深海で「光るサメ」が見つかる。体長1.8メートルと脊椎動物で最大

2021年3月23日 06:05

ニュージーランド東岸沖で、ホタルのように生物発光を行う深海のサメが3種見つかったたそうだ。発光が確認されたのはヨロイザメ（Dalatias licha）、フジクジラ（Etmopterus lucifer）とトゲニセカラスザメ（Etmopterus granulosus）の計3種。中でもヨロイザメは、体長が1.8メートルまで大きくなるため、脊椎動物としては世界最大の生物発光を行う存在だそうだ（ナショナルジオグラフィック、CNN）。

皮膚にある特殊な細胞が青緑色の光を作り出しているという。ヨロイザメが光る可能性があるのは指摘されていたが、水深200~900メートルの深海に生きているため観測が難しかったという。ニュージーランドとベルギーの共同研究チームがその発光を確認することに成功したとしている。光る理由に関しては、この光が身を隠す機能を持っているのだという。海面から届くかすかな光に紛れることで、下を泳ぐ天敵から身を守ったり、獲物を捕獲しやすくなる効果があるとしている。

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世界気象機関、今後はハリケーン名称でギリシャ文字を使用しないと決定 2021年3月20日 19:11

世界気象機関、今後はハリケーン名称でギリシャ文字を使用しないと決定

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著者: headless

2021年3月20日 19:11

世界気象機関(WMO)は17日、引退させる4つのハリケーン(tropical cyclone)名称を発表するとともに、今後のハリケーン名称でギリシャ文字を使用しないことを発表した(プレスリリース、 The Vergeの記事)。

WMOは太平洋側と大西洋側それぞれ6セットのハリケーン名称リストを維持しており、各セットを6年ごとに繰り返して使用する。各セットはアルファベット順に男性名と女性名が交互に出現するよう構成されているが、甚大な被害をもたらしたハリケーンの名称は次回から使用せず(引退)、新しい名称で置き換える。そのため、将来的に適当な人名をそろえることが難しい文字(Q/U、大西洋側はX/Y/Zも)が除外され、太平洋側は24個1セット、大西洋側は21個1セットとなっている。

セットの名称を使い切った場合にはギリシャ文字の名称が割り当てられていくが、これまでギリシャ文字が使われたのは2005年と2020年の大西洋側のハリケーンのみ。2020年は史上最多となる30個のハリケーンが大西洋側で発生し、ギリシャ文字の名称は「Iota」まで進んだ。

今回引退が決まった名称は2019年のDorianと2020年のLaura/Eta/Iotaで、2025年にはDorianに代わってDexterが、2026年にはLauraに代わってLeahが使われる。一方、ギリシャ文字の名称は引退・置き換えを計画しておらず、EtaとIotaが使用できなくなったことがギリシャ文字の使用をやめる理由の一つに挙げられている。

ギリシャ文字使用をやめるこのほかの理由として、2020年は報道がギリシャ文字の使用に重点を置いてしまい、嵐による影響に関する情報が軽視されてしまったこと、他言語に翻訳されたときに混乱を招く文字があること、Zeta/Eta/Thetaの発音が似ているうえに連続していることから同じような名称のハリケーンが続いて発生する結果になったことも挙げられている。

ギリシャ文字使用中止に伴い、リストの名称を使い切った後で割り当てる追加の名称リストも発表された。通常のリストと同様にアルファベット順に男性名と女性名が交互に出現するよう構成されており、太平洋側は24個、大西洋側は21個。追加のリストは各1セットのみで、名称は引退・置き換えが行われることもある。

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シベリアの永久凍土に現れた度し難い巨大な穴、ドローンで調査 2021年3月9日 06:04

シベリアの永久凍土に現れた度し難い巨大な穴、ドローンで調査

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著者: nagazou

2021年3月9日 06:04

以前からロシアの永久凍土近辺にあるヤマル半島とギダン半島で、謎の大穴が出来ていることが報告されている。その穴をロシア科学アカデミーなどの研究チームがドローンを使って内部を調べた。調査対象となったのは去年7月に発見された17個目となる穴（CNN、NHK）。

保存状態が極めて良好であることや内部に水がたまっていなかったことから、調査の対象になったという。ドローンによる調査の結果、この穴は直径25メートル、深さおよそ30メートルほどあり、穴の底には横方向に広がる異常に大きな空洞があることが分かったという。構造が分かったのは今回が初めてだという。メタンガスがたまって地面が隆起し爆発するという仮説がほぼ立証されたとしている。

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三菱重工業、アンモニアを燃料にしたタービンシステム開発へ。2025年に実用化目指す 2021年3月4日 06:01

三菱重工業、アンモニアを燃料にしたタービンシステム開発へ。2025年に実用化目指す

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著者: nagazou

2021年3月4日 06:01

政府が2030年までにアンモニア燃料の利用量増加を目指したことに合わせたものと思われるが、三菱重工業は1日、アンモニアをガスタービン発電の燃料として100％利用する4万キロワット級ガスタービンシステムの開発を行うと発表した。アンモニアを燃料させることによりCO2が発生しないことが特徴。また4万キロワット級でアンモニア用専焼タービンを実用化した場合、世界初になるという（PR TIMES、電気新聞、NHK）。

三菱パワーが販売している出力4万キロワット級の産業用H-25ガスタービンをベースに、アンモニアを燃料にしても効率よく稼働するかなどを検証していく方針であるという。燃焼器や脱硝装置を改良し、燃焼試験などを経て2025年以降の実用化を目指す。産業分野の自家発電設備や離島の中小規模発電所向けなどに販売していくという。

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水不足の台湾、TSMCらファウンドリーも水の確保に走る事態に 2021年2月26日 13:02

水不足の台湾、TSMCらファウンドリーも水の確保に走る事態に

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著者: nagazou

2021年2月26日 13:02

headless 曰く、

台湾で水不足が深刻化し、ファウンドリーが水の確保に走っているそうだ(DIGITIMESの記事)。

台湾では昨年、1964年以来初めて5月～11月の雨期に台風が上陸せず、6月～11月は平均降雨量1,635mmに対し、記録史上最低の661mmにとどまったという。台湾経済部水利署(WRA)のデータによれば特に台湾中部の貯水池で貯水量が特に少ないようだが、台湾南部でも多くの貯水池で貯水量が50%前後であり、曽文水庫の貯水量は15.03%となっている。そのため、台南市の南部科学園区(南部サイエンスパーク)ではTSMCやUMCなどのチップメーカーが水を購入しはじめ、トラックで搬入しているとのことだ。

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The Coca-Cola Company、紙製ボトル入り飲料をハンガリーで試験販売する計画 2021年2月14日 14:36

The Coca-Cola Company、紙製ボトル入り飲料をハンガリーで試験販売する計画

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著者: headless

2021年2月14日 14:36

The Coca-Cola Companyは11日、紙製ボトル入りの飲料を今夏ハンガリーで試験販売する計画を発表した(ニュースリリース、 BeverageDailyの記事、 SlashGearの記事、動画)。

紙製ボトルはベルギー・ブリュッセルのCoca-Cola研究開発チームとデンマークのThe Paper Bottle Company(Paboco)が共同開発したもので、紙製のボトル本体にリサイクル可能なプラスチック製ライニングとキャップを組み合わせたプロトタイプが昨秋発表されていた。このボトルは炭酸飲料に使用することも可能なようだが、試験販売されるAdeZはアーモンドミルクや豆乳などを使用する植物性のミルクタイプ飲料で、オンラインスーパーマーケットkifli.hu限定で2,000本の販売となる。

Pabocoはデンマークの紙製パッケージ素材開発企業BillerudKorsnäsとボトル製造企業Alplaが2019年に設立した合弁事業。持続可能な木材とバイオマス素材の原料を使用するボトルは100%リサイクル可能で、飲料のほか美容関連製品などの液体のパッケージングに適しているという。PabocoはCoca-Colaのほか、 CarlsbergやL’Oréal、The Absolut Companyとも提携しており、2019年にCarlsbergが発表した紙製ビール瓶もPabocoと共同開発したものだ。

Coca-Colaでは販売するボトルと缶を2030年までにすべて回収してリサイクルできるようにし、パッケージングでバージン素材の使用比率を大幅に減らして100%リサイクル可能な素材のみを使用するという持続可能なパッケージングの目標World Without Wasteを掲げており、紙製ボトルはこれを支えるものになるとのことだ。

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2020年のベイルート爆発、核実験を除くと人類の引き起こした最大級の爆発と判明 2021年2月10日 07:11

2020年のベイルート爆発、核実験を除くと人類の引き起こした最大級の爆発と判明

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著者: nagazou

2021年2月10日 07:11

2020年8月4日午後6時過ぎに起きたベイルートの大規模な爆発事故に関して、北海道大学は2月4日、大爆発に伴って生じた爆風が高度300kmにまで達していたとする発表を行った（北海道大学、TECH+）。

このデータは、イスラエルのGNSS観測網のデータを元にしたもので、ベイルートで生じた爆発の爆風（音波）による電離圏擾乱を複数のGNSS局で検出したという。爆発は高度300kmの電離層F領域（熱圏）にまで達しており、電波を反射する性質を持つ電離層を擾乱する状態にまでなっていたことになる。同様の現象は2004年浅間山噴火や2011年霧島新燃岳噴火、2015年口永良部島噴火などでも起きているが、今回の大爆発による電離圏撹乱は、こうした過去の火山爆発に匹敵するという。

過去記事でもMOABを超える威力あったとの報道はあったが、今回の観測データでも人類が引き起こした爆発の規模としては、核実験を除くと歴史上最大級であることが確認されたとしている。

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インドで氷河が決壊し川に落ちて大規模な洪水が発生、100人以上の行方不明者発生 2021年2月9日 12:00

インドで氷河が決壊し川に落ちて大規模な洪水が発生、100人以上の行方不明者発生

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著者: nagazou

2021年2月9日 12:00

インド北部で氷河が崩れ、多数の死者が発生していると報じられている。事故が起きたのはインド北部のウッタラカンド州のインドで2番目に高い山ナンダデビの氷河。7日にヒマラヤの氷河の一部が崩れて川に流れ込んで大洪水が発生したと報じられている（BBC、NHK、産経新聞、日テレNEWS24、テレ東NEWS）。

このとき発生した洪水により、下流の水力発電所の建設を行っていた作業員が流されて複数名が亡くなったほか、150人以上が行方不明になっていると報じられている。行方不明者の多くはこの発電所関係の作業員だとされ、水力発電所のトンネルに30人以上が取り残されているとする報道もある。氷河が崩れた原因に関しては不明ではあるものの、温暖化により急速に溶け出しているという指摘は以前からあった。

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水害リスクの高い地域に建築制限を行う「流域治水関連法案」が閣議決定 2021年2月4日 14:04

水害リスクの高い地域に建築制限を行う「流域治水関連法案」が閣議決定

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著者: nagazou

2021年2月4日 14:04

政府は2日に「特定都市河川浸水被害対策法等の一部を改正する法律案（流域治水関連法案）」を閣議決定した（国土交通省[PDF]、特定都市河川浸水被害対策法等の一部を改正する法律案[PDF]、NHK、ロイター）。

2019年の令和元年東日本台風（台風19号）、2020年の令和2年7月豪雨（熊本豪雨）など水害を含む災害が増加していることから、浸水リスクの特に高い地域は「浸水被害防止区域」に指定され、新規で住宅や高齢者施設などを建築する場合、都道府県が建築制限を行えるようにする。建築を許可制とする場所に関しては、川幅が狭いもしくは本流と支流の合流部など氾濫が起きやすい河川周辺になるという。

対象区域で住宅などを建てる際には、想定される浸水の深さより高い場所に居間や寝室を設ける、水が住宅に流れ込むのを防ぐため擁壁を用意することなどが義務づけられるとしている。

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ボーイング、2030年までに同社の商用航空機を持続可能航空燃料100％で運航可能にする計画 2021年1月30日 13:32

ボーイング、2030年までに同社の商用航空機を持続可能航空燃料100％で運航可能にする計画

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著者: headless

2021年1月30日 13:32

ボーイングは22日、2030年までに同社の商用航空機を持続可能航空燃料100%で運航可能にし、認証を受ける計画を発表した(プレスリリース)。

Air Transport Action Group(ATAG)では持続可能航空燃料がそのライフサイクルを通じてカーボンフットプリントを最大80%削減可能としており、将来的には100%の削減も不可能でないとの研究結果も複数発表されているという。

ボーイングでは持続可能航空燃料100%のテストフライトを成功させているが、現在の持続可能航空燃料は従来の燃料と混合して使われており、現行の燃料仕様では最大50%までしか配合できない。しかし、2050年までに炭素排出量を2005年比で50%削減するという航空業界の目標を実現するには、それよりも早い段階で持続可能航空燃料100%での運航を可能にする必要があるとのこと。

持続可能燃料の使用は航空業界における最も安全かつ効果的な炭素排出量削減手段であり、ボーイングでは現在および将来の商用航空機で運航に持続可能燃料を100%使用するのに必要な変更点を特定し、持続可能燃料の配合比を増加させるべく規制当局や業界全体と協力していくとのことだ。

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石油企業支援の廃プラスチック回収事業、活動期間は半年未満。回収量は1トン以下で頓挫 2021年1月28日 06:04

石油企業支援の廃プラスチック回収事業、活動期間は半年未満。回収量は1トン以下で頓挫

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著者: nagazou

2021年1月28日 06:04

インドで行われていたガンジス川にある廃プラスチックを回収する事業が運用されていない状況だという。この事業の名称は「リニュー・オーシャンズ」プロジェクト。ガンジス川からの廃プラ回収を行い、海洋へのプラスチックごみの流入を止め、海洋プラスチックごみによる危機を解消できると主張していたプロジェクトだった（ロイター）。

50社以上の石油・化学会社などが資金を出していたが、運営主体である非営利団体「アライアンス・トゥ・エンド・プラスチック・ウェイスト（AEPW）」は、プロジェクトが活動を停止したことを認めているという。プロジェクトの活動期間は半年未満で、その間にガンジス川から回収できた廃プラは1トン以下だったようだ。

海洋汚染が問題視されているインドネシアとインドでは、毎年300万トン以上の廃プラが生まれているという。AEPWのプログラムは廃プラの量に対して規模があまりにも小さかった。ロイターの記事では、プロジェクトは他の国でも取り組める内容でもなかったと化学エンジニアのジャン・デル氏は指摘している。

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ウェザーニューズ、20日から高密度の「1kmメッシュ花粉予報API」を提供へ 2021年1月21日 17:05

ウェザーニューズ、20日から高密度の「1kmメッシュ花粉予報API」を提供へ

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著者: nagazou

2021年1月21日 17:05

ウェザーニューズが20日から「1kmメッシュ花粉予報API」の提供を開始したそうだ。花粉飛散量と花粉ランクを4段階に分け、1時間ごとに48時間先の予報を提供する。更新は1日4回行われるという。花粉ランクは1「少ない」2「やや多い」3「多い」4「非常に多い」の4段階となっている（ウェザーニューズリリース）。

従来の都道府県ごとのデータと異なり、1kmメッシュという高い密度の情報が取得ができる点がウリ。API経由でデータが取得できることから、企業が持つ既存システムなどとの連携も取りやすいという。リリースでは活用事例として、花粉の分布情報から空気清浄機などの動作時間を設定するスマート家電への応用、花粉飛散量が非常に多いタイミングでの割引クーポン配信にも利用できるとしている。またPM2.5と黄砂データに関してもAPI提供をまもなく開始する予定があるとのこと。

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地球温暖化は現在の制限目標では抑えられないほど進んでいる 2021年1月19日 07:06

地球温暖化は現在の制限目標では抑えられないほど進んでいる

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著者: nagazou

2021年1月19日 07:06

Nature Climate Changeに掲載された新しい研究によると、パリ協定のような現在の炭素制限目標は実現不可能だとする研究が発表された（CBC、Nature Climate Change、GIGAZINE）。

研究ではその原因として産業革命以降、すでに1世紀以上にわたって排出されてきた炭素を挙げている。これらの炭素は、自動車がブレーキをかけても慣性である程度進むのと同じように、これからも地球温暖化を引き起こし続けるのだという。これら既存の排出炭素量は、地球の温度を産業革命時代以前の温度から2.3℃ほど温める能力があるとしている。

これまで国際的な科学委員会によって想定されてきた産業革命時代以後の温暖化された温度の推定値は約1.1℃。過去に決められていた様々な温暖化対策のための国際的な取り組みは、この推定値をもとに決められてきた。

しかし、野心的な目標を決めたとされるパリ協定の目標値では、長期目標として2℃、1.5℃に抑える努力を追求するという内容になっているが、先の研究が正しいのであれば、排出済みの炭素により、自動的に2.3℃温暖化が進むのは避けられないということになる。

takac 曰く、

デスラー総統^H^H教授（Andrew E. Dessler）によると、既に大気中に放出されている二酸化炭素だけで産業革命以前の時代と比較して世界の平均気温を約2.3℃上げるだろうとのこと。
これは2015年のパリ議定の+1.5℃までに抑えるという目標を上回る値。

一次情報はリンク先参照。

個人的には、二酸化炭素だけではなくメタン等の温暖化要因に触れられていないのが残念だが、デスラー教授は「今すぐ排出量をゼロにすれば社会に適応する時間を与えたり技術的な解決策を考え出たりする時間稼ぎにもなります」とも述べている。

情報元へのリンク

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使い捨てマスクの廃棄増加で、野生動物に絡まるなどの環境問題が発生との指摘 2021年1月16日 06:04

使い捨てマスクの廃棄増加で、野生動物に絡まるなどの環境問題が発生との指摘

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著者: nagazou

2021年1月16日 06:04

あるAnonymous Coward 曰く、

のポイ捨てが増えたことで、野生動物に悪影響をもたらしつつあるという。世界各国でCOVID-19の感染が広がってから、マスクの利用者が大幅に増加した。その結果、道路や水路などに置き去りにされるポイ捨てマスクが増加した。

AFPBB Newsの記事によれば、こうしてポイ捨てされたマスクが海などに流れ着き、鳥や海洋生物などに絡んだりしているようだ。使い捨てマスクが自然に分解されるには数百年を要することがあることから、マスクを適切に廃棄すること、耳にかけるゴム部分を切ることにより、動物に絡まないように対処することか必要だとしている。

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ニューヨークでリスが凶暴化。人間を襲う例も 2021年1月5日 08:07

ニューヨークでリスが凶暴化。人間を襲う例も

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著者: nagazou

2021年1月5日 08:07

アメリカのニューヨークで、リスが凶暴化しているという報告が相次いでいるという。同市に住むのはトウブハイイロリスこの凶暴化したリスたちは米ニューヨーク市Queens地区のリゴパークに住んでいるものたちで、その周辺住民が襲われているのだという。そのうち女性一人は手を噛まれて緊急治療を受けたそうだ（AFPBB News）。

ほかにも首を引っかかれたりしたりする例が報じられている模様。催涙スプレーを持ち歩いて自衛している市民もいるようだ。元記事では原因に関して触れられていないが、ニューヨーク市の保健当局側は、リスなどの小型げっ歯類の狂犬病感染が確認されることはあまりないとした上で、狂犬病感染が疑われる動物を目撃した場合は、当局に通報することを求めているという。

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環境省、「ザリガニ相談ダイヤル」を開設 2021年1月2日 11:37

環境省、「ザリガニ相談ダイヤル」を開設

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著者: headless

2021年1月2日 11:37

nagazou 曰く、

環境省が「ザリガニ相談ダイヤル」を12月22日に開設していたようだ(報道発表資料、解説ページ、 Impress Watchの記事)。

アメリカザリガニ以外の全ての外来ザリガニが2020年11月2日以降特定外来生物指定になったことを受けたもので、新たな規制の内容説明や飼育中のザリガニが規制の対象になるかどうか、規制対象の場合の申請手続などについて相談できるとのこと。11月2日時点で飼育していた場合は、2021年5月1日までに申請すれば飼い続けられる。ちなみに通話料はかけた人の負担だそうだ。

なお、対応時間は9時～17時。1月3日までは休みとなる。受け付けは2021年春頃終了予定とのことだ。

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2021年の節分は124年ぶりに『2月2日』に 2020年12月15日 07:06

2021年の節分は124年ぶりに『2月2日』に

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著者: nagazou

2020年12月15日 07:06

2021年の節分の日付はいつもの2月3日ではなく2月2日だそうだ。節分が2日になるのは、明治30年以来で124年ぶりだという。節分は本来、立春・立夏・立秋・立冬の前日を指すが、現在は立春の前日だけ残されているらしい。その立春は天体の運行に基づいており、太陽黄経が315度となる日と決められている（国立天文台、Wikipedia）。

日付が変わる理由としては、大雑把に言えば1太陽年と通常の24時間365日との間に約6時間ほどのずれがあることから生じる現象であるらしい。正確な国立天文台の暦計算室の記事が詳しい。なおこれからは4年に1回は節分が2月2日になるそうだ（毎日新聞）。

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ユナイテッド航空、温室効果ガス排出量削減のため大気中から直接二酸化炭素を吸収する技術に投資 2020年12月13日 19:18

ユナイテッド航空、温室効果ガス排出量削減のため大気中から直接二酸化炭素を吸収する技術に投資

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著者: headless

2020年12月13日 19:18

ユナイテッド航空は10日、2050年までに温室効果ガス(GHG)の排出量を100%削減し、100%グリーンになる計画を発表した(プレスリリース、 The Vergeの記事)。

ユナイテッド航空では2018年に2050年までのGHG排出量削減50%計画を米航空会社で初めて発表しているが、今回の計画はそれをさらに進めたものになる。排出量100%削減を実現するため、持続可能な航空燃料開発への投資を続けることに加え、大気中から二酸化炭素を直接吸収するDirect Air Capture(DAC)と呼ばれる技術に数百万ドルを投資するという。カーボンオフセットを購入して排出量を削減する航空会社は他にもあるが、DAC技術への投資計画を発表するのはユナイテッド航空が初となる。投資先となるのは米国に大規模なDAC施設建設を目指す 1PointFiveとのことだ。

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ネパールと中国が共同発表、エベレストの新しい高さは8848.86m 2020年12月12日 08:05

ネパールと中国が共同発表、エベレストの新しい高さは8848.86m

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著者: nagazou

2020年12月12日 08:05

headless 曰く、

ネパールと中国は8日、エベレストの新しい高さが8848.86mになったと共同で発表した(ネパール外務省のプレスリリース、ネパール測量局によるエベレストの高さ測定プロジェクトページ、 SlashGearの記事、共同発表動画)。

これまで広く認知されていたエベレストの高さ8848mはインド測量局が1950年代に測定したもので、近年は従来の測量法に加え、新しい技術も用いた測定の試みが各国によって行われている(PDF)。2005年には中国国家測量地理情報局(SBSM)が氷雪を含めない山頂の岩石の高さが8,844.43mだと発表しており、氷雪の厚みをエベレストの高さに含めるかどうかが検討課題の一つとなっていた。ネパールは2019年にGNSSや三角測量などを用いた再測定を行い、中国も2020年5月に調査隊を送って再測定を行った結果、新しい高さ8,848.86mで合意に至ったとのことだ。

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英王立学会、温室効果ガス排出量削減のため必要以上の高解像度でストリーミング視聴しないことを推奨

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著者: headless

2020年12月5日 19:11

英王立学会がデジタルテクノロジーと地球環境に関する報告書「Digital technology and the planet」の中で、テクノロジーを利用する際に個人ができる温室効果ガス排出量削減としてストリーミング品質の設定変更を挙げている(報告書: PDF、 BBC Newsの記事、 Neowinの記事)。

報告書によれば、スマートフォンで4K画質のストリーミングビデオを1時間再生すると、小さい画面のためにSD画質との違いが分かるほどの差がないにもかかわらず、排出量はSD画質のおよそ8倍になるという。そのため、必要以上の高解像度を選択しないことで、排出量削減の助けになるとのこと。

また、ユーザーが不必要なコンテンツをオフにできるオンラインサービスのデザインにも言及している。たとえば、YouTubeユーザーの中には音声のみを聴く人も多いため、映像をオフにできるようにするとサービスによる総排出量の1～5%を削減できるという研究結果があるそうだ。これにより削減できる排出量は、YouTubeのサーバーを再生可能エネルギーで稼働することで削減できる排出量に相当するとのことだ。

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