TwitterでFRP（繊維強化プラスチック）で作られた古い滑り台で怪我をする例が報告されている。問題を報告した平 りんこさんによると、姪っ子がボロボロ傷だらけの滑り台を滑って、お尻太ももふくらはぎに細かい破片が刺さった状態になったという（平 りんこさんのツイート、Togetter）。

FRPはガラス繊維や炭素繊維などの繊維をエポキシ樹脂などで固めたものだが、先のりんこさんのアップされている写真を見ても表面のコーティングが剥げ、繊維がむき出しになっている様子がうかがえる。久喜市議会議員の貴志信智氏はりんこさんのツイートに返信しているが、曰く、公園の遊具は、国交省の指針により管理者（自治体）が年1回以上、点検することを義務付けられていることから、管理者である町がどのような点検したのかを確認した方がいいとアドバイスしている（貴志信智氏のツイート）。

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吸遮音材メーカーの静科が、音響パネルのレンタルサービスを開始したそうだ。オーディオサブスクサービスのONZOと共同で実施するもので、レンタル期間は6泊7日で、料金はサイズによって異なり5000円から10,000円（送料込み）になるという（AV Watch）。

貸し出されるパネルは「SHIZUKA Stillness Panel SDM」(SDM)の900サイズと1800サイズ、「SHIZUKA Stillness Panel」(SSP)の500サイズと1000サイズの合計4種。静科は高速道路の防音対策や、新幹線などの輸送機器の静音化など、主に産業用の騒音対策などを手がけてきたという。申し込みはECサイト「サイレント・プロバイダー」からできる。記事によれば、本当に自分の求めている音の響きになるかといった検証に使えるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

ちなみに高速道路用の防音壁は昔から様々な技術開発がされているが、吸音パネルのたぐいに関してはグラスウールを使うと風雨に晒されてグチャグチャになってしまうので金属材料を用いた吸音構造の開発が主（非常にうるさい？高速道路用だから凄く吸音性能が良いわけでは無い）

荒っぽく言うと原理的には吸音パネル／拡散パネルのたぐいの効果は部屋の壁面積との比が効いてくるので、小さなパネルを１枚入れたところで大した違いは出ない（心理的な効果は別）

本物のマニアなら良い機会だから、レンタルで１枚と言わず壁面を埋め尽くすくらいの数のパネルを入手して実験してみたら？

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ウォール・ストリート・ジャーナルの記事によれば、サウジアラビアで高さ500メートル弱の2棟の高層ビルを、長さ120キロメートルにわたって平行に連なるよう建築しようとする案が検討されているという。この万里の長城的なアイデアは「ミラーライン」と名づけられている。2棟のビルの間は歩道で結ばれる構想となっているという。全て完成すれば約500万人を収容可能とされ、費用は最大1兆ドル（約136兆円）と見込まれているそうだ。鏡張りのビルの下には高速列車を走らせ、入居者の食料を賄うためにビル内では垂直農法が行われるという。ただ、さまざまな要因から実現できるかは未知数であるようだ（WSJ、Yahoo!ニュース）。

あるAnonymous Coward 曰く、

サウジアラビアで高さ500m、全長150km(メートルではなくキロ)の超巨大ビル建設が計画されている。いやはや見たいような、見たくないような。

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maia 曰く、

パナソニックはLUMIXブランドの低価格機種の開発を停止し、ニコンもCOOLPIXブランドの小型デジカメの新規開発を取りやめ、いずれもミラーレス一眼に注力する状況。例によって日経報道である。

しばらく以前からコンデジ市場はスマホに丸ごと食われている状態なので、各社ほぼ共通で今更の話とも言える。キヤノンはIXYの新商品を2017年以降出していないが（Powershotの最新は2019年）、同社は「上位機種にシフトしているが、下位機種にも根強い支持があり、需要がある限り開発や生産は続ける」としている。またリコーは防水カメラで新型を出し続けているし、THETAもある。小型デジカメはカメラ専業であるだけに（機能特化の場合もあるし、スマホのリソース食いも避けられる）、スマホより便利な場面もあると思う。残存者利益も少しはあるのではないか。アクションカメラ系を日本メーカーが殆どキャッチアップ出来ていないのは気になるが、まあ致し方ないか。

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厚生労働省は8日、COVID-19のオミクロン株に対応したワクチンの接種を10月半ばにも始める方針であるという。使用するのは従来株に加えてオミクロン株「BA.1」に対応した2価ワクチンとされる。ファイザーとモデルナがオミクロン株に対応するワクチンを開発しており、政府は両社から9月中に輸入を行う計画である模様。このうちファイザーはオミクロン株対応のワクチンの承認申請を厚生労働省におこなったとしている（毎日新聞、日経新聞）。

接種は無料で実施される方向のようだ。接種対象は2回接種を終えたすべての人を想定しているという。合わせて8日におこなわれた審議会では4回目の接種拡大を見送る方針も了承されたという。従来型をこれから打つより、比較的高い効果が期待できる改良ワクチンを優先する方向で一致したとしている。

合わせてCOVID-19の感染を調べる抗原検査キットの販売を月内にも解禁する方向で調整中だそうだ。第7波では発熱外来に患者が殺到した結果、検査を受けにくい状態が生じている。こうした検査キットのネット販売は医師会などの慎重論が強かったことから実現してこなかった。しかし、第7波を強い行動制限なしで乗り切るには、さらなる検査機会の拡充が不可欠と判断したという（日経新聞）。

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大阪の通天閣のすぐそばに1980年代喫茶スポット「Cafe TONARI no TONARI（カフェトナリのトナリ）」がオープンしたそうだ。記事によると出される軽食メニューは、２０世紀の大阪では定番だったピラフと呼ばれたただの焼き飯や、ケチャップまみれスパゲティのナポリタン、具を探すに一苦労するカレーライスなどといった「思わず苦笑してしまう一品」が用意されているという。こうしたネタ系だけでなく週替わりでインスタ映えするスイーツなども提供されるようだ（大阪日日新聞）。

あるAnonymous Coward 曰く、

記事には昭和の雰囲気を満喫、とある。昭和も遠くなりにけり。
とりあえず「冷コー一丁」という注文が通るかどうか興味がある。

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日本気象協会は2日、最高気温が40℃以上の日を「酷暑日」、最低気温が30℃以上の夜を「超熱帯夜」と呼ぶと発表した。この呼称は気象庁が定義したものではなく、日本気象協会が独自に命名したものだという。この呼称は、所属する気象予報士130人にアンケートを実施して決定したとのこと。同協会によれば、国内で40℃以上を観測したのは1875年の統計開始以降は32地点計67回あったそうだ。そのうちのうち9割（59回）は2001年以降に集中しているとのこと（日本気象協会、ITmedia）。

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北海道新幹線の「奥津軽いまべつ駅」が3日午前、浸水し、駅として使用できなるトラブルがあった。同日、東北北部で発生した記録的な大雨により、駅前広場や駐車場が冠水、駅の1階部分も冠水し、駅として使用できなくなったのだという。同駅は改札やホームは地上より高い所にあり、新幹線から降りた客は駅から出られなくなったとしている。なおこの冠水による新幹線の運行に支障はないとのこと（河北新報、レスポンス、日刊スポーツ）。

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千葉大学病院は1日、COVID-19が重症化する仕組みを世界で初めて解明したと発表した。症状が重い感染者では、肺血管内に傷がつき、液体成分が外に漏れ出す現状が起きていた。その修復のために血栓が出来やすくなっていたという。血栓には「Myl9（ミルナイン）」と呼ばれるタンパク質が多く見られた。血液中のミルナインの濃度が高い患者ほど、容体が重いことも判明したという。血中のミルナインを計測することにより、入院要否の判断や患者にミルナインの抗体を含む治療薬を投与することで重症化防止に役立てられる可能性があるとしている（NHK、千葉日報、日テレNEWS）。

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あるAnonymous Coward 曰く、

srad でも先日「飼い犬連続殺傷を行なっていたヒグマが駆除される。北海道」という記事があったが、もう一頭さらに危険な熊が。コードネーム OSO18 と名付けられた熊は20日間で牛5頭を襲い、殺害している。電気柵の下を掘って遊牧場に侵入したとみられ、監視カメラにもほとんど映像を残していない。幅18cmの足跡から体長3m、体重300㎏以上の雄の熊と推定されている（FNNプライムオンライン）。

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知床半島沖の観光船沈没事故を受けて、国土交通省が全国の旅客船の事業者790社に対し安全点検を実施したそうだ。その結果、2割にあたる162事業者において法令違反が発見されたという（国土交通省リリース、NHK）。

このうち143の事業者に関しては、事業者に指導を行った上、是正されたことを現場で確認したとしている。残る19事業者については、現在一時的に運航を中止していること、指摘された不備が運航関係の記録に関わるものだったことから、運航再開時に確認をおこなうとしている。

また、携帯電話を通信設備としている29の事業者の運航する33隻で、航路の一部が携帯電話キャリアの「通話エリア」から外れていたことが判明したという。事業者は航路や携帯電話のキャリアを変更する対応をおこなったとしている。なお、法令違反で最も多かったのが、運航記録簿に波高や風速などを記載していないケースで、52の事業者で確認された。また乗組員の安全教育や運航時の定点連絡の未実施、過去の運航で運航管理者が不在だったケースなども多かったとしている。

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沖縄県久米島で30匹以上のアオウミガメが瀕死の状態で見つかった問題で、桃原秀雄町長らが会見をおこなった。それによれば、地元の漁師が仕掛けた刺し網に約30頭かかり、漁師が外そうとしたが暴れる個体もいたことから危険を感じ、仕方なく駆除したなどと話しているという。沖縄県ではウミガメが増加傾向にあり、天然のモズクも生えなくなっているなどの問題が出ている（沖縄タイムス、TBS NEWS DIG）。

しかしアオウミガメを含むウミガメ類は、環境省のレッドリストで絶滅危惧種に指定されており、漁業法などで許可なく採捕することは禁じられている。桃原町長は「カメが自力で脱出できるような刺し網に変えられないか」などの対策や、ウミガメによって被った漁具などの被害額なども調査し「漁業と保護が両立する方法を模索したい」と述べたとしている。

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出版取次大手のトーハンで21日、漏水事故が起き、その影響で新刊の雑誌やコミックなどの書籍約2万冊が水に濡れてしまい、書店への遅配が発生しているという。書店が案内などを出していることで判明した（J-CASTニュース、Togetter）。

トーハンに取材をおこなったJ-CASTニュースの記事によると、漏水が起きたのは東京都板橋区にあるトーハン西台雑誌センター。21日の深夜に施設内のスプリンクラー水道管が破裂し、23日発売の雑誌など約2万冊の書籍が水に濡れたという。書店側には事故の影響について個別に連絡し、汚損した雑誌分については、出版社から新たに仕入れるなどの対応をしているとのこと。

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2008年6月に東京 秋葉原で7人が死亡、10人が負傷した無差別殺傷事件で、犯行を実行し死刑が確定していた加藤智大死刑囚に26日午前、刑が執行された。死刑執行は21年12月以来で岸田内閣では2回目になるという（NHK、毎日新聞、産経新聞）。

あるAnonymous Coward 曰く、

この事件は当時のスラドでも大変なニュースとして取り上げられていました。これで被害者や遺族の気持ちが少しでも晴れるなら幸いです。

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原子力規制委員会は22日、福島第一原発で増え続ける「処理水」の問題に関して、東電の海洋放出計画を正式に認可した。東電は福島県と同原発が立地する大熊、双葉の両町から了解を得たうえで、海洋放出のための準備工事に着手する。現在の計画では原発から沖合約1キロメートルまで海底トンネルを建設。放射性物質トリチウムの濃度を国の排出基準の40分の1以下に薄めた上で、トンネルの先端から処理水を放出するとしている。工事は8か月半程度で終了する見込みだとしている（読売新聞）。

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東京・秋葉原の昭和通り付近の路上で21日夜、男性が刃物で刺されて死亡する事件があった。殺害されたのは山口組系暴力団幹部で、左脇腹を刃物で刺されたという。警視庁万世橋署は22日、佐々木文俊容疑者を殺人容疑で逮捕した。二人はみかじめ料をめぐりトラブルがあったのではないかとされている（読売新聞、NHK、FRIDAYデジタル）。

あるAnonymous Coward 曰く、

読売新聞の記事を見た感じだと、暴力団がネットカフェにみかじめ料を要求したが、怒った店長に刺殺されたという話？電気街側ではないが、アキバの治安悪化を感じる話である。

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24日の20時50分に桜島の噴火警戒レベルが、レベル3（入山規制）からレベル5（避難）に引き上げられた。2007年に噴火警戒レベルが設定されて以降、桜島でレベル5になるのは今回が初めて。桜島では南岳山頂火口で、24日20時05分に爆発が発生、大きな噴石が火口から約2.5kmまで達した。桜島の南岳山頂火口及び昭和火口から概ね3km以内の居住地域では、大きな噴石に厳重な警戒が必要だとしている（NHK、tenki.jp）。

気象庁によると、噴火警戒レベルが5に引き上げられたのは、大きな噴石が2.5キロを越えて飛んだことが確認されたためだとしている。同庁によると、観測データを分析した結果、914年の大正噴火のような大規模な噴火が切迫している状況ではないとしている（NHK）。

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21日も東京都ではCOVID-19の感染者が初の3万人超となる3万1878人に、大阪や福岡など35の都府県でも過去最多を更新するなど感染拡大が続いている。感染拡大を受けて厚生労働省はワクチンの5回目の接種を今秋から始める方向で検討しているという。この5回目に関しては、高齢者や持病のある人を対象とし、実用化が見込まれているオミクロン株に対応したワクチンを使う方針であるとしている（共同通信、FNNプライムオンライン）。こうした感染対策の一つとして用いられるアクリル製のパーティションだが、このアクリル板使用の弊害を指摘する記事が読売新聞に掲載されている（読売新聞）。

国立病院機構仙台医療センターウイルスセンター長の西村秀一氏によれば、COVID-19の感染源はエアロゾルであり、飲食店のアクリル板や、スーパーやコンビニのレジにあるビニールカーテンは、隙間からウイルスを含むエアロゾルが入ってきた場合、換気が阻害されることからかえって危険ではないかと指摘している。本当に有効な対策は、アロゾルを停滞させないためのエアフローをおこなうための換気だと主張している。

なお第7波の感染を広げているオミクロン株「BA.5」に関しては、自治体ごとに対応方針に違いが出てきている。千葉県の熊谷俊人知事は21日、保育所などで園児の感染が確認されても濃厚接触者を特定しない方針を決めたという。園児が濃厚接触者となり通園できなくなれば、保護者が就労できなくなることから社会経済活動への影響が大きくなるためだという。特定しなければどうということは無いということのようだ。同県では20日から運用しているとのこと（読売新聞）。

東京大学などの研究チームが在使用されている抗ウイルス薬に効果があるとする研究結果を発表した。日本国内で承認されている「レムデシビル」、「モルヌピラビル」、「ニルマトレルビル」の抗ウイルス薬に関して、「BA.5」や「BA.2.12.1」、「BA.4」の増殖を押さえる効果が高かったとしている（FNNプライムオンライン）。

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