん出してくる、アメリカも中国もドイツもイギリスも、独自な通貨発行権を持っている。
ドイツとフランスは、ユーロ圏のリーダーだから、自国の為の金融政策としてユーロを使えるのよ。
自国の金融政策が出来なくなった国、スペイン・イタリア・ポルトガル・ギリシアはユーロで一気に破綻した。