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100万人以上のチャンネル登録者数を誇るチェスの世界最大級のYouTubeチャンネルが、2020年6月に突如「有害で危険なコンテンツを配信している」として一時BANされてしまったのだが、米カーネギーメロン大学のコンピューター科学者による後の調査でこれは「AIが、チェスの白・黒という言葉を人種差別であると誤認してしまった」可能性が高いことが判明したという（カーネギーメロン大学の記事, Gigazineの記事）。

このBANは、2020年6月28日にチェスプレイヤーのヒカル・ナカムラ氏が5度目のグランドマスターを獲得した盤面を解説したムービーを投稿した際に発生したとのこと。アカウントとチャンネルは24時間後に復活したが、現在に至るまでYouTubeからBANの理由は説明されていないという。

この事件を知ったカーネギーメロン大学の言語技術の研究チームは、チェス関連の人気YouTubeチャンネル5つのムービーから抽出した68万件を超えるコメントを、ヘイトスピーチを自動選別できるようにトレーニングされた2種類のAIを使って選別。結果、チェスでよく使われる「白」「黒」「攻撃」「脅威」などの単語が、ヘイトスピーチとして誤判定されていたという。

研究チームによれば、こうしたAIの誤判定は他の分野でも頻繁に起こっており、例えば「活動的な犬」の写真を見分けるAIが、活動的な犬の写真は背景が草原であることが多いことから、犬が居なくても草原が映っていれば活動的な犬と判断していた事例などもあるという。

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今の人は知らないだろうけど、映画の世界は昔、「劇映画」と並んで、「ニュース映画」「ドキュメンタリー映画」が、大きな比重を占めていた（但し後者二つには、やらせが多分に含まれている事も承知して措くべき）。

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ASUS中国支社が殺害予告みたいな書き込みをするのは穏やかではない。

ASUS日本支社がホロライブプロダクションによる日本国内ローカルの企画をたてる
中国ネットユーザー→ASUS中国支社（中国ROG）を攻撃する
ASUS中国支社（中国ROG）が配信の中止を求めるのと殺害予告(?)
ホロライブ側が中止を発表

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YouTubeは12月9日、ドナルド・トランプ大統領が2020年の米大統領選挙でジョー・バイデン氏に敗れた原因が不正行為やミスにあると主張する新規の動画を、すべて削除すると発表した（CNET）。

YouTube上では「不正投票や開票の不正・改竄などによってトランプ票がバイデン票に書き換えられた」という内容の動画が多く出回っており、「私は票を盗まれた」と主張するトランプ大統領のツイートとも相まって選挙に疑惑を抱いている人はいるもよう。

とはいえ、「ドミニオン集計機でペンシルベニア州では私の130万票が盗まれた」というトランプ大統領の主張は「ペンシルバニア州では14郡でしかドミニオン集計機は採用されておらず、その郡の有権者数は130万人」という事実と異なっていたり（WSJ）。

「ジョージア州の開票所で監視員を帰らせた後で民主党員が私物のスーツケースから票を取り出して不正にカウントをした」という動画についても実際にはそれは公式な投票用紙のコンテナから票を取り出している通常の開票作業の動画だったり（FactCheck.org）

と、事実なのは「不正があった」というデマが横行している点だけのようだ。

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YouTubeは3日、コメントの内容が他の人に不快感を与える可能性があることを投稿前に指摘する新機能を発表した(YouTube Official Blogの記事、 YouTubeヘルプ、 Android Policeの記事、 The Vergeの記事)。

新機能はコメントの内容に問題がある可能性を検出すると確認のダイアログボックスを表示する。このダイアログボックスが表示されてもコミュニティガイドライン違反が確定したわけではないので、ユーザーはそのまま投稿するか編集し直すかを選択できる。逆にダイアログボックスが表示されなくても問題がないとは限らず、表示の有無にかかわらずガイドライン違反が確認されればコメントは削除されることになる。ダイアログボックスには内容が適切かどうかを確認するためのコミュニティガイドラインへのリンクや、誤検出を指摘するためのリンクも表示される。

また、クリエイター向けには来年から自身の性別や性指向、人種、民族を指定するオプションを用意する。YouTubeはこのデータを利用してクリエイターがコンテンツをよりよく収益化できるよう手助けするほか、特定のコミュニティが強く影響を受けるヘイトや嫌がらせ、差別などのパターンを調べていくとのことだ。

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YouTubeは12日、1年を振り返る動画「Rewind」の2020年版は制作しないことを明らかにした(YouTubeのツイート、 SlashGearの記事、 The Vergeの記事、 The Next Webの記事)。

Rewindはその1年に話題となった動画を中心に構成したもので、2010年以来の恒例となっている。2012年版以降はいずれも視聴回数が1億回を超える人気シリーズだ。2018年版の「YouTube Rewind 2018: Everyone Controls Rewind」はYouTube史上最も嫌われた動画としても話題になった。

厳しい1年となった2020年にも素晴らしい作品が数多く生まれており、厳しい1年を人々が乗り越える力を与えてきたが、厳しい1年ではなかったかのようにRewindで祝う気分でもない。そのため、今年はRewindを1回休みにするとのことだ。

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子供が喜び、大人の脳内でループする「Baby Shark」がYouTube視聴回数歴代1位になったそうだ(The Vergeの記事、 Mashableの記事、 Neowinの記事)。

Baby Sharkは古くからある童謡だが、YouTube視聴回数歴代1位となったのは2016年にPinkfongが公開したもので、視聴回数は11月4日正午の段階で70億5,899万回。これまで1位だった「Despacito」(70億4,132万回)を2千万回近く上回っている。

The Vergeによると、Baby Sharkの視聴回数は昨年4月時点で25億回だったといい、この1年半で45億回視聴されたようだ。Wikipedia記事「List of most-viewed YouTube videos」のグラフによるとDespacitoの視聴回数は大ヒットした2017年をピークに以降はなだらかな伸びとなっているが、Baby Sharkはリリースから1年以上ほとんど伸びず、2017年末ごろから急増。2019年中ごろからさらに増加しており、まだピークを迎えていないようだ。

上述の通り、Baby Sharkは古い愛唱歌であり、YouTubeでは数多くのクリエイターがさまざまなバージョンを公開している。人気があるのはPinkfongバージョンだけでなく、「Baby Shark」で検索すると視聴回数1億回以上のミュージックビデオが多数ヒットする。Baby Sharkの視聴回数2位と3位も10億回を超えており、トップ3だけで100億回を超えている。

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YouTubeは22日、18歳未満の視聴者に不適切なコンテンツに対する年齢制限適用の拡大計画を明らかにした(YouTube Official Blogの記事、 9to5Googleの記事、 The Vergeの記事、 Neowinの記事)。

これまでYouTubeでは、年齢制限が必要かどうかをコンテンツクリエイターがよく知っているとして自主的な年齢制限設定を推奨する一方、審査の過程で18歳未満の視聴者に不適切なコンテンツが見つかった場合にも年齢制限を適用してきた。今後は機械学習を用いたツールで18歳未満の視聴者に不適切なコンテンツを検出し、自動で年齢制限を適用していくという。

コンテンツクリエイターは年齢制限に異議申し立てを行うことも可能だ。ただし、YouTubeパートナープログラムに参加している場合は「広告掲載に適したコンテンツのガイドラインにより、年齢制限の必要なコンテンツは「広告表示なし/制限あり」となるため、影響は小さいとみられるとのこと。

この変更に合わせ、多くのサードパーティーのWebサイトから年齢制限付き動画にアクセスしようとするとYouTubeにリダイレクトされ、サインインして18歳以上であることが確認された場合のみ視聴可能になる。YouTubeの「年齢制限のあるコンテンツ」に関するポリシーは既に更新されており、年齢制限に関する詳細な情報が追加されているが、すべての変更は今後数か月かけて段階的に適用されていく。

このほかEU域のユーザーに対しては、視聴覚メディアサービス指令(AVMSD)の改正に伴い、YouTubeでの年齢確認が厳格化される。ユーザーが年齢制限のあるコンテンツにアクセスする際、システムが18歳以上であることを確認できなかった場合には身分証明書やクレジットカードなど年齢が確認できる書類の提示が求められる可能性もあるとのことだ。

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北朝鮮から韓国などに潜伏する工作員への指令と推定される乱数放送(暗号放送)が、YouTubeにアップロードしたと報じられた(中央日報、聯合ニュース)。

これまで北朝鮮の乱数放送は平壌放送のラジオ放送であった。YouTubeで乱数放送を行ったのは初めてとみられる。

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YouTubeがCOVID-19パンデミックの影響でコミュニティガイドライン違反の対応を機械学習システム中心に切り替えた結果、第2四半期に削除した動画の本数が四半期単位で過去最多になったそうだ(YouTube Official Blogの記事、 Google透明性リポート、 Mashableの記事、 The Next Webの記事)。

YouTubeでは通常、機械学習システムが自動でガイドライン違反とフラグ付けした動画に対し、人間のスタッフがレビューして実際に削除するかどうかを決定する。しかし、COVID-19からスタッフを守るためにレビュー担当者の数が減ったことで、この仕組みの維持が難しくなったのだという。そのため、違反動画をすべて削除できなくても対応可能な範囲で人間がレビューして正確な判断を行うか、誤削除が増えても自動処理を中心に据えて違反動画のほとんどを削除するか、という2つの選択肢があり、責任を重視する立場から後者を選んだとのこと。

第2四半期はこの仕組みがすべての期間にわたって適用された初の四半期であり、削除した動画の本数は第1四半期の約611万本から2倍近い約1,140万本まで増加。自動化されたフラグ付けによる削除は以前から削除の大半を占めていたが、第2四半期は約1,085万本にのぼる。動画がアップロードされた国・地域別の削除本数データで日本は78,212本(28位)となっており、36,965本(29位)だった第1四半期の倍以上に増加している。

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