大阪大学などのグループは増え日、新しいタイプのパーキンソン病を見つけたと発表した。グループでは、パーキンソン病と診断された1人の患者から死後に脳の提供を受け、詳しく調べたところ、これまでの原因とされてきた「αシヌクレイン」ではなく「トランス活性化応答因子DNA結合蛋白質-43（TDP-43）」と呼ばれる別のたんぱく質がたまっていることが判明したという。TDP-43はこれまでパーキンソン病を引き起こすとは考えられていなかった（大阪大学の報道発表資料、NHK）。

pongchang 曰く、

これまでPDの病態に関与することが知られていたαシヌクレインの蓄積は全く見られず、TDP-43の異常蓄積が単独で中脳黒質のドパミン神経細胞死を引き起こし、PD様の神経症状を呈することを明らかにした

変性たんぱくが溜まるから神経が変性脱落する、アルツハイマー型認知症のβアミロイドだのタウだのに始まるが、TDP-43の話題が最近多い。
中枢神経系の生検が困難であったので生前診断が実施可能性に乏しかったALSの病理診断に筋生検の検体に含まれる末梢神経の検討が有益と言う報告がある。

筋力低下がALSの重要な症状であることから、私たちは脊髄の運動ニューロンの突起である筋内神経やそれと接合する骨格筋にもALS特有の異常があると考え、剖検・生検症例の骨格筋を解析しました。その結果、ALS患者では病初期から骨格筋内の筋内神経束にTDP-43が蓄積することを見いだしました。(広島大学の報道発表資料）

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maia 曰く、

名古屋大学の小島勢二名誉教授が、新型コロナワクチンに関わるデータがおかしいと気づいて、政治家を介して厚労省に指摘した（TBS）。

オミクロン株以降、海外ではワクチンの感染予防効果が20%程度になったが（この数字は記事による）、日本では90%程度あったという。実際にそういう発表もある。何が起きたかというと、陽性者に医者はワクチン接種の有無を確認するのだが、接種済でも接種日不明（具体的には日付未記入）の場合、ワクチン未接種に分類されていたという。4月11日からデータはしれっと修正されたそうだ。ただし、未接種者と2回目接種済みでは感染予防効果が変わらないという結論になった。

今は3回目接種もあり、ワクチンの効果をめぐる話は錯綜するので、ここでは統計上の訳の分からない話という事で。

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NOBAX 曰く、

新型コロナウイルス対策のマスク着用に関する政府見解、厚労省のホームページには記載がありませんが
屋外で

• 他人と距離が概ね 2 メートル以上
• 一緒にいるのが家族 (編注: 同居家族)
• 距離が確保できない場面でも会話がほとんどない
• 公園での散歩、ランニング
• 自転車での移動

これらではマスクは必ずしも必要ではない。屋内で会話をする場合でも、十分な換気などの対策をとっていれば「外すこともできる」そうです (テレ朝 news の記事)。

昨日ウオーキングしていた時にすれ違った 23 名のうちマスクなしは 8 名、マスク有は 15 名でした。みなさんはどうしますか。

以前から屋外では 2 m 以上の距離が確保できればマスクは必須でなく、熱中症の危険がある状況ではマスクを外すことが推奨されてきた。20 日の後藤厚労相会見もこれに沿ったものだ。安全な距離の確保とマスク着用は少なくとも一方が必要と認識していたが、スラドの皆さんはどう思っていただろうか。

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欧米でサル痘の予期せぬアウトブレイクが発生し、英国での症例は最初に確認された 5 月 7 日から 2 週間ほどで 20 件まで増加している (英健康安全保障庁の更新情報、 Mail Online の記事、 The Indian Express の記事、 Ars Technica の記事)。

サル痘は性感染症とみなされてはいないが、感染者は男性の同性愛者や両性愛者で多く確認されており、英健康安全保障庁 (UKHSA) は性交渉時の接触で感染した可能性があると注意喚起している。

具体的な感染経路について pongchang 曰く、

感染経路は、患者の咳やくしゃみに含まれるウイルスを吸い込むことによる感染 (飛沫感染・空気感染)、あるいは、水疱や粘膜の排出物に接触することによる感染 (接触感染) がある。後者なら続発する。

サル痘はオルソポックスウイルス族のサル痘ウイルスが引き起こす人獣共通感染症で、コンゴ盆地から西アフリカにかけての熱帯雨林地域でヒトへの感染事例が散発しているという。今回は感染者が11か国で確認されており、過去に例のない世界的アウトブレイクになっている。感染したサルが発見の契機となったためサル痘と呼ばれるが、本来のウイルス保有動物はげっ歯類の間に存在する可能性が高いと考えられている。サル痘予防のためのワクチンのほか、天然痘ワクチンも予防効果を発揮するが、天然痘ワクチンキャンペーンの対象でなかった 40 ～ 50 歳未満の人の多くはサル痘に対する免疫もないとのことだ (厚生労働省検疫所 海外感染症発生情報、 名古屋検疫所の解説記事)。

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maia 曰く、

5月12日、どういう訳か北朝鮮が新型コロナ流行を認めた（中央日報、NHK ）。4月下旬からこれまでの累計で、発熱症状が82万人余り、42人が死亡し、14日午後6時までの1日だけで29万6000人余りに発熱症状。15人が死亡したという。ゼロコロナ政策はともかく、北朝鮮はゼロワクチンと思われるので、まあ殆ど止まらないのではないか。中国製のワクチンでも重症化や死亡を抑制する効果は期待できるので、徐々にワクチン接種は進むと思うが、当面は厳しかろう。

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maia 曰く、

タイでは 2018 年 12 月に医療用大麻が合法化され、2021 年 2 月には大麻の葉・茎・幹・根、12 月 9 日には花、つぼみ、種子を含めた全ての部分が麻薬リストから除外された。こうした施策によって、医療用大麻の栽培・加工・医療ツーリズム・土産物等幅広い地域経済活性効果を目論んでいる (CNN.co.jp の記事)。

2021 年には CBD が添加された食品や化粧品が登場しており、2022 年には THC を含有する製品も販売可能になる。タイのアヌーティン・チャンウィラクーン保健相は 6 月に大麻草 100 万本を全土の世帯に無料配布すると Facebook で発表した。ただし、自宅での栽培には自治体への届け出、商業目的の使用には申請と許可が必要となる。要は医療用途や食品・化粧品への添加を管理された状態で推進したいようだ。

日本では CBD の添加は合法であるが、THC は認められていない。日本には国外犯処罰規定もある。

なお、大麻の合法的な使用を定める法律はまだ成立していないらしい。それでも 6 月 9 日には麻薬リストから外れるため、家庭で大麻を栽培しても問題ないとアヌーティン氏は考えているようだ(Bangkok Post の記事)。

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群馬大学などの研究チームは6日、大腸菌の一種である「O157」の毒素の弱毒化ができたとする発表をおこなった。O157に感染すると、重度の下痢や急性腎不全や急性脳症を併発し、重症化することが知られている。今回の研究では、マクロ孔をもつ多孔質炭素を利用することで、O157が産生するベロ毒素や3型分泌タンパク質を吸着させ、これらを無毒化することに成功したという（群馬大学プレスリリース、NHK、日経新聞）。

pongchang 曰く、

活性炭、ポアサイズで選択性をたかめるのね。
でも焼き肉と一緒に食べても毒素が増えるのはもう少し後なのでタイミングは難しい。潜伏期間は3～5日、症状が出てからになる。それとも1週間くらい内服続ける？

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ポカリスエットは果汁を含むが、5 % 未満のため公正取引委員会の基準に従って「無果汁」と表示する一方、JAS 法に従って原材料には「果汁」と記載しているそうだ。これについて過去には「グレープフルーツ果汁」と明記するよう市民団体から要求されたこともあるという。

これについて pongchang 曰く、

板挟み、グレープフルーツをうたう訳にもいかないがアレルギーの表示は必要かも、でもオレンジと違ってアレルギー表示の対象の27品目からは外れているのね。

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政府・原子力委員会は20日、検査やがん治療のために体に入れる放射性物質「ラジオアイソトープ（RI）」に関して現在はほぼ欧州などからの輸入に依存している。このため経済安全保障上の観点から国内自給率を3割程度高める提言案をまとめる方針であるという（読売新聞）。

読売新聞の記事によれば、輸入依存度が高いのは年間約100万回の画像診断に使われる「テクネチウム99m」、がん治療の研究用の「アクチニウム225」などの特定種類のRI。これらは製造元となっている海外の原子炉が老朽化などの要因で生産量が減ると見込まれているとされる。また転移性前立腺がんの治療などで需要が高まる可能性が高まっていることから獲得競争が激しくなる懸念が出ているという。RIは原子炉内で製造可能であるため、新たにまとめられる提言では日本原子力研究開発機構の研究用原子炉などを利用すべきだとする内容になる模様。

あるAnonymous Coward 曰く、

治療・検査用の放射性物質には半減期がかなり短いものもあって、輸入依存は問題だということです。関連して次のようなニュースもあります

京大研究用原子炉、廃炉へ　老朽化などで26年運転終了

大学の研究炉の中には出力わずか100Wという小出力のものもあるそうです
使用済み核燃料の処理の問題から大学の研究炉は少なくなりつつあるとか

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厚生労働省は19日、米ノババックス社が開発したCOVID-19ワクチンを正式に承認したそうだ。国内で4例目のワクチンとなる。臨床試験ではおよそ90％の有効性が確認されたとしており、18歳以上を対象に3回目の接種にも使用される予定。すでに承認済みのワクチン3種類とは仕組みが異なる「組み換えたんぱく」方式を採用している。このことから、既存のワクチンに強いアレルギー反応が出た人などの新たな選択肢となるとみられる。また武田薬品工業が国内で製造することから安定供給につながるとの期待もあるとのこと（テレ朝NEWS、毎日新聞、日経新聞、FNNプライムオンライン）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

狂犬病予防のため、海外から入国した犬や猫には、出国地政府発行の防疫書類が無い場合に最長180日間の検疫が義務付けられているが、ウクライナ難民が連れてきた犬がこれに該当したため「費用が払えない」「殺処分される」といった情報が出回り批判が殺到、農林水産省が特定措置として検疫所外でも飼えるよう緩和することを発表した（産経新聞、読売新聞、時事ドットコム）。

狂犬病は致死率100%の極めて危険な病気で、かつて日本でも蔓延していたが現在は撲滅。世界でも数少ない狂犬病清浄国となっている。現在でも狂犬病ワクチンは義務付けられているが、そのために既にワクチンを接種していない犬も多いという。一方でウクライナは非清浄国で、持ち込まれた犬には狂犬病の危険性がある。そのため、万が一日本の犬や猫に感染すれば、大量のペットが殺処分される可能性もある。

今回の農水省の措置に対しては、難民受け入れに対してよいことだと受け取る人が居る一方、SNS上などでは獣医師などからは「先人の努力を無にするものだ」「取るべき対応は検疫費用の援助で検疫を緩めてはいけない」と逆に批判が殺到している。ただし、こうした特例は過去の災害救助犬にも適用されており、また滞在先からの報告などは求めるとはしている。

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この4月から1枚の処方箋の最大3回までの利用を可能にする「リフィル処方箋」制度が始まっているが、日経新聞の記事によると普及は進んでいないという。この制度は薬をもらうためだけに通院する「お薬受診」といった患者の通院負担を減らす目的があるが、医師が発行を認めないケースが多いという（日経新聞）。

リフィル処方箋を出してしまうと、薬剤師に患者の健康管理を委ねる結果になるなどが理由であるらしい。大阪府保険医協会などはリフィル処方箋制度に強く反対しているとのこと。健康保険組合連合会の19年の推計では、慢性疾患患者の再診料と処方箋料は計692億円ほど。リフィル処方箋が導入されるとこの5割が抑制されるとされ、医師の収入源が減ることから反対しているとの見方もある模様。記事ではせっかくの制度が骨抜きになりかねないと指摘している。

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嗅覚低下は COVID-19 の初期症状の一つであり、回復後に数週間続くこともある。COVID-19 の原因ウイルスである SARS-CoV-2 が鼻粘膜を通じて嗅覚受容体ニューロン (ORN) を損傷するとの説が有力視されているものの、逆にそれを否定する証拠も示されている。今回の研究では COVID-19 で死亡した患者 23 名 (年齢中央値 62 歳、男性 14 名)と COVID-19 以外で死亡した患者 14 名 (年齢中央値 53.5 歳、男性 7 名) を対象に、2020 年 4 月 7 日 ～ 2021 年 9 月 11 日に実施した検視で嗅覚組織を採取。家族からの聞き取りによる嗅覚低下・喪失の有無と合わせて分析を実施した。

その結果、嗅覚組織の病変は嗅覚低下・喪失が報告された 9 名の患者でより深刻だったものの、COVID-19 の重症度や感染時期との関連はみられなかったという。嗅覚組織で SARS-CoV-2 が検出された患者は 3 名で、うち嗅覚低下・喪失の症状が報告されたのは 1 名のみ。そのため、SARS-CoV-2 が直接ニューロンを損傷するのではなく、嗅上皮への SARS-CoV-2 感染が炎症を引き起こしてニューロンを損傷し、脳に信号を送る軸索の数が減少して嗅球が機能しなくなることが示唆されるとのこと。今後はデルタ株やオミクロン株で死亡した患者についても同様の調査を計画しているそうだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

子宮頸がんの原因となるHPVウィルスのワクチン接種を巡り、報道各社が副反応の不安を煽り接種が停止、数千人が防げたはずの癌で死亡という報道災害があったが、朝日新聞がHPVワクチンの接種再開に対して医療者側が原因であったが解消したという趣旨の記事を掲載したことから、医療者からの批判が殺到しているようだ（熊谷千葉知事の批判ツイート）。

問題となったのは3月30日に掲載された「9年ぶりHPVワクチン勧奨再開　接種後の症状、医療者側の理解進む」という記事。記事の掲載を伝える朝日新聞のツイートに大量のリプライや引用RTが寄せられているように、HPVワクチンは医療者側の接種を訴える声を無視して、報道が危険性を煽った典型的な事件であるが、記事では医療者が副反応を理解していなかったのが原因でそれが解消したため接種再開に至ったと、報道の問題を無かったことにして、医療者の問題として報じている。

報道各社がようやくHPVワクチン支持に回ったのはよいことではあるが、それはそれとしてやらかしたことの責任は認めてもらわないと、今後も同じことを繰り返すであろう。報道各社には猛省を求めたい。

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子宮頸がんワクチンに深刻な副作用があるとの論文、研究手法が不適切として撤回に 2018年05月15日
Nature誌など、子宮頸がんワクチンの安全性を訴えていた医師にジョン・マドックス賞を授与 2017年12月04日

複数のメディアでCOVID-19向けワクチンの4回目接種に関する報道が行われている。それによると政府は4回目のワクチン接種について、5月開始を目指す方向で検討に入ったという。3回目と4回目の接種間隔は、メーカーによる安全性が認められている6カ月を基本とするものの、イスラエルでの5か月接種の事例をふまえて、分科会で議論した上で決定するとしている。4回目に関してもこれまでと同様に公費での接種となる。厚生労働省は、近いうちに自治体に対して接種券などの準備を始めるよう通知するとしている（テレ東BIZ、朝日新聞、FNNプライムオンライン）。

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日経新聞の記事によれば、東京大学の研究グループが花粉症を発症していると、がんによる死亡率が約半分になるという研究結果があるらしい（もとの論文）。群馬県に住む47~76歳の中高年約8796人を対象にした生活習慣と健康状態や死亡率を調査した研究によるもの。このうち花粉症を持つ人は回答者の12％にあたる1088人だった。研究では花粉症を持つ人は調査した項目における死亡リスクが、花粉症ではない人の6割ほどにまで低かったのだそうだ（日経新聞、週刊ポスト）。

また花粉症をもつ人の場合、膵臓がん、大腸がん、脳腫瘍などの発症リスクが大きく低下するとする別の調査結果もあるらしい。日経の記事ではアレルギー症状を持つ人はがんに対する「免疫監視機構」が強化されているのではないかとする推論を掲載している。

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