初代iPadが発売されてから10年の節目に当たる記念すべきタイミングで投入された新モデルは、Proの名を冠したハイエンドモデル。Wi-Fi版の最小構成は128GBからとなり（前モデルは64GB）11インチで8万4800円から、12.9インチで10万1800円から（いずれも税別）と、それぞれ前モデルより5000円安くなっています。消費税は上がっていますが。 初代登場から早10年

アップルは12月2日、「Best of 2020」を受賞したアプリケーションおよびゲーム15本を発表しました。

iOS内に、ユーザーが知らない内に写真や電子メール、メッセージにアクセスできる脆弱性があったことが報告されました。この脆弱性はすでに、2020年5月に配信されたiOS 13.5により対策されています。

Amazon Web Services(AWS)がAmazon EC2向けにMacインスタンスの追加を発表しました

昨年、久々のアップデートを果たしたiPad mini。コンパクトな筐体は昨年秋のiPadOSリリースでさらに高い可能性を示しました。ソフトウェアキーボードのフローティング表示は手軽に片手で文字入力する環境をサポートしてくれます。 iPadOS 13.4ではさらにさまざまな改良が施され、日本語入力環境やマウス / トラックパッドを使った操作をサポート。まるでパソコンのように使えるようになりました。これらはiPad Proを意識したものですが、もちろん、低価格な無印iPadやiPad

新型iPad Pro同時に発表された「Magic Keyboard」がついに発売。さっそくレビューをお届けする。 3月の新iPad Proに合わせて発表されたMagic Keyboardだが、当初はずいぶん先の5月発売とされていた。それがいきなり1か月の出荷前倒し。うれしい反面、「2か月あると思って、Smart Keyboard Folioを買っちゃった」という怨嗟の声も聞こえてくる。Appleも罪作りなことをしたものだ。 関連記事： 新iPad Pro用Magic

9月18日に発売された第8世代のiPad。短い時間ではありますが試してみました。基本的な仕様説明は既報で紹介済みと思いますので、本稿では同機に触れて思ったことを徒然と書いていきます。

先月発表されながらも出荷されていなかった第4世代iPad Air（以下iPad Air）がいよいよ市場に投入される。今回のiPad Airは、iPad Proに極めて近い体験が得られる製品だ。10月23日の発売を目前に先行レビューをお届けしよう。

米NVIDIAのクラウドゲーミングサービスGeForce NOWを経由してフォートナイトがiPhoneに戻ってくるかもしれないとの噂が報じられています。

旅人ITライター中山です。ちまたではiPhone 12シリーズの第1弾発売でもちきりですが、私は同日に発売された「iPad Air（第4世代）」を買いました……

iPadOS版Microsoft Officeが、段階的にマウスとトラックパッドのサポートを追加し始めています

Appleが、iPhoneやiPad、iPod touchのタッチディスプレイをApple TVのリモコンとして使うTV Remoteアプリを廃止しました。といっても…

目下、iPhone 12祭が絶賛開催中ですが、同時に発売されるもう1つのデバイスも見逃せない存在です。第4世代の「iPad Air」が、それです。デザインを刷新し、ホームボタンレスなiPad Proに近づいたiPad Air。第2世代のApple Pencilや、Magic Keyboardにも対応しています。初代11インチのiPad Proを使っている筆者にとって、気になる存在のiPad Air。その実機を、発売前に試すことができました。

アップルが iOS 14.2パブリックベータ2の配信を開始しました。 予告済みだった忍者・心臓・バブルティー(タピオカティー)・ブーメランなど新絵文字100種類以上も使えるようになります。

10月1日にロジクールが、Bluetooth/独自無線兼用の小型・高機能マウス『MX Anywhere 3』の日本版を発表しました。発売は10月29日、同社Web直販価格は1万780円（税込）となります……

9月17日に正式リリースされた「iPadOS 14」。1週間ほど触ってみて、そろそろ具合が分かってきましたので、本稿では注目したい10個のポイントを紹介したいと思います。

アップルは6月のWWDC20で約束していた、App Storeのアプリ審査アップデートを実施すると発表しました。

アップルは1日（米現地時間）、iOS 13.7およびiPadOS 13.7を配信開始しました。

米中間の緊張が高まっているなか、米国を代表する企業の1つアップルが中国の報復にさらされ、中国App Store閉鎖の可能性が生じつつあると報じられています。