スマホ決済サービス「メルペイ」が、住信SBIネット銀行との連携に対応した。同社の預金口座を登録すると、残高から直接メルペイの残高にチャージできるようになる。

NTTドコモとNTTが主要ベンダー3社と進めている「6G」に関する実証実験の協力体制を拡大する。今後、新たにEricsson（エリクソン）とキーサイト・テクノロジーが参画し、計5社でさまざまな周波数帯を想定した実証実験を推進するという。

Intelがスペイン・バルセロナで開催される「MWC Barcelona 2023」のブースにおける展示内容の概要を発表した。開発が進められてきたvRAN（仮想無線アクセスネットワーク）における新機能など、5G時代に見合ったネットワークの構築に同社製CPUを備えるサーバがお勧め、という内容である。

UQコミュニケーションズが動画配信サービス「Netflix」がセットになった料金プラン「ギガ放題プラス Netflixパック」を3月1日から提供する。月額料金は6336円（税込み）で、はじめる割も適用できる。

金融各社や損害保険ジャパン、富士通などがBtoBオープン・メタバース基盤「リュウグウコク（仮）」の構築と「ジャパン・メタバース経済圏」の創出に向けて基本合意書を締結した。

グルーウィルは、イラストレーターのすいかねこさんがデザインしたスマホ背面保護フィルムを発売する。対応機種はiPhone 14シリーズ、Xperia 5／1シリーズ、Surface Duo 2、Leica Leitz Phone 1。

NTTドコモは3月10日、「DIGNO ケータイ KY-42C」を発売する。画面の「みやすさ調整」機能や通話が聞こえやすくなる「聞こえ調整」も搭載し、MIL規格13項目対応の防水や防塵（じん）、耐久性を備える。

Android端末で画像を保存している「Google フォト」。このアプリで削除した画像は60日間保存され、復元が可能だ。

XiaomiはMWC 2023に先立ち、フラグシップ「Xiaomi 13」シリーズを発表した。昨年12月に中国で発表した無印とProに加え、低価格モデルの「Lite」も披露。いずれも日本での発売予定はまだ不明だ。

年齢が異なる8人のLINEユーザーに、普段LINEをどう利用しているかを聞いた。返信を何時間待てるか、グループLINEを煩わしく感じる場面などを聞いている。

各キャリアが公表するデータから、売れ筋モデルトップ10を紹介する。2023年1月は、NTTドコモとauの2キャリアでiPhone 14が1位を獲得。楽天モバイルではRakuten Hand 5Gが5カ月連続で1位を維持した。

スマートフォンのカメラ性能が強化されていく中、デジタルカメラにAndroid OSを搭載した機種はかなり少ない。今回は一風変わった機種として、レンズ交換式のカメラにAndroid OSを搭載したYONGNUO「YN455」について紹介したい。

ハイエンドなAndroid端末であっても、大量のアプリを開いたままだと動作が重くなることがある。そんな事態を防ぐためにも、小まめに全てのタスクを終了しておこう。その方法を紹介する。

最近、AI言語モデルを使ったチャットボット「ChatGPT」が脚光を浴びています。iPhoneとAndroidについて聞いてみると、どんな答えが出てくるのでしょうか……？

NTTドコモは、2月28日に「オンライン来店」、3月27日に「オンライン手続きサポート」を開始する。どちらも、自宅などにいながらにしてサポートを受けられる仕組みで、サービス利用料は無料。オンラインシフトをにらんだサービスだが、現状ではオンライン来店とオンライン手続きサポートの明確な差が出ているとはいいづらい。

ドコモオンラインショップが公表している「売れ筋ランキング」。2月13日～2月19日の期間は「Xperia 1 II SO-51A」が1位をキープ。前週発売の「arrows N F-51C」はトップ10から外れた。

公正取引委員会が2月24日、スマートフォンの廉価販売について実施した調査結果を発表した。MNOと販売代理店の取引において、調査対象だった40機種のうち、収支が赤字だった機種はiPhoneが10～13機種、Androidが8～15機種あった。MNOから販売店に課されたMNPのノルマが、通常の営業活動では達成できない水準だったことも背景にあった。

テレコムサービス協会MVNO委員会は、3月10日オンラインで「モバイルフォーラム2022」を開催。2019年の電気通信事業法改正から3年が経過した今、新たな時代のMVNOの展望を議論する。

MMD研究所が「2023年1月スマートフォン決済利用動向調査 第2弾」の結果を発表。スマホ決済サービスのチャージ／連携方法やサービスを使い始めた理由、利用する場所の上位などをまとめている。

Twitterは、これまで無料で提供していたTwitter APIのサポートを終了すると発表しました。APIを使えば、外部サービスからTwitterのデータにアクセスして、それを利用することができます。無料APIを廃止することで、botを悪用するコストを高め、効果的にbotを排除しようという狙いがあるようです。