東京大学や JAMSTEC などの研究によると、ポリ乳酸を除く様々な生分解性プラスチックが深海でも分解されることが実証されたそうだ(プレスリリース、 東京大学の記事、 論文)。

この研究では有人潜水調査船「しんかい6500」とフリーフォール型深海探査機「江戸っ子1号」を用い、深海に生分解性プラスチックと汎用プラスチックを 3 か月 ～ 14 か月間設置し、重量と形状の変化や表面に付着した微生物の解析を行っている。サンプル設置は神奈川県の三崎沖 (水深 757 m) と静岡県の初島沖 (水深 855 m)、伊豆小笠原島弧海底火山付近の明神海丘 (水深 1,292 m)、黒潮続流域の深海平原 (水深 5,503 m)、日本最東端の南鳥島沖 (水深 5,552 m) のほか、浮遊プラスチックごみが多い東京湾に面したJAMSTEC横須賀本部の岸壁 (水深約 5 m) で行ったという。

その結果、ポリ乳酸を除く生分解性プラスチック表面には無数の微生物がびっしり付着し、時間とともに生分解が進む様子を確認できた。生分解速度は水深が深くなるほど遅くなるが、いずれの深海底でも分解される。今回使用した微生物産生ポリエステルでレジ袋を作成した場合、初島沖で約 3 週間 ～ 2 か月間での分解が予想される。サンプルに付着した微生物は日本近海だけでなく世界中の海底堆積物に存在し、世界中の海域で生分解されると考えられるとのこと。

すべてのプラスチックを回収することは不可能であり、深海底には大量のプラスチックごみが蓄積している。そのため、使用中は優れた物性を持続的に発揮する一方で、海洋に流出した場合に可能な限り速やかに分解する海洋分解開始機能を有する高性能な海洋生分解性プラスチックの開発が期待されるとのことだ。

ポリ乳酸が海中で分解されないという研究成果から生分解性プラスチックが海中で分解されないという報道もあったが、海中で分解されないのはポリ乳酸限定だったようだ。

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ルワンダとコンゴ民主共和国にまたがるキブ湖が、深い層に蓄積した二酸化炭素とメタンガスによって危険な状況にあるという。このような湖は世界に三つしかなく、残りの二つのカメルーンのニオス湖とマヌン湖は、過去50年の間に湖水爆発を起こし、周辺の人間や動物を窒息死させたことがあるという。1986年のニオス湖の湖水爆発では2000人近くが窒息死し、4つの村が全滅した。キブ湖は長さはニオス湖の50倍、深さは2倍以上あり、人口約150万人の都市ゴマをはじめ周辺には数百万人が暮らしているとされる（ナショナル ジオグラフィック日本版）。

キブ湖のガスの濃度は現在は飽和状態の60％強で、これが100％になれば自然に爆発するという。また地震や大きな溶岩の流入でも爆発する可能性があるとされる。湖の有害なガスを有益な燃料に変えるため、ルワンダ政府は民間企業に、湖からメタンガスを取り出すプロジェクトが進められている。しかし、現在の方法では、かえって湖水爆発を誘発する可能性も指摘されている。

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headless 曰く、

Linus Tovalds 氏は 13 日、Linux 6.8 のマージウィンドウを一時停止すると発表した (メーリングリストでのアナウンス、 Phoronix の記事、 The Register の記事)。

Tovalds 氏が住む米オレゴン州ポートランドでは冬の嵐の影響で大規模な停電が発生しており、Tovalds 氏の居宅でも電源とインターネットが使用できなくなったという。Tovalds 氏によればこの時点でおよそ 10 万人が停電の影響を受けており、Tovalds 氏の居宅周辺は優先度が低いとみられるそうだ。ポートランド都市圏では 2021 年の冬の嵐で多数の木が倒れて送電線が切れ、Tovalds 氏の居宅は停電が 6 日間続いた。この時はマージウィンドウを延長せずに切り抜けたが、復旧の予想がつかないことから一時停止の決断に至ったようだ。

PowerOutage.us によれば、オレゴン州では現在も 6 万人以上が停電の影響を受けている。道路には倒れた木や切れた送電線以外にも「他のドライバー」という大きな危険があるので、「スターバックスに行って仕事しろ」とは言わないでほしいとのことだ。

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宮崎県の企業が放置された竹林を飼料や肥料に加工し、放置竹林問題の解決と畜産品質の向上に貢献しているという。この大和フロンティアは、それまで石油の地下タンク検査事業を行っていたが、地下タンク検査業だけでは事業性が厳しいと感じ、竹を飼料に加工する事業に参入したという（PRESIDENT Online）。

県の畜産試験場が、放置竹林を伐採して飼料や肥料に加工した「竹葉（笹）サイレージ」を開発したのをうけ商品化に参入したものの、 竹の加工は試行錯誤の連続で、製品化には多くの工程や技術的課題があったという。投入する糖蜜の量や撹拌のタイミング、圧縮時の機械の調整などを細かく見直し商品化に成功した。

最初は売れなかったものの、乳酸菌効果で牛や豚の腸内環境が改善。特に子牛が下痢をしなくなり、肥育がよくなる効果が出たと言う。ある施設では1頭当たりの飼料が330kg→280kgに減少。会社全体で年間4000万円ものコスト削減につながったとしている。また肥料としても水はけがよくなるなどの効果があり、サツマイモの基腐病に対する予防効果もあったとしている。

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新たな研究で、一般的なミネラルウォーターにはこれまで検出されていなかったほど多くのプラスチック片が含まれていることが判明したという。米科学アカデミー紀要（PNAS）に発表された内容によると、研究チームは、ペットボトル入り飲料水主要3ブランドのプラスチック粒子含有量を、新しい顕微鏡検査技術とデータ分析を組み合わせて測定した（Bloomberg、AFPBB News）。

その結果、1リットル当たり約11万~37万個、平均24万個のプラスチック粒子が検出されたという。種類別に最も多かったのは、水を浄化するプラスチックフィルターに由来すると考えられるナイロン。次いで多かったのは、ボトル自体の材料であるポリエチレンテレフタレート（PET）。残りの種類のプラスチックは、キャップの開閉時に水に混入したとされている。

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ノーリツは14日、水素を燃料として使用し、CO2の排出をゼロにした家庭用給湯器のプロトタイプを発表した。この給湯器は、通常の給湯器と同等の性能を持ちつつ、燃焼時にCO2を出さない設計を採用。2025年以降の実用化を目指しているという（ノーリツリリース、ITmedia）。

プロトタイプは屋外標準設置型で、水温より25℃高いお湯を1分間に24L出せる24号タイプ。水素を扱う上で課題になっていた異常燃焼を防ぐ構造を採用し、万が一異常燃焼が発生しても安全に停止するように設計されているとのこと。さらにガスから水素への切り替えが部品交換とソフトウェア変更で可能となっており、水素インフラの拡充が進む欧州やオーストラリアへも展開も見据えた設計になっているという。

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CNNの記事によると、2022年の地球温暖化ガス排出量は世界全体で約500億トン。地球温暖化ガスの83％は上位20カ国によるものであり、中国、インド、米国、欧州連合（EU）が主な排出国となっている。その中では中国が最大の排出国で約30％近くを占めている（CNN.co.jp）。

ただし、1人当たりの平均排出量では米国人が中国人の2倍近くを排出、人口当たりの平均排出量を見た場合、米国人よりも中国やインドのほうが少ないという。インドは世界人口の上位2位を占める国だが、1人当たりの排出量は世界平均値よりも少ない。

ドバイで開催中の国連気候変動枠組み条約第28回締結国会議（COP28）では、各国の気候変動対策の進捗が評価され、気温上昇を2度未満に抑えるための取り組みが求められている。ただ排出削減目標や責任の分担については、過去の排出量や経済的責任を考慮した評価が必要とされる。先進国は過去200年近くにわたって相当量の温暖化ガスを排出してきたこともあり「借りがある状態だ」との指摘もある。

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各地で泳ぐクマの目撃が相次いでいるそうだ。これらのクマは餌を求めて生息域を拡大しようとしている可能性がある。中でも若い雄のクマは自分の生息域を見つけられず、新天地を求めて泳いでいる可能性があるという（テレ朝news）。

とくに山口県ではクマによる被害が急増しているそう。ツキノワグマは中国地方と紀伊半島で絶滅の恐れがあったことから保護策が取られたが、うまくいきすぎてしまったようだ。クマの個体数が増える一方で、この数十年の間に猟友会の人の数が減ってきた関係でバランスが崩れてきているという。

将来的には1987年を最後に野生のクマがいなくなった九州地方に、関門海峡を隔てた山口県からクマが移住する可能性も懸念されているという。クマは泳ぐことが得意であり、関門海峡のような幅広い海峡を泳ぐ能力を持つ。ただし、関門海峡は流れが早いことから、九州へ渡る可能性は現時点では低いと見られている。

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環境省は11月28日、化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律施行令の一部が改正され、有害化学物質であるPFASの一種である「ペルフルオロヘキサンスルホン酸（PFHxS）」の製造や使用を新たに禁止したと発表した。この政令では、PFHxSやその関連物質を第一種特定化学物質に指定することで、その使用や製品への影響を規制する。公布日は12月1日で施行は段階的に行われる（環境省発表、朝日新聞）。

PFHxSは現在、国内での製造は行われていないが、2024年6月からは海外からの輸入も原則的に禁止される。輸入することができない製品の指定には、金属や半導体の製造に使用するエッチング剤、半導体の製造に使用する反射防止剤、半導体用のレジストなども含まれている。

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北海道・帯広市の緑ケ丘公園でエゾリスへの餌付けが問題となっている。餌付けが常態化してしまっていることから、公園管理者は餌を与えないよう注意を呼びかける看板を増設した。餌付けによりエゾリスが人に慣れて警戒心を失い、逆に講演の利用者が噛まれたり引っかかれたりする被害も報告されているという。過去の調査によると、2021年6月から2022年2月にかけて197件の餌付け行為が確認され、その結果、落花生のからなど20キロの餌付けごみが回収されたとのこと（北海道新聞）。

以前は公園でエゾリスの姿を見ること自体が珍しかったが、約40年前は同公園でエゾリスが見掛けられることは珍しく、石を投げたり追いかけ回したりする人が出たことから市の許可を得て餌台を設置したという。しかし、2000年代以降に、リスを介した寄生虫や細菌による感染症のリスクが知られるようになり、餌台も撤去されたが、利用者の餌付け行為はそのまま定着してしまったという。

公園管理センターはエゾリスへの餌付けを止めるよう促す看板を設置するとともに、エゾリスを刺激する手を振る行為なども控えるようにも呼びかけている。

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米農務省 (USDA) は 15 日、2012 年以来の更新となる 2023 年版植物耐寒性マップを公開した (ニュースリリース、 NPR の記事)。

2023 年版マップは 1991 年から 2020 年の 30 年間における年最低気温の平均が元になっており、10 ℉ 間隔(約 5.55 ℃ 間隔)の 13 ゾーンに分割され、さらに各ゾーンは 5 ℉ 間隔で 2 つの半ゾーン (a・b) に分割される。2012 年版は 7,983 か所の観測所データを用いていたのに対し、2023 年版では 13,412 か所に増えており、アラスカのマップは解像度が大幅に向上しているとのこと。

2023 年版マップによれば、米本土は全体に 2.5 ℉ 暖かくなっており、およそ半分の地域で半ゾーン暖かい方へ移動したという。たとえばアーカンソー州中部ではゾーン 7b からゾーン 8a に移動している。このような変化を園芸家は既に体感しており、これまで育てられなかった熱帯の植物を植えることを計画する一方で、人間の活動による気候変動に懸念する声も出ているとのことだ。

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農林水産省は、世界的な穀物不作や紛争による深刻な食料不足時に、国内の生産者に対し、高カロリー作物への転換を指示できる制度を検討する方針を決定した（NHK）。

食料安全保障の有識者会議で示された対応案によれば、極端な食料不足時には政府対策本部を設置し、さつまいもやコメといった高カロリー作物の生産者に対し増産を指示することが考えられている。同時に、野菜などほかの作物の生産者に対しても、高カロリー作物への転換を指示する可能性が検討されている。ただし、指示時には生産効率や栄養バランス、食生活への影響などを考慮する必要があるとしている。異論は出なかったとされ、今後は具体的な制度の検討が進められる予定としている。

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JAMSTEC では海底広域研究船「かいめい」が 11 月 10 日 ～ 28 日に予定していた西ノ島・福徳岡ノ場・三宅島周辺を対象とする調査航海の日程を変更し、鳥島周辺海域で緊急調査を実施する (プレスリリース)。

緊急調査は鳥島近海を震源とした地震活動が 10 月 2 日以降活発したことや、地震規模から予想されるよりもはるかに大きな津波が伊豆諸島等で発生したこと、鳥島近海で軽石いかだが確認されたことを受けて実施するものだ。通常の地震との関係では説明できない大きな津波が発生したことで、海底における火山活動や地滑り等による津波励起の可能性も指摘されている。

そのため、JAMSTEC では調査航海日程を 11 月 9 日 ～ 28 日に変更し、10 日 ～ 12 日に鳥島周辺海域での緊急調査を予定している。緊急調査では鳥島 ～ 孀婦岩周辺海域でマルチビーム音響測深観測を実施して地滑り地形の痕跡など海底地形変動の有無を確認するほか、広帯域海底地震計 (BBOBS) および短周期海底地震計 (SPOBS) を設置し、軽石いかだが観測された場合は軽石の採取を試みる。

本年度内に予定している追加調査航海では今回設置した地震計の一部を回収するとともに追加設置する計画だという。これらのデータを詳細に解析し、海底地形変動の確認および震源把握を目指すとのことだ。

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南米のパナマのチャメ地区で7日、銅採掘に対する環境保護運動の一環として道路を封鎖していたデモ参加者が、バリケードを通ろうとしていたドライバーに射殺されるという事件が発生した。この事件は、パナマシティ西部の高速道路で発生した。事件を起こしたのはアメリカの弁護士で大学教授でもあるケネス・ダーリントン容疑者。容疑者は米国とパナマの二重国籍を持つとしている（The US Sun、NYP、AP通信、GIGAZINE）。

ダーリントン容疑者は当初、デモ隊に対して説得を行っていたが、口論の末に銃を取り出し、わずか数メートルの位置からデモの参加者2名に対して発砲した。その様子の一部は動画として複数メディアで取り上げている。口論に至った原因については不明だが、事件の背景には、カナダの鉱山会社が地元と結んでいた銅鉱山の契約に対する抗議活動があるという。

あるAnonymous Coward 曰く、

この道路封鎖は3週間に渡り、食料や燃料、医薬品の輸送に影響を与えていた他、付近の学校の閉鎖や企業活動にも大きな影響を与えていたという。他者に不利益を強いる以上、環境保護活動家も殺されるのは覚悟の上だったのだろう。

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植物が好きな登山ガイドさんのポストによると、富士山の標高2400mで大量のどんぐりが発見されたそうだ。同氏によるとどんぐりが生育しない標高なので人為的に撒かれたようだとしている。なお、環境省事務所には連絡済みだとのこと（植物が好きな登山ガイドさんのポスト）。

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