大阪・堺市の市営プールのスライダーで利用者がけがをするケースが連続で4件発生したそうだ。場所は堺市南区の市営「原山公園プール」で、該当施設は全長およそ120メートルのスライダー。7月3日から10日にかけて、40代の男性3人、小学6年生の男の子のあわせて4人が顔の左眉の部分に打撲したり出血したりするけがをしたとしている。施設やメーカーの点検では異常はなかったが現在はスライダーの利用を停止している（堺市プレスリリース[PDF]、朝日新聞、NHK）。

記事によれば、高低差がおよそ60センチある傾斜の部分でバランスを崩し顔を側壁にぶつけたという。同施設は2020年に設置されたが、コロナ禍の影響もあって実際の運用が開始されたのは今年の7月1日になってからだとしている。

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プロ野球の東京ヤクルトスワローズは27日、NPBスタッフを対象におこなったPCR検査で、球団マスコットの「つば九郎」がCOVID-19の陽性判定を受けたと発表した（東京ヤクルトスワローズ、NHK）。

つば九郎は26日、福岡で開催されたオールスターゲームの第1戦に出場し、パフォーマンスで球場を盛り上げていた。しかし、松山市への移動前に実施したPCR検査の結果、陽性が判明。27日に行われるオールスターゲームの第2戦への出場は見合わせることとなったとしている。なお第1戦では中日ドラゴンズのマスコットのドアラとつば九郎が濃厚接触する姿が報じられており、ネットではドアラの感染を心配する声が相次いでいるという（中日新聞）。

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TBSで放送されている「SASUKE~Ninja Warrior~」が、近代五種競技の一つとして五輪競技になる可能性が出てきたという。同番組は世界160以上の国と地域で見られ、現地版も20か国以上で制作されている（TBSテレビ、毎日新聞、Variety、スポニチ）。

2024年のパリ五輪以降、2028年ロサンゼルス・オリンピックから近代五種から「馬術」が外され、代替として障害物レースが新競技として導入されることが検討されている。その障害物レースの1回目のテスト大会で、「SASUKE」のセットが使用されるのだという。テスト大会は27、28日にトルコの首都アンカラで行われる近代五種ワールドカップ（W杯）ファイナルの後に実施されるとのこと。そこで4種類の番組セットが使われる予定である模様。

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スポーツ選手の自宅に空き巣が相次いでいるそうだ。7日にプロボクシングバンタム級の3団体王座統一を果たした井上尚弥選手が試合当日に自宅に空き巣が入っていたことが判明したという。貴金属など数百万円相当が盗まれたと報じられている（スポニチ、NHK）。日刊スポーツの記事によれば、ボクシングのみならず、野球やゴルフといったさまざまなスポーツ選手がこうした空き巣のターゲットになっているという。またこうした空き巣被害は日本のみならず海外などでも頻発しているようだ（日刊スポーツ）。

あるAnonymous Coward 曰く、

スポーツ選手は試合の予定が公表されているため、また重要な試合では家族も総出で応援に出ている可能性が高いため、そのタイミングで家を空き巣に狙われる事件が相次いでいるという。

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東京医科歯科大や米スクリプス研究所、順天堂大らの研究チームは、マウスの遺伝子操作実験により、アキレス腱などの骨と筋肉をつなぐ腱で、運動により加わる力を細胞の表面で感知する「PIEZO1（ピエゾワン）」の働きを高めると、ジャンプ力や走る速さが大幅に向上することを発見したそうだ。また中米ジャマイカの陸上競技選手では、PIEZO1の働きが高まる遺伝子変異を持つ人が多いことも判明したとしている（東京医科歯科大、時事ドットコム）。

ongchang 曰く、

The mechanosensitive ion channel PIEZO1 is expressed in tendons and regulates physical performance(DOI: 10.1126/scitranslmed.abj5557)

熱帯病のマラリアに対して有利な遺伝子異常の PIEZO1 E756del mutantの有無をジャマイカの一般住民と短距離陸上選手で比較したところ、遺伝子異常のヘテロまたはホモの一般住民は3分の1程度だったが、陸上選手では過半数だった。
マウスでの遺伝子操作の結果では野生型では20～30cmの跳躍距離が40cm越を示した。

ノックアウトマウスではPIEZO1がリンパ管の弁の形成に必要であるという報告もある（AMEDの記事）

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あるAnonymous Coward 曰く、

開催中の大相撲夏場所の前相撲(新人力士のデビュー戦)に東京大学文学部哲学科在籍中(4年生)の力士が出場、白星を上げたそうだ（スポーツ報知）。

大学生とプロ力士って両立できるのかと思ったけど、そういえば中学生力士っていうのもいるから可能だな。
今のところ東大出身力士になれるかどうかは不明、でいいのかな。

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プロボクシングの統括機関である日本ボクシングコミッション（JBC）が3月31日、財政難を理由に解散した。コロナ禍などの影響により、2021年度末時点で正味財産がマイナス約5000万円の債務超過になっていた。さらにJBCは9年前の世界戦を巡る処分をめぐり、元世界王者の亀田興毅さんらと訴訟、控訴審判決が2月24日に下され、東京高裁はJBC側に計1億10万円の支払いを命じていた（日刊スポーツ、朝日新聞、PAGE）。

現在、JBCの口座は差し押さえを受けており、今後は清算法人として清算手続きに着手する。ただし、4月以降の試合についてはこれまで通り運営を継続していくという。年度末までに純資産が300万円以上になれば財団法人を継続できることから、今後は日本プロボクシング協会と協議しながら再建策をまとめるとしている。

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先日、ドイツ連邦情報セキュリティ局(BSI) がカスペルスキー製品使用のリスクを喚起する内容の記事を紹介した。このBSIからの警告をうけて、サッカードイツ・ブンデスリーガ1部のフランクフルトが15日、カスペルスキー（Kaspersky）とのスポンサー契約を解消したと発表している（AFPBB News、サッカーキング）。

なおBSIからの指摘が出されたためか、以下のタレコミにあるように日本のカスペルスキーの会社概要の所在地からロシア本社の住所が消されている。事業拠点でもロシアという名前などは消されていないものの、ロシアは先頭表示から2番目に変更され、さらに事業地域名が多数追記されることで目立たなくなるよう工夫されている模様。

あるAnonymous Coward 曰く、

2022/2/7のアーカイブ

所在地
39A/3 Leningradskoe Shosse, Moscow 125212, Russian Federation
事業拠点
持ち株会社は英国で登記 30か国以上、34事業所 （ロシア、英国、フランス、ドイツ、オランダ、米国、日本、中国、韓国など、世界200の国と地域で事業を展開）

現在

事業拠点
持ち株会社は英国で登記し、30か国以上に34の事業所があります。世界200の国と地域で事業を展開しています。（各地域の本部：欧州・英国ロンドン、ロシア・モスクワ、中東・UAEドバイ、アフリカ・南アフリカ、ラテンアメリカ・メキシコ/ブラジルサンパウロ、北米・米国マサチューセッツ、日本・東京、アジア太平洋・シンガポール、東南アジア・マレーシア

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大相撲春場所で、東前頭10枚目の志摩ノ海の付けている化粧まわしが話題となっているそうだ。この化粧まわしには「ジョジョの奇妙な冒険」4部に登場する「岸辺露伴」が描かれており、その左右にはよく知られた「だが断る」のセリフが記載されたデザインとなっている（日刊スポーツ、デイリースポーツ 、GAME Watch）。

志摩ノ海が「ジョジョの奇妙な冒険」の大ファンであることや、原作者の荒木飛呂彦氏や集英社側との縁もあったことから、このまわしが使われることとなったようだ。なおデイリースポーツの記事によると、化粧まわしに漫画のキャラクターが描かれることは珍しいことではないとのこと。過去には元横綱「稀勢の里」は「北斗の拳」のラオウを描いた化粧まわしなども存在したとしている。

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先日終了した北京冬季オリンピックだが、そのスノーボード女子スロープスタイルで銀メダルを獲得した米ジュリア・マリノ選手が、ビックエアー競技を棄権したと告白して話題を呼んでいる。棄権の理由は使用しているファッションブランド「プラダ」のスノーボード。IOCからビックエアーの前夜、自身のスポンサーである「プラダ」のスノーボードの使用を認めないと通告されたことが理由であるという（日刊スポーツ）。

詳細な経緯については元記事を見ていただきたいが、一度はその状態での出場が認められたにもかかわらず、ルールがスロープスタイルの銀メダルを獲得後に変更されたことは「場当たり的だ」とする批判も出ている。なお、ロシアのワリエワ選手のドーピングが認められてスポンサーシップ違反の方が厳格な処分になるのはおかしいといった批判も出ていたようだ（論点が異なるので八つ当たり的なものにも感じられるが）。

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北京オリンピック中継で、金メダルを決めた平野歩夢選手の3回目の滑走直前にサブチャンネル放送に切り替わる事態が発生、タイミングが悪すぎるとして話題になっている。問題が発生したのはHK総合で11日に中継されたスノーボード男子ハーフパイプ決勝。同局では中継が延長された場合、メインチャンネルで本来の番組を、サブチャンネルでスポーツ中継を引き継ぐことがある（日刊スポーツ）。

サブチャンネルへの切り替えは、リモコンの選局ボタンの「+」ボタン等の操作で行えるが、余りにタイミングが悪かったため、リアルタイム視聴を逃した視聴者が続出したという。フジテレビ系「めざまし8」が行った調査によれば平野歩夢選手の3本目の滑走「切り替えて見られた」人は50％、「最初を少し見逃した」人は25％、「全く見られなかった」人は25％だったとしている（デイリースポーツ）。

なお、この中継の視聴率は19.1％と非常に高かった。サブチャンネルに切り替わった直後の番組は「気象情報/他」だったが、こちらは視聴率26.3％を記録しており、多くの人が切り替えに失敗したことが数字上でも裏付けられている（スポニチ）。

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北京冬季五輪の参加者に対して、中国当局が使用を義務づけている健康管理アプリ「MY2022」のセキュリティリスクから、先日、一部の参加国では選手団向けに使い捨てのスマートフォンを提供しているという話題を取り上げた。日本ではソフトウェアのチェックを行うとしたものの、他の国のように使い捨てのスマートフォンの提供などはしていなかった（内閣官房内閣サイバーセキュリティセンター[PDF]、読売新聞）。しかし、来月開催のパラリンピック以降は、日本選手団全員にアプリを入れるためのスマートフォンを貸与することを決めたとしている（NHK、テレ朝NEWS）。

この方針は日本パラリンピック委員会（JPC）が決めたもので、来月4日に開幕する北京パラリンピックに出場する日本選手25人やチーム関係者など合わせて66人に対し「MY2022」を入れるためのスマートフォンを貸与するとしている。

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4日から開始される北京冬季五輪。参加国の一部ではセキュリティ上の観点から選手などの参加者が使い捨てのスマートフォンを使う予定であることが報じられている。報道によるとこの方針を取っているのは米国、英国、カナダ、スイス、スウェーデン、ドイツ、オランダの7カ国の選手・コーチら約1000人。これらの国は中国の通信回線を通じた個人情報抜き取りや、中国政府から関係者にインストールが義務づけられている公式アプリ「MY2022」などへの不信感から、自国選手に私用スマホを持ち込まないよう要請したという。米FBIも1月31日に使い捨て端末を使うよう各団体に促したと報じられている（産経新聞、WSJ）。

こうした動きが広がっていることから、日本でもアプリの使用は必要最小限にとどめることや、帰国後は速やかに削除する、アプリを導入する端末を別途用意するべきだといった注意点を2日、スポーツ庁がJOCなどを通じて改めて選手側に注意したらしい（NHK）。

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headless 曰く、

11 月 30 日に開幕した FIFA Arab Cup 2021 では半自動のオフサイド判定技術がテストされているそうだ(FIFA のニュース記事、 The Verge の記事、 The Next Web の記事、 動画)。

FIFA では判定の確認にビデオ映像を使用する VAR を 2018 年に導入し、誤審を減らすことに成功した。VAR 自体も改善が進められているが、オフサイドの判定は難しく、長い時間を要することもある。

今回テストされる半自動のオフサイド判定技術では、ビデオ映像から各選手の四肢の位置情報を最大 29 か所、毎秒 50 回収集する。このデータからソフトウェアがオフサイドと判定するとアラートが自動で VAR ルームに送られる。

VAR はソフトウェアが提案したオフサイドラインとキック位置から判定を確認し、その結果を主審に伝えることになる。ソフトウェアの判定が主審に直接送られるのではなく、VAR を通じて送られることから、FIFA では「半自動」のオフサイド判定と呼んでいるとのことだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

今月2日に、中国の女子プロテニス選手の彭帥さん (35) が、中国のSNS微博に「張高麗前副首相 (75) から10年に渡り不倫関係を強要されていた」と告発、その後消息が分からなくなる事件があった。これに対して各国が人権の懸念を表明、五輪ボイコットの可能性も示唆。21日になり、IOCバッハ会長がオンライン通話を行い消息を確認したと発表、本人が姿を見せない中、幕引きを図るかのような行動を取るなど、混乱が続いているようだ（朝日新聞、SankeiBiz、日刊スポーツ、Bloomberg）。

これに対してWTA（女子テニス協会）の会長は、中国の国営メディアによるビデオを見て少し安心した。しかし、このビデオだけでは、彼女が自由であり、強制や外部からの干渉なしに自分で決定を下し、行動を起こすことができるかどうかは分からない。私は彭帥の健康と安全、そして性的暴行の申し立てが検閲されていないか心配しているとしている（WTAリリース、日刊スポーツ）。

また国際的なアスリートらによる団体「Global Athlete」も22日、バッハ会長らの発表に関して批判する声明を出した。リリースによれば、IOCが電話で確認したからといって、彼女の安全や幸福が保証されているわけではない。IOCの発表は中国当局の悪意のある宣伝に加担するものであり、基本的人権と正義への配慮を欠いているとして強く批判している（Global Athlete、デイリースポーツ）。

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1日に東京・大井競馬場で行われた第3レースで14頭中、上から6番目の人気だった「スモモモモモモモモ」が初勝利を挙げたそうだ。同馬は末脚を発揮してデビュー12戦目にして初めての1着となったという（AFPBB News、THE ANSWER、FNNプライムオンライン[動画]、Daily Mail Online）。

このアナウンサー泣かせの珍名馬は国内はもちろんのこと国外のイギリスでも話題となったそうだ。日本の実況者が「スモモモモモモモモ!」と早口で連呼する様子が受けた模様。英競馬番組「レーシングTV」公式ツイッターがレース映像を公開したほか、英Daily Mail Onlineでも動画込みで紹介された。記事では「スモモも桃も桃のうち」という早口言葉が元となっているといった点や実況担当の泉悠介アナウンサーがSumomomomomomomomoの名前の8つの「mo」に間違いなく対処したことに対しても賞賛している模様。

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しかし、Racefans.netの記事によれば、F1のCO2排出量は過去2回のオリンピックおよび2018年開催のサッカーワールドカップよりも低いものだそうだ。2018年のシーズン中のF1レースにおけるのCO2排出量は25万6551トンで、そのうちレーシングカーの出すCO2排出量はわずか0.7％にすぎない。一方で排出量全体の45％がロジスティクス関連、27％が人員の移動、19％が生産プロセスとチームファクトリー、そして7％はレース運営によるものだとされている。

しかし、上記のデータを見る限りはレーシングカーそのものの排出量を減らす必要性は薄い。記事では人の移動を減らすことが大切だとしている。現在各国で行われているようなイベント参加者の人数制限よりも、（現実的ではないことは分かった上で）すべてのイベントが単一の会場で行われるレベルの根本的な改革でないと、CO2排出量を根本的には減らせないともしている。

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デイリーポータルZのネタ要素の強い記事によると、プロの指導を受ければ、男性なら誰でも1年でミケランジェロのダビデ像のようなボディになれるらしい。とはいえこの記事では普通の人がどのように鍛えたらダビデ像になれるかといった方向性ではなく、プロのトレーナーから見るとダビデ像にはどういったトレーニングが足りないかといった斜め上の指摘をする内容となっている。なおトレーナー曰く、ダビデは前側はけっこうバキバキだけど、背中の絞りが甘い」のだそうだ。記事ではこのほかにもラオコーン像や円盤投げ像の鍛え方や筋肉の付き方などについての解説が行われている（デイリーポータルZ）。

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kechamin2 曰く、

昨今、国際サッカー連盟（FIFA）内において、現在4年に一度の開催とされているFIFAワールドカップを、2年に一度の開催とする改革案が持ち上がっている（朝日新聞）。
改革案の旗振り役となっているのは、元イングランド・プレミアリーグ「アーセナル」の監督を務めた、アーセン・ベンゲル氏。
Jリーグ「名古屋グランパスエイト」の監督を務めたこともあり、日本でも知名度の高い監督だが、昨年からは、FIFAの「グローバル・フットボール・ディベロップメント」部門のトップに就任している（FIFA公式サイトより引用）。

改革案では、
・ワールドカップを、毎偶数年（2年に一度）の開催とし、
・ワールドカップの開催されない奇数年においては、ヨーロッパ選手権（EURO）やアジアカップ等、各地域・大陸ごとの連盟が主催する大会を開催する、
・トップ選手の負担を軽減すべく、いわゆる親善試合（フレンドリーマッチ）については、これを削減する、
といった考えが盛り込まれている。

そもそもこの「2年に一度ワールドカップ」案は、スキャンダルで失脚したゼップ・ブラッター前会長が1999年にはすでに提案していたものだが、当時は一旦却下された。
今回、2021年5月にサウジアラビアのサッカー協会が改めて提案し、2021年5月21日、FIFAの年次総会において、賛成多数（166の国の連盟が賛成票・22の国の連盟が反対）で、「実現の可能性を探ること」が承認されている（参考）。

いまや莫大な収益源となっているワールドカップの開催頻度を増やし、収入増等を目指したいFIFAとしては、会長ジャンニ・インファンティーノ氏をはじめ、「より多くの選手に、ワールドカップという舞台を提供できる」等とし、これに賛同しており、
・元イングランド代表FWであるマイケル・オーウェン氏や、
・元コートジボワール、FCバルセロナやマンチェスター・シティでも活躍したヤヤ・トゥーレ氏などを擁し、
積極的にプロモーション活動を展開している。

反面、UEFAヨーロッパサッカー連盟（アレクサンデル・チェフェリン会長）や南米サッカー連盟は、今回のFIFAの改革案に対し、反対を表明しており、仮に、ワールドカップの隔年開催が実現したとしても、連盟傘下の各国が、出場をボイコットする可能性にまで言及している（ロイター通信）。
強硬な反対姿勢の背景には、もしも、ワールドカップが2年に一度開催されることとなれば、現在ワールドカップが無い年に開催されている、各大陸・地域別の大会（ユーロやコパ・アメリカ、アフリカ・ネーションズカップ、アジアカップなど）は、これまで通りの開催が難しくなる可能性が小さくなく、自身の収益モデルに支障をきたす恐れがある、という事情がある。

もっとも、反対表明の大義名分としては、
・開催頻度が高まれば「4年に一度」という希少性が薄れ、ワールドカップそのもののブランド力が低下するリスクがある。
・商業的なメリットはほぼないが、若い世代の育成に欠かせない、ユースレベルの国際大会への影響が避けられない。
・サッカー以外のスポーツのリソースを圧迫する恐れがある。
等といった点を挙げている。

FIFA主催のワールドカップは、1930年の初開催以降、第2次世界大戦の影響で、1942年と1946年大会は中止となったが、その2大会を除けば、コンスタントに4年に一度開催されてきた。

ちなみに、アジアサッカー連盟(AFC)はFIFAの方針を支持する姿勢を見せているが、日本サッカー協会（JFA）としては、意見未決定の状態であるという。

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