Geekbench は 5 日、Samsung Galaxy S10 / S20 / S21 / S22 の全モデルを Android ベンチマークのチャートから抹消したと発表した (Geekbench のツイート、 Android Police の記事、 Android Authority の記事、 9to5Google の記事)。

Samsung は Game Optimization Service (GOS) と呼ばれるアプリを用い、ベンチマークアプリ以外のゲームやアプリでパフォーマンスをスロットリングするベンチマーク最適化を行っているとの疑いが出ていた。Geekbench がテストしたところ、これらのモデルで GOS が使われていることが確認されたという。

ユーザーが公開したスロットリング対象アプリのリストは 1 万本近く、非ゲームアプリも含まれているが、Samsung は GOS がゲームのパフォーマンスとデバイスの温度管理を両立させるためのものだとして、非ゲームアプリのスロットリング実行は否定した。今回のフィードバックを受け、ユーザーがゲームアプリのパフォーマンスをコントロールできるようにするソフトウェアアップデートを計画しているとのこと。

Android 端末のベンチマーク最適化は 2013 年に Samsung Galaxy S4で注目され、多くのメーカーが採用していることが判明した。2018 年には Huawei / Honor の端末や OPPO の端末でベンチマーク最適化が発覚して 3DMark のランキングから抹消されており、昨年は OnePlus の端末が Geekbench のチャートから抹消されている。

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headless 曰く、

Samsung が「Galaxy Note」ブランドを公式に廃止したそうだ (The Verge の記事、 Softpedia の記事、 9to5Google の記事、 Dailian の記事)。

Galaxy Note シリーズは大画面とスタイラス操作対応が特徴だが、スマートフォンが全体に大画面化したことで特徴の一つは長らく失われていた。製品は 2020 年の Galaxy Note 20 が最後となっており、今年 2 月には Galaxy Note の特徴を備えた製品として Galaxy S22 Ultra が発表されている。この段階でブランドの廃止は明確にされていなかったが、今後の Galaxy Note は「Ultra」として発売されることになると Samsung のノ・テムン氏が MWC 2022 の会場で記者に語ったとのことだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

IIJmio の NTT ドコモ回線で、危険な SMS を自動で拒否する機能を 2022 年 3 月中旬から導入予定だという (IIJ のプレスリリース)。

申し込み不要で自動的に有効化されるが、任意で機能を停止することも可能とのこと。料金はかからない。ドコモが同じ時期に提供予定の「危険 SMS 拒否設定」と同じ機能だと思われる。同様の機能を提供予定の mineo は ドコモのサービスであることを明確にしているが、ドコモ回線の MVNO に広がっていくのだろうか。それとも限られた MVNO だけになるのだろうか。

なお、ドコモではこの機能の判定精度向上のため、受信したフィッシング SMS に関する情報提供を求めている。

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レオパレス21は24日、同社の賃貸住宅44万戸にスマートフォンなどで玄関扉の解錠ができる「スマートロック」を順次導入すると発表した。導入は6月から行われる予定。非対面化により感染症対策としても有効だとしている（レオパレス21リリース、日経新聞、CNET）。

あるAnonymous Coward 曰く、

今回採用したのはビットキーのスマートロックシステムで、これにより入居者はスマートフォンのアプリやICカード、または暗証番号で入室が可能になるという。物件の内見時の同行や鍵の貸し出しも不要になるため、メリットが大きいとしている。この規模での導入は業界初とのこと。

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中国スマートフォンメーンカーZTEの幹部Lu Qianhao氏が中国版ツイッター「Weibo」上で、一部のフラッグシップ機に望遠カメラが搭載されていない理由について、望遠カメラのコストが高騰しているためであると話しているそうだ。それによれば部品不足の影響により、5倍率はおろか3倍率の光学ズームに関しても不足している模様。とくにペリスコープタイプの望遠レンズとOIS（光学手ブレ補正モジュール）関連部品に関しては、多くのメインカメラ向けのパーツよりも高額化しているそう。元記事ではGoogleのPixel 6が600ドル程度なのに対して、Pixel 6 Proのような望遠レンズ付きの製品に関して10万円超えしているのはそうした事情があるようだとしている（Android Authority、Buzzap！）。

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先日話題となった「BALMUDA Phone」が販売停止になっていた件だが、現在は端末の販売も再開されているそうだ。販売停止後の経緯に関してはITmediaの記事に詳しく書かれている（ITmedia、京セラリリース）。

それによれば、同モデルの製造を担当した京セラが、干渉ノイズの許容値を超えている恐れがあることに気付き、それをバルミューダおよびソフトバンクに連絡し販売が一時停止となったという。TD-LTEのBand 41（2.5GHz帯）の一部で、技適の規定を超えた干渉ノイズが発生する恐れがあったとする原因が1月13日に発表。その翌日の14日に修正ソフトウェアアップデートが配布され、端末自体の販売も再開している。

なおITmediaの記事によれば、京セラの申請データの一部にケアレスミスによる不備があり、干渉ノイズの許容値を間違えたままデータを提出してしまったという。しかし技適もこの問題に気がつかずに通ってしまったようで、京セラ側が後で気がついて自己申告で修正をしたというのが事の顛末であったようだ。

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ガラケータイプの新製品がKDDIから登場した。4G LTE対応ケータイとなっており、製品名は「G'zOne TYPE-XX」となる。物理ボタンを持つガラケータイプの製品は、漁業や農業といった分野での現場から需要が高いこと、利用者のブランドへの依存性が高まることから新規開発が決まったとされる。この製品はカシオのG'zOneシリーズの20周年を記念したモデルで製品開発自体は京セラ製だが、商品デザインに関してはカシオが担当しているという（KDDIリリース、ケータイ Watch、ANNnewsCH[動画]、ITmedia）。

アクティブシーンを想定したG'zOneシリーズに準拠した高い耐久性が売りとなっており、防水機能を持つだけでなく高さ1.8mから鉄板やコンクリートに落とす耐衝撃試験などもクリアしている。12月10日からの発売で、KDDIが直営する販売店における販売価格は5万2800円（税込）となっている。3G通信サービス「CDMA 1X WIN」の終息で移行支援措置を利用できるユーザーは、2万2000円の割引を適用できるとのこと（ITmedia）。

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ドイツ大使館運営のライフスタイルガイドで紹介されている、留学先のドイツで携帯電話を契約してしまった方の回顧録が興味深い。契約時の行き違いで2年契約が結ばれてしまい、その契約解除に苦労したという内容となっている（ドイツ大使館ライフスタイルガイド）。

それによると、ドイツでは店舗では契約は結べるが解除はできないとのことで、帰国後にも携帯電話会社本社のサービス窓口で、窓口の方と電話で何度もやりとりが必要だった上、追加の料金支払いも現地の方に手伝ってもらい送金してもらう必要があったなど大変な経験をしたようだ。記事では海外留学時は必要なときにチャージできるタイプのプリペイド型を選択するよう勧めている。

pongchang 曰く、

ドイツに留学した人の回顧。なんでも、店舗では契約は結べるが解除はできない、とのこと。

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各社の3Gサービスの停波が近づいていることから、それに関連した話題がいくつか出てきている。サービス自体に関してはauの終了が最も早く、2022年3月31日に3Gサービス「CDMA 1X WIN」を終了する。これにより「VoLTE非対応SIMカード」サービスは2022年4月1日以降利用できなくなり、「CDMA 1X WIN」契約の場合は自動解約、「4G LTE」契約の場合は自動休止される。UQ mobileの場合は自動解約となる。KDDIおよび沖縄セルラーはこれに関するアナウンスを11月29日に改めて出している。またauではこれに先行してプリペイド携帯電話サービス「ぷりペイド」が2021年12月15日に終了となるので注意（KDDIリリース、ケータイ Watch）。

これ続いてソフトバンクが2024年1月下旬に3Gサービスを終了予定となっている（ソフトバンク・重要なお知らせ、過去記事）。もっともサービス継続が長いNTTドコモは2026年3月31日に3Gを終了する予定となっている。しかし、そのNTTドコモに関しても、2021年11月30日にiモード公式サイトを終了した（iモード公式サイトの終了について、過去記事）。

そんな中、ガラケーからスマートフォンに移行に関するトラブルが店頭で増えているようだ。多くのスマートフォンではマニュアルが付属していないため、電話やメールの基本操作に関するトラブルが結構出ているらしい（NEWSポストセブン）。

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headless 曰く、

バルミューダは 16 日、同社初のスマートフォン製品となる 5G スマートフォン「BALMUDA Phone」を発表した。同社は 5 月に携帯端末事業参入計画を発表していた (プレスリリース、 製品情報、 Ars Technica の記事、 The Verge の記事)。

BALMUDA Phone は約 4.9 インチ FHD ディスプレイにミッドレンジの Snapdragon 765 を搭載し、カメラはリア/フロントともにシングルカメラ、ストレージ 128GB、RAM 6GB、Android 11、バッテリー容量 2,500 mAh といったスペックだ。このほか生活防水やNFC、指紋認証、ワイヤレス充電などに対応し、SIM フリー版の価格は税込 104,800 円。ソフトバンク版の機種代金は総額143,280円となっている。

本体サイズは約 69 mm × 約 123 ㎜ × 約 13.7 mm、重量約 138 g。5.4 インチディスプレイ搭載の iPhone 13 mini (64.2 mm × 131.5 mm × 7.65 mm、140 g)と比べると縦は短いものの横幅が広く、最厚部の厚みは倍近い。デザイン的には角丸でバックパネルも丸みを帯びており、10 年前なら Apple に訴えられそうなデザインだが、細いベゼルやパンチホールノッチなど現代的なデザインも取り入れている。ディスプレイも湾曲しているそうだ。

海外メディアの反応は日本の高価なトースターのメーカーが高価なミッドレンジのスマートフォンを発表したという感じのものだ。バルミューダでは手に持って使いやすいコンパクトなサイズを売りにしているが、Ars Technica では iPhone の「mini」ラインが売れていないように、小さなスマートフォンの熱狂的支持者は声がものすごく大きいだけで姿は見えないと評している。

製品はソフトバンクおよびバルミューダオンラインストアで予約受付が始まっており、26 日発売予定。バルミューダオンラインストアでは障害発生により予約受付開始が遅れていたが、17日午前中に復旧して予約可能になっている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

近々、スマートフォンを買い替えることにした。機種は決まったのだが、カバーや画面に付ける外装アクセサリーをどうするか迷っている。今の機種では本体に同梱されていたクリアケースと、購入時に本体に装着されていた保護フィルムを使っている。

街や電車で見ると、一時主流だったリングは減り、代わりに手帳型ケース (フリップケース) が多いようだ。手帳型はデザイン的に見栄えするだけでなく、カードが入れられ、鞄に無造作に放り込んでも画面が保護されるし、ストラップも付けられて落下防止に便利そうに見える。

フィルムは従来のプラスチック保護フィルムに加え、最近はより値段の高いガラスフィルムもある。更にそれぞれ、反射防止、高光沢、抗菌、ブルーライトカット、手触り (「さらさら」を売りにするものが多い) 等、性能によって多数売られている。

そこでスラドの皆様に教えてほしい。

1. スマートフォンのケース (カバー) は何を使っているだろうか
2. 保護フィルムに比べてガラスフィルムはどのくらい優れているだろうか
3. ケースやフィルムを使っていない人もいるかもしれないが、問題はないだろうか

そういえば、今使っているケースに変な出っ張りがあって、不思議に思ったらストラップ取り付け用だった。個人的には最後にストラップを使ったのがいつなのか思い出せないぐらいだが、ついでに質問を追加したい。

4. ストラップを使っているだろうか
5. 使っているなら、どんなストラップだろうか

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NTTドコモは満30歳以下のユーザーを対象に「U30ロング割」の提供を21日から開始した。このU30ロング割では、「5Gギガホプレミア」などの対象プランを契約し、さらに一定の条件を満たす契約を行った場合、30歳まで割引が継続されるサービス。条件は複数設定されており、利用者が30歳以下であること、5Gギガホプレミアまたはギガホプレミアを契約する、もしくはしていること、新規契約（MNPを含む）、機種変更、契約変更の手続きを行うこととなっている（ドコモ、ケータイ Watch、Engadget）。

月額7315円（税込）の5Gギガホプレミアを契約した場合、みんなドコモ割（3回線以上）＋ドコモ光セット割＋dカードお支払割＋U30ロング割といった条件を満たせば、開始月から6カ月間は月額基本料金が月額1089円（税込）となる。その後の7か月目以降、年齢が満31歳の誕生月までは月額基本料金が550円引きとなり、これにより月額は4378円（税込）となるらしい。

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headless 曰く、

Xiaomi が米輸出管理規則 (EAR) 対象国・地域でスマートフォンのアクティベーションロックを開始したとの報道に対し、特定の地域を対象にしたものではないと否定したそうだ (Global Times の記事、 XDA-Developers の記事)。

Xiaomi のスマートフォンは EAR の対象となる米国のテクノロジーを含むため、EAR 対象国・地域 (クリミア・キューバ・イラン・北朝鮮・スーダン・シリア) に輸出することはできない。Xiaomi の利用規約 14.2 にもこれら 6 か国・地域への輸出は事前に許可を得る必要があると記載されている。

キューバ在住の Reddit ユーザーが投稿したアクティベーションロック画面の画像によると、「Xiaomi のポリシーはアクティベートしようとした地域での販売を認めていない」「購入店に直接連絡するように」といった説明が表示されている。この画面を見る限りは特定の地域を対象としてアクティベーションロックを実施しているようにしか見えない。

しかし、Xiaomi が Global Times に説明したところによれば、ユーザーのセキュリティや消費者の権利を損なう可能性のある密輸を調査するため、一時的にロックしたのだという。調査は十分な成果を上げており、影響を受けた端末はロック解除可能な状態になっているとのことだ。なお、StatCounter のモバイルベンダー別シェア 8 月分によると、Xiaomi のシェアはキューバで 18.27 %、イランで 15.78 % となっている。

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10月1日以降、大手キャリアが取り扱う製品に関してはSIMロックが原則禁止となる。キャリア間の乗り換えをスムースにしたいという総務省の意向からだ。しかし、過去記事でも取り上げているように、SIMロック禁止の対抗策としてキャリア側は、販売する端末に関して使用可能なBandを限定するバンド縛りなどを行う可能性が高くなっている。ITmediaの記事によれば、総務省の有識者会議でもこの問題に対する意見が出ていたようだ（ITmedia）。

その中では全キャリアの周波数帯に対応した端末を出すべきとする意見もあったとのこと。ただこのITmediaの記事では、多くの周波数帯に対応させた場合、端末価格が上がってしまう可能性がある、総務省側が端末値引きそのものを規制したことで、端末を安価に買いたい人には手を出しにくい状況を作り出してしまった。結果として5G端末の普及などが進みにくい状況になっているなどとの指摘を行っている。

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現在販売されているスマートフォンはバッテリー交換を前提にした設計になっておらず、それを批判する意見もネット上で見受けられる。しかし、ITmediaの記事によれば、バッテリーが交換式でなくなったのはそれなりの理由があるとしている（ITmedia）。

一つは電解質にポリマーを使用した「リチウムポリマー」形式の電池が増え、内部デザインに合わせてバッテリーサイズをギリギリまで大きくできるようになった。このほか小型化・薄型化を実現するためや、内部を密閉することなどで防水・防塵性能の要求、バッテリーを交換可能にすると設計上の制約が増えることなども理由として上げられている。このほかいわゆる互換バッテリーなどを使用されることで事故が起きることをメーカーが嫌うようになったことも理由の一つである模様。

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ドコモが4月1日から、携帯電話の預かり修理時にデータや設定を残したまま修理する「預かり修理（データあり）」サービス提供を開始した（ドコモリリース、ケータイ Watch）。

これまでの端末修理では、セキュリティなどに問題があるとして、データや設定が初期化された状態でしか修理を受け付けてこなかった。預かり修理（データあり）では、修理拠点のセキュリティ強化や修理工程の見直しを実現したことにより、データ削除なしでも修理を実施しできるようになったとしている。サービスの利用料金は税込4950円。端末の修理に必要となる費用は別途必要となる。

発表段階での対象機種はSamsungのGalaxyシリーズ、シャープ製のHシリーズ以降のスマートフォン、タブレット、spモード®ケータイ。キッズケータイ、データ通信機種は対象外であるという。その他のメーカーの対応についても今後検討していくとしている。

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ドコモの店舗やウェブサイト、コールセンターなどで27日、一部手続きができない問題が発生していたそうだ(お知らせ)。

これについて あるAnonymous Coward 曰く、

お知らせには書いてありませんが、ドコモのMVNOも影響しました。タレコミ子も月末〆前に契約変更しようとしたら出来なくて困りました。

問題が発生したのは13時23分頃から16時17分ごろまで。原因は確認中とのこと。同様の問題は昨年10月にも発生していた。

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