MM総研が14日に発表した調査結果によると、日本のiPhone販売価格は世界の国・地域の中で最安であるという。調査は2022年6月時点の各国のアップルオンラインストアの価格を比較分析したもので、為替は6月1日時点のものをもとに算出しているとのこと。またiPhone 13 128GB/iPhone 13 Pro Max 1TB/iPhone SE 第三世代 64GBの3モデルが調査の対象となった（MM総研、ケータイ Watch）。

その結果、2022年6月時点の日本販売価格は、iPhone 13（9万8800円）、iPhone 13 Pro Max（19万4800円）、iPhone SE3（5万7800円）で3モデルともに最安に。さらに2021年9月段階の為替レートを採用した価格でも、iPhone 13が2番目、iPhone 13 Pro Maxが3番目、iPhone SE3が11番目に安くなったとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

日本に次いで安いのは香港で以下、タイ、韓国、マレーシア、台湾といったアジア圏の安さが目立った。
要因は円安であり、今後はインバウンド解禁により観光客が買いに来るという可能性もあると締めている。

今秋のiPhone最新モデルは最大2割もの値上げが懸念されるとしているが、2割で済むと思ってないタレコミ子は慌ててSE3を購入した。過去に転売目的で買い占められたこともあり(今もMNP1円契約の即転売が蔓延っているが)値上げまでしたらiPhone大好き日本人のiPhone離れが起きるのではないだろうか。

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Apple のセルフサービス修理プログラムで iPhone の修理に使用する工具を iFixit が分解し、動画を公開している (The Verge の記事、 iMore の記事)。

分解されたのはレンタル用の工具キットにも含まれる「Display Press (動画内ではScreen Pressと呼ばれる)」「Battery Press」「Heated Display Removal Fixture (HDO)」という大型工具 3 点だ。工具キットをレンタルする場合にはデポジットとして 1,200 ドルが必要になることから「1,200 ドルツールの分解」といった動画タイトルになっているが、これらの工具のみを購入する場合の価格は計 587 ドル 35 セントとなる。

iFixit ではレンタルの工具を分解するわけにはいかないとして購入しており、HDO で使用する Heated Display Pocket(Hot Pocket) も購入したようだ。Hot Pocket の価格はディスプレイサイズによって異なる (108ドル～116ドル)。なお、iPhone SE (第 3 世代) 用の工具キットに HDO と Hot Pocket は含まれず、シンプルな構造の Universal Display Fixture に置き換えられる。

Display Press は修理後の組立時、ディスプレイと本体の各所に適切な圧力を加えて再接着し、IP レーティングを復元するための工具だ。iFixit ではその機構が動く様子を白鳥が飛び立つ様子にたとえ、非常に美しいと高く評価している。一方、Battery Press はバッテリーの接着に使用するものだが、iFixit では手で押さえるのでも十分だとして、訴訟を回避するための退屈な弁護士プレスだなどと評価する。

HDO は Hot Pocket と組み合わせてディスプレイを加熱し、接着剤を柔らかくして筐体を開くための工具だ。中にいろいろ詰まっていそうな外見だが、iFixit は白鳥プレスと弁護士プレスの中間的なものだと考えてあまり期待していなかったようだ。しかし、実際に分解してみると未使用のコネクターやスイッチ、タッチスクリーン、アップデートにより追加された RFID 機能などが見つかり、動画の半分以上の時間を割り当てている。

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さけぶくろさんのツイートによると、iPhoneの着信音は人によって聞こえ方が違うらしい。パターンは4種類あり、同氏はその着信音の聞こえ方の違いをドラム演奏を行い再現して見せている。Twitterでは自分がどう聞こえるのかコメントが寄せられているが、TVCMなどの着信音の切り取りでAのパターンが多いせいか、A派が比較的多いようだ。しかしそうした先入観のない人はB派が多い模様（さけぶくろさんのツイート、Togetter、YouTube動画）。

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昨年、iPhoneとeSIMの組み合わせで緊急通報ができないという話題を取り上げたことがあった（過去記事その1、その2）。この問題自体は12月におこなわれたiOS側のアップデートで解決しているが、ITmediaの記事では、こうした問題が起きた事情について取り上げている。詳しくは元記事を見ていただきたいが、記事の筆者は「音声通話不可能なSIM」が日本以外で一般的ではないことが影響しているのではないかと推測している。またMVNOでは自社の携帯電話網を再現したシミュレーターなどを用意することも難しく、かといって再現実験のために何度も警視庁に協力を依頼するわけにもいかないといった検証の難しさなどもあったようだ（ITmedia）。

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headless 曰く、

電源を切った iPhone でマルウェアを実行する手法について、ドイツ・ダルムシュタット工科大学の研究グループが研究成果を発表している (論文アブストラクト、 HackRead の記事、 ACM WiSec 2022 でのプレゼンテーション動画)。

iOS 15 以降では電源をオフにしてから 24 時間後まで「探す」ネットワークが利用でき、iOS 15.2 以降ではバッテリー残量がなくなって電源が切れた状態の省電力モードでも 5 時間後まで「探す」ネットワークが利用できる。また、iOS 14 以降ではウォレットアプリに入れたカードやパス、キーが省電力モードで利用できる。つまり、電源が切れた (ように見える) iPhoneでも、予備電力が消耗しない限り一部の機能は稼働し続けていることになる。

研究グループが調査したところ、稼働し続けるモジュールはBluetoothとNFC、超広帯域 の 3 つであることが判明する。NFC と超広帯域のファームウェアは署名されているが、Bluetooth のファームウェアは署名されておらず、CRC をチェックするのみだという。iPhone が採用する Broadcom の Bluetooth チップにはファームウェアに RAM 上でパッチを適用する Patchram という機能があり、電源が切れた iPhone で Bluetooth チップへ容易にマルウェアを読み込ませ、実行させることが可能とのこと。

なお、研究グループが分析に使用したツール InternalBlue は脱獄した iOS を必要とするが、Bluetooth ファームウェアのパッチに iOS の脱獄が必要かどうかは明記されていない。ただし、脱獄ユーザーが少ないにもかかわらず、研究グループはハードウェアベースでバッテリーを切断できるスイッチの必要性を訴えており、非脱獄 iPhone を攻撃することも可能とみられる。

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インターフォンの製造・販売で知られるアイホン社のFAQには、「iPhone（アイフォーン）の調子が悪いです」という項目があるそうだ（アイホンの該当FAQページ）。このページに記載された回答では、

弊社はインターホンを製造・販売しております、アイホン㈱です。 お問合せはアップル社様もしくは販売店様にお願いします。

とするストレートな回答がおこなわれている。なおAppleとアイホンの間では、商標問題で議論がおこなわれた過去がある。

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Apple は 4 月 27 日、「Self Service Repair」プログラムによる個人への純正修理部品提供を米国で開始した (ニュースリリース、 The Verge の記事、 Mac Rumors の記事、 iFixit News の記事)。

専用サイト「Self Service Repair Store」 では現在、iPhone 12 / 13 シリーズと第 3 世代 iPhone SE に対応するバッテリー・カメラ・ディスプレイ等の修理部品や消耗品、専用・汎用工具が購入できるほか、Apple のサポートサイトで修理マニュアルをダウンロード可能だ。各モデルで必要な工具のキットをレンタル (1 週間で 49 ドル、送料込) することもできる。工具はキャスター付きの大きな 2 つのケースに分けて収められており、ケースを積み重ねた状態で幅約 51 cm、高さ約 119 cm、合計重量は約 36 kg もあるそうだ。

なお、バッテリーやディスプレイなどに関しては、取り外した部品を返送するオプションがあり、このオプションを選択することで数十ドルの値引きとなる。オプションを選択しない場合の価格は保証外修理の料金と大差ないこともあるようだ。Apple はプログラムを提供する一方で、電子機器修理の経験がない大半の顧客に対しては修理サービスの利用を推奨している。

Apple によれば部品と工具合わせて 200 種類以上を提供しているという。プログラムは欧州などでも年内に開始し、Mac などにも対象を広げていく計画とのことだ。

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Apple が電源アダプタを同梱せずに iPhone を販売しているのはブラジルの消費者保護法に違反するとして、ブラジル・ゴイアニアの裁判所が Apple に賠償金支払いを命じたそうだ (Softpedia の記事、 Mac Rumors の記事、 TecMundo の記事)。

この裁判は iPhone 購入者 1 名が Apple を訴えていたもので、判事は電源アダプタの別売りが抱き合わせ販売を禁ずる消費者保護法 39 条に違反すると判断。賠償金 5,000 レアル (約 134,000 円) を原告へ支払うようAppleに命じたとのこと。

ゴイアニアでは 3 月末にも Apple が iPhone に電源アダプタとヘッドフォンを同梱しないのは間接的な抱き合わせ販売にあたるとして、消費者 1 名への賠償金 5,000 レアルの支払とヘッドフォン提供を別の判事が Apple に命じている(ニュースリリース)。

ブラジルは iPhone の価格が非常に高く、iPhone 13 mini が 6,374 レアル (約 171,000 円) から、iPhone 13 Pro Max が 10,142レアル (約 272,000 円)から。アクセサリ類も高額で、20W USB-C 電源アダプタが 191 レアル (約 5,100 円)、Lightning コネクター搭載 EarPods が 210 レアル (約 5,600 円) となっている。

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headless 曰く、

Apple は昨年 11 月にセルフサービス修理プログラムを発表したが、現在まで具体的な動きはみられない。これについて 9to5Mac が現状を考察している (9to5Mac の記事)。

セルフサービス修理プログラムは個人の消費者が Apple 製品を自ら修理できるよう、純正部品やツール、修理マニュアル等を提供するもので、日本など一部を除く 79 か国・地域・言語版の Newsroom で発表された。プログラムは 2022 年初めに米国で開始し、2022 年を通じて他の国や地域でも展開していくと説明されていたが、米国でも始まる様子はなく、専用オンラインストアがオープンする様子もない。

その間にも Microsoft や Samsung、Google が iFixit と提携してセルフサービス修理プログラムの提供を次々と発表している。Apple のセルフサービス修理プログラムについてもサードパーティにより運営されるという内部メモが昨年リークしているが、具体的にプログラムを運営するパートナーも明らかになっていない。

それでもニュースリリースの提供時期は公開当時のまま変わっておらず、Apple Support アプリで Apple Watch の修理部品を注文するオプションが表示されたり、正規サービスプロバイダーが TrueDepth カメラを交換できるようになったりといった動きもみられる。Apple から具体的な発表は何もないが、9to5Mac では複数のデバイスの生産にも影響するようなコンポーネント不足のためプログラム開始を延期している可能性を一説として挙げている。

ちなみに 9to5Mac が実施した投票では、純正部品が安ければ自分で修理する (28.28 %) と今後は常に自分で修理する (27.21 %) の合計で過半数を超えているが、Apple Store か正規サービスプロバイダーを利用する (38.16 ％) が最も多い。日本でのセルフサービス修理プログラム提供は発表されていないが、スラドの皆さんは iPhone を自力で修理してみたいだろうか。

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headless 曰く、

Apple は GSMA Device Registry で盗難品または紛失品としてフラグ付けされた iPhone の修理を断る方針だという (Mac Rumors の記事、 The Verge の記事、 Neowin の記事、 9to5Mac の記事)。

Mac Rumors が入手した内部メモによると、修理を依頼された iPhone が内部向けの MobileGenius アプリまたは正規サービスプロバイダー向けの GSX システムで行方が分からなくなっていると表示された場合、修理を断るよう Apple Store スタッフや正規サービスプロバイダーに指示しているそうだ。GSMA Device Registry ではキャリアやユーザー、小売店等の届け出に基づき、IMEI を用いてデバイスに紛失・盗難・故障・詐取等のフラグ付けを行っている。

既に Apple Store や正規サービスプロバイダーでは「iPhone を探す」を無効化できない顧客の修理依頼を受け付けられないとのことだが、今回の新ポリシーにより Apple は「iPhone を探す」が有効になっていない盗難デバイスの修理も防ぐことが可能になる。

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headless 曰く、

Apple は日本時間 9 日に「Peek Performance」イベントを開催し、A15 Bionic チップを搭載する 5G 対応 iPhone SE や、M1 チップを搭載する新 iPad Air、コンパクト Mac コンピューター Mac Studio などの新製品を発表した (プレスリリース: iPhone SE、 Mac Studio、 英語版プレスリリース: iPad Air)。

4.7 インチディスプレイを搭載する新 iPhone SE は従来モデルと同様に iPhone 8 と同じデザインだが、重量はわずかに軽くなり、バッテリー持続時間は長くなっている。また、全面・背面には iPhone 13 / 13 Pro の背面と同じスマートフォンの中で最も頑丈なガラスが採用されているという。カラーバリエーションはミッドナイト・スターライト・(PRODUCIT)RED の 3 色で、内蔵ストレージは 64GB / 128GB / 256GB の 3 種類。価格は税込 57,800 円から、従来モデルから 8,000 円の値上がりとなる。日本時間 3 月 11 日 22 時に予約注文を開始し、3 月 18 日発売予定とのこと。

10.9 インチディスプレイを搭載する新 iPad Air も 従来モデルと同じデザイン・大きさだが、重量はわずかに重くなっている。M1 チップ搭載により CPU パフォーマンスは 60% 高速化、GPU パフォーマンスは 2 倍に高速化する。また、5G 対応により通信が高速化されるほか、USB-C ポートも従来モデルよりも 2 倍高速化するとのこと。カラーバリエーションはスペースグレイ・ピンク・パープル・ブルー・スターライトの 5 色。ストレージは 64GB または 256GB で、価格は税込 74,800 円から。こちらも従来モデルより値上がりしている。iPhone SE と同様に 3 月 11 日 22 時予約注文開始、3 月 18 日発売となる。

Mac Studio は Mac mini と同じフットプリントで、背が高くなったコンパクトデザインだ。M1 Max のほか、今回新たに発表された M1 Ultra を選択することも可能だ。M1 Ultra 搭載 Mac Studio の CPU パフォーマンスは、10 コアプロセッサ搭載の最速 27 インチ iMac よりも最大 3.8 倍、16 コア Xeon プロセッサ搭載の Mac Pro よりも最大 90%、28 コア Mac Pro よりも最大 60% 高速とのこと。価格は税込 249,800 円から、同時に発表された Studio Display は税込 199,800 円から。こちらは既に予約注文受付を開始しており、発売は 3 月 18 日となる。

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headless 曰く、

iPhone および iPad 用の「Apple サポート」アプリが更新され、一部の国や地域で一般的な修理オプションの見積額が表示されるようになったそうだ (9to5Mac の記事、 Mac Rumors の記事、 Softpedia の記事)。

見積額は「修理と物理的な損傷」にオプションとして表示される破損内容を選択すると表示される。この画面から Genius Bar または正規サービスプロバイダを予約することも可能だ。また、困っていることを自由に記入すれば関連するサポートオプションが表示されるようになったとのことだ。

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米ニューヨーク南部地区連邦地裁の Denise Cote 判事は 2 日、Apple が iPhone の耐水性能について消費者をミスリードしていると主張する訴訟を棄却した (Reuters の記事、 AppleInsider の記事、 Mac Rumors の記事、 Softpedia の記事)。

iPhone は iPhone 7 以降で耐水になっており、耐水性を強調する宣伝も行われているが、液体による損傷は保証の対象外だ。今回の訴訟はニューヨークの2人とサウスカロライナの1人が昨年4月に提起したもので、クラスアクション訴訟の認定を目指していた。

原告は Apple が iPhone の耐水性能について特定の条件下でテストしたものであることや液体による損傷が補償の対象外になることなどを製品情報に小さい字で記載しながら、飲み物などをこぼした場合に水ですすぐことを推奨するなど消費者をミスリードし、iPhone をプレミアム価格で販売したと主張している。

判事は Apple の広告に消費者をミスリードする可能性があるという原告の主張が妥当であることを認めつつ、Apple の約束した耐水性能の範囲内で原告の iPhone が故障したことを示していないと指摘。Apple が意図的に耐水性能を誇張したという証拠もなく、詐欺的な宣伝をしたことも証明できないと判断したとのこと。

iPhone の耐水性能に関しては、イタリアの競争・市場保護委員会 (AGCM) やブラジル・サンパウロ州の消費者保護当局 Procon-SP が Apple による不公正な宣伝行為を認め、制裁金支払などを命じている。

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IDC の推計値によると、2021 年第 4 四半期のスマートフォン出荷台数は前年同四半期比 3.2 % 減 (1,190万台減) の 3 億 6,240 万台となる一方、2021 年 1 年間では 5.7 % 増 (7,360 万台増) の 13 億 5,480 万台となったそうだ (プレスリリース)。

四半期単位でのスマートフォン出荷台数は COVID-19 パンデミックの影響を受けて 2020 年第 1 四半期には大きく減少し、2020 年第 2 四半期には過去最大の減少幅となった。2020 年第 4 四半期からは増加に転じ、2021 年第 1 四半期には 25.5 % 増加していたが、第 3 四半期には供給不足により減少に転じていた。第 4 四半期の減少も供給不足が続いたことによるもので、引き続き強い需要があるという。この傾向は 2022 年上半期も続くとみられている。

2021 年第 4 四半期のスマートフォン出荷台数をベンダー別にみると、Apple が 2 年連続で 1 位の座を維持する一方で出荷台数は 2.9 % 減 (260 万台減) の 8,490 万台となっている。トップ 5 で増加したのは 2 位の Samsung (8.1 % 増、6,890 万台) と 3 位の Xiaomi (3.9 % 増、4,500 万台)のみ。4 位の OPPO (11.1 % 減、3,010 万台)と 5 位の vivo (10.9 % 減、2,830 万台)は 2 桁減となった。6 位以下の合計も 7.8 % 減の 1 億 520 万台となっている。

2021 年 1 年間のベンダー別スマートフォン出荷台数ではトップ 5 がすべて増加し、1 位の Samsung (6.0 % 増、2 億 7,200 万台) 以外は 2 桁成長となった。特に 3 位の Xiaomi は 29.3 % 成長して 2 億台目前の 1 億 9,100 万台となっており、4 位の OPPO (20.1 %増、1 億 3,350 万台)も 20 % 以上成長している。2 位の Apple (15.9 % 増、2 億 3,570 万台) と 5 位の vivo (14.8 %、1 億 2,830 万台)も大幅に成長する一方、2020年には 3 位だった Huawei がトップ 5 から消え、6 位以下の合計は 12.5 % 減(5,620 万台減) の 3 億 9,430万台と大きく減少した。

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2021 年第 2 四半期のスマートフォン出荷台数は前年同四半期比 13.2 ％ 増、Xiaomi が 2 位に上昇 2021年08月01日
2021年第1四半期のスマートフォン出荷台数は前年同四半期比25.5％増、Huaweiがトップ5から消える 2021年05月05日
2020年第4四半期のスマートフォン出荷台数は前年比4.3％増、2020年1年間では5.9％減 2021年01月31日
2020年第3四半期のスマートフォン出荷台数は前年同四半期から1.3%減少、XiaomiがAppleを上回る3位に 2020年10月31日
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headless 曰く、

iPhone 13 で画面がピンク色(マゼンタ)に変わり、ランダムにクラッシュするという問題が徐々に増加しているようだ(9to5Mac の記事 [1]、 [2]、 Softpedia の記事、 Apple Community、 新浪網の記事)。

問題はシステム再起動などで一時的に解消することもあるが、根本的な解決にはならないようだ。サービスセンターに持ち込んで交換してもらったというユーザーもいれば、ハードウェアの問題だと言われてデバイスを預けたがハードウェアの問題ではなかったとして返却され、持ち帰り後に再び問題が発生したというユーザーもいる。

中国では新浪科技の苦情集約プラットフォーム黑猫投诉に多数の苦情が寄せられているが、Apple はハードウェアの問題ではなくソフトウェアの問題だと回答しているという。ただし、現在テスト中の iOS 15.3 RC に対応された様子はないとのことだ。

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iOSデバイスにおけるトラブル・故障発生率が急増 2016年08月29日

楽天モバイルでRakuten Linkアプリ利用時に着信できない問題に関して、利用者からの不満の声が高まっているようだ。経済評論家の鈴木貴博氏が同様のトラブルを抱えていたためPRESIDENT Onlineで記事にしている（PRESIDENT Online）。

同社はトラブルが発生したユーザーに対して、OSバージョンの更新、製品の再起動、Wi-FiのON/OFF、機内モードのON/OFF、SIMカードの抜き差しなどの作業を求められたとしている。具体的には同社のデータ通信のトラブル解決方法についての案内と同じ内容のもの。ただし一般にこの問題に関するアナウンスを同社は行っていない（19日時点）。しかし鈴木氏はこの手順を踏んで一度は治ったもののすぐトラブルが再発するようになったことから、楽天モバイルの広報部にメールで質問を送り問い合わせたという。しかし、2週間ほどを要した回答は実質無回答に近いものだったようだ。

ただ産経新聞の記事によれば、総務省が楽天モバイルに対して、早期の原因究明と解消を求めているという。記事によれば、楽天側は事態を把握しており、総務省にも利用者から苦情が寄せられていることが分かったとしている（産経新聞）。

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もし昭和40年代にiPhoneが存在したらというテーマで作られた動画が話題になっている。かねひさ和哉さんがTwitter上に投稿した作品で、この動画では1965年に制作されたCMという体裁で動画が作られている。細かいことはツイートを直接見てもらった方が早いと思うが、古いCMの雰囲気は良く出ている。ただし1965年のインターネットとはといった具合に、内容に関しては突っ込みどころしかなかったりする（かねひさ和哉さんのツイート）。

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Appleは 17 日、個人の消費者に純正の修理部品やツール、修理マニュアル等を提供する「Self Service Repair」プログラムを日本などを除く多くの国や地域で発表した (米国版プレスリリース、 The Next Web の記事、 BetaNews の記事、 The Guardian の記事)。

プログラム開始に伴って Apple は新しいオンラインストア Apple Self Service Repair Online Store をオープンし、修理を行おうとする顧客は修理マニュアルを確認してから必要な部品を注文できるようになる。交換した部品をリサイクル用に返却した顧客は部品の購入に利用可能なクレジットを受け取ることができる。プログラムに参加することで、顧客は 5,000 以上の Apple 正規サービスプロバイダーや 2,800 以上の独立系修理プロバイダーの仲間入りができるとのこと。

プログラムは 2022 年初めに米国で開始し、2022 年を通して他の国や地域でも展開していく。当初は iPhone 12 / 13 の修理部品を提供し、M1チップ搭載 Mac にも拡大するとのこと。なお、Apple は安全のために信頼できる専門家による修理が重要だと主張してきたが、プログラムは電子機器修理の知識や経験のある個人の技術者を対象としたものであり、一般消費者には Apple 認定の修理サービス利用を推奨している。

なお、今回の発表は Apple の合計 108 か国・地域・言語版サイトのうち、79 か国・地域・言語版の Newsroom で発表されている。ただし、発表の出ていない 29 か国・地域・言語版サイトのうち 26 か国・地域・言語版にはそもそも Newsroom がなく、うち 7 つのアラビア語版では対応する国・地域の英語版 Newsroom に発表が出ている。Newsroom のある国・地域・言語版サイトで発表されなかったのはブラジル版・日本版・トルコ版のみのようだ。

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iPhone 13 シリーズでは Apple 認定以外の修理業者がディスプレイモジュールを交換すると Face ID が使用できなくなることが確認されていたが、Apple がソフトウェアアップデートで問題を解決する計画を The Verge に伝えたそうだ(The Verge の記事、 Ars Technica の記事、 9to5Mac の記事、 Mac Rumors の記事)。

この問題はディスプレイモジュールに搭載されたマイクロコントローラーが iPhone 本体とペアリング (シリアライゼーション) されていることで発生する。Apple 認定の修理業者は Apple から提供されたソフトウェアを使用することで交換後のディスプレイモジュールと iPhone 本体を再度ペアリングできるが、独立の修理業者はマイクロコントローラーチップを貼り換える作業が必要になる (iFixit News の記事)。

iPhone 本体とのペアリングにより交換後に機能が失われる問題は Touch ID センサーでも発生していたが、Apple は不正な Touch ID センサーによる指紋データへのアクセスを避けるためと説明していた。しかし、iPhone 13 シリーズでは Face ID モジュールがディスプレイモジュールから独立しているため、Face ID を使用できなくする正当な理由はなく、「修理する権利」法制化の流れに逆行するものだなどと批判されていた。

なお、Apple は今回の問題に対するソフトウェアアップデートを提供するとは述べたものの、提供時期については明言しなかったとのことだ。

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