放射冷却で外気温よりも表面温度を下げることが可能な塗料を研究している米パデュー大学の研究チームが、昨年発表したものよりもさらに冷却能力の高い超白色塗料を開発した(Purdue University Newsの記事、 SlashGearの記事、 The Vergeの記事、 論文アブストラクト)。

放射冷却は波長8～13マイクロメートルの赤外線を放射する物体が冷却される現象だ。この波長領域は大気中でほとんど吸収されずに宇宙へ放出されることから「大気の窓」とも呼ばれる。同研究チームが昨年発表した塗料は炭酸カルシウムとアクリル塗料を組み合わせたもので、粒子を幅広いサイズに分布させることで反射率95.5%、大気の窓における放射率0.94を実現していた。

研究チームが今回開発したのは硫酸バリウムを用いたナノ粒子のフィルムとナノコンポジットのアクリル塗料だ。白色塗料や造影剤などに用いられる硫酸バリウムは高バンドギャップにより太陽光吸収率が低く、波長9マイクロメートルのフォノン共鳴により大気の窓における放射率が高い。炭酸カルシウム-アクリル塗料と同様に硫酸バリウムの粒子を幅広いサイズに分布させた結果、フィルムは反射率97.6%、大気の窓における放射率0.96に達し、フィールドテストでは環境温度より4.5℃以上低く、平均冷却能力は117W/m²だったという。硫酸バリウムを60%配合した塗料の反射率は98.1%、大気の窓における放射率は0.95に達する。

同チームが提唱する放射冷却指数(RC、大気の窓における放射率1、反射率100%の理想的な表面を1とする)は前回の炭酸カルシウム-アクリル塗料では0.49だったのに対し、硫酸バリウム-アクリル塗料では0.77という現在の放射冷却技術の中でも高い部類に入る値が得られたそうだ。この塗料で1,000平方フィート(約93 m²)の屋根に塗装すれば10KWの冷却能力が得られ、多くの家で使われているセントラル空調よりも高能力だと研究者は語る。反射率98.1%の硫酸バリウム-アクリル塗料は現在最も白い塗料であり、研究者は現在最も黒い素材の一つとされるVantablackに相当すると考えているとのことだ。

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headless 曰く、

米ホワイトハウス気候問題アドバイザーのジーナ・マッカーシー氏が1日、バイデン政権が原子力発電をクリーンエネルギーとみなすことになるとの見解を示したそうだ(E&E Newsの記事、 Ars Technicaの記事、 Bloombergの記事)。

ジョー・バイデン米大統領は2035年までにすべての電力をCO2フリーにする計画を示し、クリーンエネルギー基準(CES)の策定を進めている。マッカーシー氏によれば、CESには原子力発電の利用や二酸化炭素回収・貯留(CCS)技術への投資が組み込まれることになるという。議会では政党を問わず全体に原子力発電や二酸化炭素回収技術が支持されてきたとのことだが、原子力発電をクリーンエネルギーとみなすかどうかについては議論の的になるとみられる。また、環境保護団体などからは、CCSへの投資は化石燃料の終息を遅らせることになるとして反対の声も出ているとのこと。一方、化石燃料の完全な終息については、民主党穏健派の中にも支持しない議員が出てくる可能性も指摘されているとのことだ。

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headless 曰く、

タイ北部チェンマイ県の当局が大気汚染と山火事防止のため、34の村で枯葉や農業ごみの買い取りを開始したそうだ(バンコク週報の記事、 National News Bureau Of Thailandの記事、 Bangkok Postの記事)。

タイ北部ではこの時期が焼き畑の季節で、毎年PM2.5レベルが上昇して住民の健康への影響が懸念されている。山火事は自然発火によることもあるが、多くは猟師が野生動物を追い立てる煙を出すための火が原因になっているそうだ。

枯葉買い取りはAirVisual(IQAir)の都市別大気汚染ランキングでチェンマイ市が1位となったことを受けたものだ。買い取りの成果か3月30日0時58分のデータでは10位となっているが、3月9日には1位に上昇していたようだ。Bangkok Postの記事によれば買い取り価格は1kgあたり2バーツ(約7円)で、3月15日から24日までの間に17トン近くの枯葉が買い取られたという。National News Bureau Of Thailandによると5,000万トンの買い取りを目指しているとのこと。

3月30日0時58分のIQAirのデータによれば、チェンマイの空気品質インデックス(AQI)は160で、不健康(Unhealty)と評価されている。日本の都市では大阪が12位(AQI 155)、京都が15位(AQI 152)となっており、いずれも不健康との評価だ。ただし、大阪と京都は時間帯ごと・日ごとの変動が大きく、過去24時間・1か月間のデータによればAQI 150前後が最高で、AQI 50以下の良好(Good)との評価も多くみられる。一方、チェンマイのAQIは常に100を超えている。なお、東京はAQI 12の92位で、空気品質は良好と評価されている。過去24時間・1か月間のデータでAQIが60を超えることはほとんどない。

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ニュージーランド東岸沖で、ホタルのように生物発光を行う深海のサメが3種見つかったたそうだ。発光が確認されたのはヨロイザメ（Dalatias licha）、フジクジラ（Etmopterus lucifer）とトゲニセカラスザメ（Etmopterus granulosus）の計3種。中でもヨロイザメは、体長が1.8メートルまで大きくなるため、脊椎動物としては世界最大の生物発光を行う存在だそうだ（ナショナルジオグラフィック、CNN）。

皮膚にある特殊な細胞が青緑色の光を作り出しているという。ヨロイザメが光る可能性があるのは指摘されていたが、水深200~900メートルの深海に生きているため観測が難しかったという。ニュージーランドとベルギーの共同研究チームがその発光を確認することに成功したとしている。光る理由に関しては、この光が身を隠す機能を持っているのだという。海面から届くかすかな光に紛れることで、下を泳ぐ天敵から身を守ったり、獲物を捕獲しやすくなる効果があるとしている。

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世界気象機関(WMO)は17日、引退させる4つのハリケーン(tropical cyclone)名称を発表するとともに、今後のハリケーン名称でギリシャ文字を使用しないことを発表した(プレスリリース、 The Vergeの記事)。

WMOは太平洋側と大西洋側それぞれ6セットのハリケーン名称リストを維持しており、各セットを6年ごとに繰り返して使用する。各セットはアルファベット順に男性名と女性名が交互に出現するよう構成されているが、甚大な被害をもたらしたハリケーンの名称は次回から使用せず(引退)、新しい名称で置き換える。そのため、将来的に適当な人名をそろえることが難しい文字(Q/U、大西洋側はX/Y/Zも)が除外され、太平洋側は24個1セット、大西洋側は21個1セットとなっている。

セットの名称を使い切った場合にはギリシャ文字の名称が割り当てられていくが、これまでギリシャ文字が使われたのは2005年と2020年の大西洋側のハリケーンのみ。2020年は史上最多となる30個のハリケーンが大西洋側で発生し、ギリシャ文字の名称は「Iota」まで進んだ。

今回引退が決まった名称は2019年のDorianと2020年のLaura/Eta/Iotaで、2025年にはDorianに代わってDexterが、2026年にはLauraに代わってLeahが使われる。一方、ギリシャ文字の名称は引退・置き換えを計画しておらず、EtaとIotaが使用できなくなったことがギリシャ文字の使用をやめる理由の一つに挙げられている。

ギリシャ文字使用をやめるこのほかの理由として、2020年は報道がギリシャ文字の使用に重点を置いてしまい、嵐による影響に関する情報が軽視されてしまったこと、他言語に翻訳されたときに混乱を招く文字があること、Zeta/Eta/Thetaの発音が似ているうえに連続していることから同じような名称のハリケーンが続いて発生する結果になったことも挙げられている。

ギリシャ文字使用中止に伴い、リストの名称を使い切った後で割り当てる追加の名称リストも発表された。通常のリストと同様にアルファベット順に男性名と女性名が交互に出現するよう構成されており、太平洋側は24個、大西洋側は21個。追加のリストは各1セットのみで、名称は引退・置き換えが行われることもある。

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以前からロシアの永久凍土近辺にあるヤマル半島とギダン半島で、謎の大穴が出来ていることが報告されている。その穴をロシア科学アカデミーなどの研究チームがドローンを使って内部を調べた。調査対象となったのは去年7月に発見された17個目となる穴（CNN、NHK）。

保存状態が極めて良好であることや内部に水がたまっていなかったことから、調査の対象になったという。ドローンによる調査の結果、この穴は直径25メートル、深さおよそ30メートルほどあり、穴の底には横方向に広がる異常に大きな空洞があることが分かったという。構造が分かったのは今回が初めてだという。メタンガスがたまって地面が隆起し爆発するという仮説がほぼ立証されたとしている。

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政府が2030年までにアンモニア燃料の利用量増加を目指したことに合わせたものと思われるが、三菱重工業は1日、アンモニアをガスタービン発電の燃料として100％利用する4万キロワット級ガスタービンシステムの開発を行うと発表した。アンモニアを燃料させることによりCO2が発生しないことが特徴。また4万キロワット級でアンモニア用専焼タービンを実用化した場合、世界初になるという（PR TIMES、電気新聞、NHK）。

三菱パワーが販売している出力4万キロワット級の産業用H-25ガスタービンをベースに、アンモニアを燃料にしても効率よく稼働するかなどを検証していく方針であるという。燃焼器や脱硝装置を改良し、燃焼試験などを経て2025年以降の実用化を目指す。産業分野の自家発電設備や離島の中小規模発電所向けなどに販売していくという。

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headless 曰く、

台湾で水不足が深刻化し、ファウンドリーが水の確保に走っているそうだ(DIGITIMESの記事)。

台湾では昨年、1964年以来初めて5月～11月の雨期に台風が上陸せず、6月～11月は平均降雨量1,635mmに対し、記録史上最低の661mmにとどまったという。台湾経済部水利署(WRA)のデータによれば特に台湾中部の貯水池で貯水量が特に少ないようだが、台湾南部でも多くの貯水池で貯水量が50%前後であり、曽文水庫の貯水量は15.03%となっている。そのため、台南市の南部科学園区(南部サイエンスパーク)ではTSMCやUMCなどのチップメーカーが水を購入しはじめ、トラックで搬入しているとのことだ。

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The Coca-Cola Companyは11日、紙製ボトル入りの飲料を今夏ハンガリーで試験販売する計画を発表した(ニュースリリース、 BeverageDailyの記事、 SlashGearの記事、 動画)。

紙製ボトルはベルギー・ブリュッセルのCoca-Cola研究開発チームとデンマークのThe Paper Bottle Company(Paboco)が共同開発したもので、紙製のボトル本体にリサイクル可能なプラスチック製ライニングとキャップを組み合わせたプロトタイプが昨秋発表されていた。このボトルは炭酸飲料に使用することも可能なようだが、試験販売されるAdeZはアーモンドミルクや豆乳などを使用する植物性のミルクタイプ飲料で、オンラインスーパーマーケットkifli.hu限定で2,000本の販売となる。

Pabocoはデンマークの紙製パッケージ素材開発企業BillerudKorsnäsとボトル製造企業Alplaが2019年に設立した合弁事業。持続可能な木材とバイオマス素材の原料を使用するボトルは100%リサイクル可能で、飲料のほか美容関連製品などの液体のパッケージングに適しているという。PabocoはCoca-Colaのほか、 CarlsbergやL’Oréal、The Absolut Companyとも提携しており、2019年にCarlsbergが発表した紙製ビール瓶もPabocoと共同開発したものだ。

Coca-Colaでは販売するボトルと缶を2030年までにすべて回収してリサイクルできるようにし、パッケージングでバージン素材の使用比率を大幅に減らして100%リサイクル可能な素材のみを使用するという持続可能なパッケージングの目標World Without Wasteを掲げており、紙製ボトルはこれを支えるものになるとのことだ。

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インド北部で氷河が崩れ、多数の死者が発生していると報じられている。事故が起きたのはインド北部のウッタラカンド州のインドで2番目に高い山ナンダデビの氷河。7日にヒマラヤの氷河の一部が崩れて川に流れ込んで大洪水が発生したと報じられている（BBC、NHK、産経新聞、日テレNEWS24、テレ東NEWS）。

このとき発生した洪水により、下流の水力発電所の建設を行っていた作業員が流されて複数名が亡くなったほか、150人以上が行方不明になっていると報じられている。行方不明者の多くはこの発電所関係の作業員だとされ、水力発電所のトンネルに30人以上が取り残されているとする報道もある。氷河が崩れた原因に関しては不明ではあるものの、温暖化により急速に溶け出しているという指摘は以前からあった。

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政府は2日に「特定都市河川浸水被害対策法等の一部を改正する法律案（流域治水関連法案）」を閣議決定した（国土交通省[PDF]、特定都市河川浸水被害対策法等の一部を改正する法律案[PDF]、NHK、ロイター）。

2019年の令和元年東日本台風（台風19号）、2020年の令和2年7月豪雨（熊本豪雨）など水害を含む災害が増加していることから、浸水リスクの特に高い地域は「浸水被害防止区域」に指定され、新規で住宅や高齢者施設などを建築する場合、都道府県が建築制限を行えるようにする。建築を許可制とする場所に関しては、川幅が狭いもしくは本流と支流の合流部など氾濫が起きやすい河川周辺になるという。

対象区域で住宅などを建てる際には、想定される浸水の深さより高い場所に居間や寝室を設ける、水が住宅に流れ込むのを防ぐため擁壁を用意することなどが義務づけられるとしている。

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ボーイングは22日、2030年までに同社の商用航空機を持続可能航空燃料100%で運航可能にし、認証を受ける計画を発表した(プレスリリース)。

Air Transport Action Group(ATAG)では持続可能航空燃料がそのライフサイクルを通じてカーボンフットプリントを最大80%削減可能としており、将来的には100%の削減も不可能でないとの研究結果も複数発表されているという。

ボーイングでは持続可能航空燃料100%のテストフライトを成功させているが、現在の持続可能航空燃料は従来の燃料と混合して使われており、現行の燃料仕様では最大50%までしか配合できない。しかし、2050年までに炭素排出量を2005年比で50%削減するという航空業界の目標を実現するには、それよりも早い段階で持続可能航空燃料100%での運航を可能にする必要があるとのこと。

持続可能燃料の使用は航空業界における最も安全かつ効果的な炭素排出量削減手段であり、ボーイングでは現在および将来の商用航空機で運航に持続可能燃料を100%使用するのに必要な変更点を特定し、持続可能燃料の配合比を増加させるべく規制当局や業界全体と協力していくとのことだ。

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インドで行われていたガンジス川にある廃プラスチックを回収する事業が運用されていない状況だという。この事業の名称は「リニュー・オーシャンズ」プロジェクト。ガンジス川からの廃プラ回収を行い、海洋へのプラスチックごみの流入を止め、海洋プラスチックごみによる危機を解消できると主張していたプロジェクトだった（ロイター）。

50社以上の石油・化学会社などが資金を出していたが、運営主体である非営利団体「アライアンス・トゥ・エンド・プラスチック・ウェイスト（AEPW）」は、プロジェクトが活動を停止したことを認めているという。プロジェクトの活動期間は半年未満で、その間にガンジス川から回収できた廃プラは1トン以下だったようだ。

海洋汚染が問題視されているインドネシアとインドでは、毎年300万トン以上の廃プラが生まれているという。AEPWのプログラムは廃プラの量に対して規模があまりにも小さかった。ロイターの記事では、プロジェクトは他の国でも取り組める内容でもなかったと化学エンジニアのジャン・デル氏は指摘している。

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ウェザーニューズが20日から「1kmメッシュ花粉予報API」の提供を開始したそうだ。花粉飛散量と花粉ランクを4段階に分け、1時間ごとに48時間先の予報を提供する。更新は1日4回行われるという。花粉ランクは1「少ない」2「やや多い」3「多い」4「非常に多い」の4段階となっている（ウェザーニューズリリース）。

従来の都道府県ごとのデータと異なり、1kmメッシュという高い密度の情報が取得ができる点がウリ。API経由でデータが取得できることから、企業が持つ既存システムなどとの連携も取りやすいという。リリースでは活用事例として、花粉の分布情報から空気清浄機などの動作時間を設定するスマート家電への応用、花粉飛散量が非常に多いタイミングでの割引クーポン配信にも利用できるとしている。またPM2.5と黄砂データに関してもAPI提供をまもなく開始する予定があるとのこと。

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あるAnonymous Coward 曰く、

のポイ捨てが増えたことで、野生動物に悪影響をもたらしつつあるという。世界各国でCOVID-19の感染が広がってから、マスクの利用者が大幅に増加した。その結果、道路や水路などに置き去りにされるポイ捨てマスクが増加した。

AFPBB Newsの記事によれば、こうしてポイ捨てされたマスクが海などに流れ着き、鳥や海洋生物などに絡んだりしているようだ。使い捨てマスクが自然に分解されるには数百年を要することがあることから、マスクを適切に廃棄すること、耳にかけるゴム部分を切ることにより、動物に絡まないように対処することか必要だとしている。

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米CDCのCOVID-19拡大防止に関するガイダンス改訂、ある程度は布製マスクが着用者の感染も防ぐ 2020年11月18日
国土交通省、マスク未着用者への乗車拒否を都内タクシー業者に認める 2020年11月06日
30、31日の横浜スタジアムでのコロナ対策に関する技術実証実験、入場数が実験の目標数に届かず 2020年11月02日