iFixit は iPhone 14 の修理しやすさ向上を称賛したが、iPhone 14 Pro Max の修理しやすさは向上していなかったそうだ。

iPhone の筐体は本の表紙のようにフロントパネル側が開く構造を長らく採用しており、ディスプレイユニットやバッテリーの交換を容易にしていた。しかし、iPhone 8 以降ではバックパネルにガラスが使われるようになり、個別の交換が困難な筐体との一体構造が常に減点ポイントとなっていた。

iPhone 14 は iPhone 13 から大きなスペック向上がなく、iPhone 13S と揶揄されることもある。しかし、筐体の構造に大きな変更が加えられており、フロントパネルとバックパネルの両方がミッドフレームから取り外し可能になった。これにより、バックガラス破損時の修理が容易になり、iFixit の修理しやすさスコアは iPhone 7 以来の 10 点満点中 7 点を獲得した。なお、バックガラス交換後、System Configuration と呼ばれるペアリング処理が必要となる。

一方、iPhone 14 Pro Max の筐体構造は前世代と変わらず、修理しやすさスコアも iPhone 8 以降不動だった 10 点満点中 6 点にとどまった。

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headless 曰く、

iPhone 14 Pro / Pro Max のカメラをサードパーティアプリが使用しようとすると、ブルブルと震えだす問題が報告されている (9to5Mac の記事、 Mac Rumors の記事、 Bloomberg の記事、 動画)。

問題は光学式手振れ補正 (OIS) の誤作動とみられ、カメラからの映像がブルブル震えるだけでなく、ガラガラ・ビリビリといったノイズも発する。標準のカメラアプリでは特に問題なく、Snapchat や TikTok、Instagram などのアプリでカメラを使う場合にのみ発生するという。Apple は Bloomberg に対し、問題を修正した iOS アップデートを来週にも提供する計画を示したとのこと。なお、問題の発生するアプリを実行し続けるとハードウェア故障の原因となる可能性もあるため、修正完了まで使用を避けることが推奨される。

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headless 曰く、

Nukeni の調べによると、iPhone 14 / 14 Pro シリーズが最も高価格なのはトルコだったそうだ (Nukeni の記事、 9to5Mac の記事)。

iPhone はブラジルとトルコで特に高価格だが、iPhone 13 / 13 Pro シリーズでは 128 GB モデルの mini と 128 GB / 256 GB モデルの Pro / Pro Max を除いてブラジルがトルコを上回っていた。一方、iPhone 14/14 Pro シリーズでは全機種・全構成でトルコがブラジルを上回っており、最も高額な Pro Max 1 TB モデルの価格は 57,199 トルコリラ (約 45 万円) におよぶ。トルコの iPhone 14 が最高価格になった理由として、9to5Mac の記事では昨年のトルコの通貨危機による Apple 製品大幅値上げを挙げている。

この価格は Apple の各国・地域向けオンラインストアで収集したもので、現在価格の出ている 37 か国・地域分のデータがもとになっている。ただし、米国とカナダは州によって税率が異なるため、リストにはそれぞれ税込最高額と最低額の 2 つの価格が含められている。なお、日本は全機種・全構成で米国の最安値に次ぐ低価格となっている。

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headless 曰く、

ブラジル法務省は 6 日、電源アダプタを同梱しない iPhone についてブラジル国内全域での販売停止などの措置を発表した (ニュースリリース、 9to5Mac の記事、 The Verge の記事、 Mac Rumors の記事)。

措置は全国消費者長官 (SENACON) の手続きによるもので、iPhone 販売停止措置のほか、Apple に 12,275,500 レアル (約 3 億 3,685 万円) の制裁金支払いを命じ、国家電気通信局 (ANATEL) に iPhone 12 以降のモデルを登録解除するよう命じた。

SENACON は 2020 年、電源アダプタを同梱しない携帯電話の販売が消費者保護法に違反する可能性があるとして Apple などに説明を求めていた。ブラジルの裁判所は電源アダプタを同梱しない iPhone の販売が間接的な抱き合わせ販売にあたるとの判断を示しており、各地の消費者保護当局も Apple に制裁を行っている。

Appleは環境に配慮して電源アダプタの同梱をとりやめたなどと説明しているが、SENACONではその負担がすべて消費者に転嫁されていることや、環境負荷を低下させるなら充電端子をUSB Type-Cに変更するなどの対応も可能だと指摘。各地での制裁措置にもかかわらずAppleが適切な対応を行っていないことにも言及したという。

今回の措置は消費者保護に関連する当局などに公式な通知が行われており、違反状態を解消しなければ常習犯としてさらに厳しい措置を行うとのこと。Appleは措置に対する異議申し立てが可能であり、申し立てを行う意思を示しているとのことだ。

なお、iPhone 14 / 14 Pro シリーズはブラジルでも電源アダプタを同梱せずに発売される。ブラジルでは iPhone の価格が非常に高く、iPhone 14 Pro Max は 10,499 レアル (約 288,000円) からとなっている。

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headless 曰く、

Apple は日本時間 9 日、iPhone 14 シリーズ 2 機種と iPhone 14 Proシリーズ 2 機種を発表した (iPhone 14 プレスリリース英語版、 iPhone 14 Pro プレスリリース、 iPhone 14 製品情報、 iPhone 14 Pro 製品情報)。

iPhone 14 では「mini」バリエーションが消え、6.1 インチディスプレイの「iPhone 14」と 6.7 インチディスプレイの「iPhone 14 Plus」になっている。iPhone 14 Pro も 6.1 インチディスプレイの「iPhone 14 Pro」と 6.7 インチディスプレイの「iPhone 14 Pro Max」であり、両シリーズ共通してディスプレイサイズは 6.1 インチと 6.7 インチのみとなる。ただし、iPhone 14 シリーズが従来モデルと同形状のノッチを持つのに対し、iPhone 14 Pro シリーズでは長円形のノッチに変わり、ノッチを囲むエリアが情報表示領域として変化する「Dynamic Island」と呼ばれる機能が利用可能になる。

従来モデルでは Pro シリーズと無印シリーズで同世代のチップを搭載していたが、新モデルでは iPhone 14 Pro シリーズのみ新しい A16 Bionic チップを搭載し、iPhone 14 シリーズは従来の A15 Bionic チップを搭載する。ただし、この A15 Bionic チップは iPhone 13 Pro シリーズと同じ 5 コア GPU モデルとなっている。ストレージ容量は iPhone 14 シリーズが 128 GB / 256 GB / 512 GB の 3 種類、iPhone 14 Pro シリーズが 128 GB / 256 GB / 512 GB / 1 TB の 4 種類となる。

メインカメラは iPhone 14 シリーズがデュアルカメラ (12MP メイン / 12MP 超広角)、iPhone 14 Pro シリーズがクアッドカメラ (48MP メイン / 12MP 超広角 / 12MP 2 倍望遠 / 12MP 3 倍望遠) となっている。両シリーズ共通の新機能としては、重大な衝突事故発生時に自動で緊急通報サービスに発信する衝突事故検出機能や、携帯電話通信や Wi-Fi の圏外でも人工衛星に接続して緊急通報サービスへメッセージを送る緊急 SOS 機能が搭載される。緊急 SOS は 11 月から米国とカナダで利用可能になり、2 年間無料でサービスが提供される。

iPhone 14 の本体サイズは 71.5 mm × 146.7 mm × 7.80 mm で重量 172 g、iPhone 14 Plus は 78.1 mm × 160.8 mm × 7.80 mm で重量 203 g。iPhone 14 Pro の本体サイズは 71.5 mm × 147.5 mm × 7.85 mm で重量 206 g、iPhone 14 Pro Max は 77.6 mm × 160.7 mm × 7.85 mm で重量 240 g となっている。iPhone 14 シリーズの筐体はアルミニウムで、カラーバリエーションはミッドナイト・パープル・スターライト・(PRODUCT)RED・ブルーの 5 種類、iPhone 14 Pro シリーズの筐体はステンレススチールで、カラーバリエーションはスペースブラック・シルバー・ゴールド・ディープパープルの 4 種類。

予約注文は 4 機種ともに 9 月 9 日 21 時受付開始で、税込価格は iPhone 14 が 119,800 円から、iPhone 14 Plus が 134,800 円から、iPhone 14 Pro が 149,800 円から、iPhone 14 Pro Max が 164,800 円からとなっている。iPhone 14 Plus のみ 10 月 7 日、他 3 機種は 9 月 16 日に発売される。

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Apple は Ericsson の 5G 特許使用料を値切ろうとして失敗し、南米コロンビアで 5G 対応 iPhone / iPadの輸入・販売・商品化・宣伝を禁ずる事前差止を命じられているが、これにより基本的権利が侵害されたとして上級裁判所に保護を求める申立てを行ったそうだ (9to5Mac の記事、 FOSS Patents の記事)。

Apple は Ericsson の 5G 特許に使用料を払っていたが、有利な条件を求めて契約を更新せず、法廷で争う結果となった。事前差止命令が出たのはコロンビアが初だが、Apple が Ericsson の 5G 特許を侵害しているのは明らかであることから、他国でも同様の判断が示される可能性は高い。

判事は事前差止を命ずるとともに、他国で事前差止の執行停止を求める裁判の提起を禁じた。そのため、Appleは米国のテキサス東部地区連邦地裁で事前差止による損害の確認を求める緊急申立を行ったが、判事は緊急申立の要件を満たさないとして却下し、同様のことを繰り返せば制裁措置を行うとも述べている。

上級裁判所への申立で Apple は事前差止命令が正当な裁判を受ける権利を侵害していると主張し、基本的権利を侵害する行為に対する裁判所の救済を受ける権利を定めた世界人権宣言第 8 条などに基づいて保護を求めている。ただし、この権利は自分の主張と異なる裁判所の判断に適用できるようなものではない。FOSS Patents の記事では、Apple がいずれ iPhone の参政権を主張し始めるのではないかと揶揄している。

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headless 曰く、

米シークレットサービスが職員に支給する iPhone について、iMessage が使用できないよう無効化を検討しているそうだ (9to5Mac の記事、 POLITICO の記事)。

シークレットサービスでは昨年 1 月 5 日から 6 日に送受信したテキストメッセージを失っており、連邦議会襲撃に関連する証拠隠滅を図ったのではないかという疑惑を否定している。同局の説明によれば、国土安全保障省監察総監室 (DHS OIG) が本件に関する調査を開始する前から 3 か月にわたる新 (モバイルデバイス管理) システム移行を計画しており、これに伴う携帯電話のファクトリーリセットにより一部のデバイスに保存されていたデータが失われたという。ただし、OIG が要求したテキストメッセージは移行で失われていないことを確認済みとのこと。

移行時に失われたデータはファクトリーリセット前にバックアップが保存されていなかったものだ。iMessage で送受信したメッセージはデバイス内に暗号化して保存されており、新システムではバックアップできないのだという。そのため、職員が自力で事前にバックアップを保存していなければ復元できなくなることから、iMessage 自体の無効化を検討しているとのことだ

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headless 曰く、

ブラジルでの商標「IPHONE」について、Apple による使用を認めるべきだという意見書をアウグスト・アラス検察長官が連邦最高裁に提出したそうだ (9to5Mac の記事、 Tilt の記事、 Juristas の記事、 Diário do Poder の記事)。

ブラジルでは Gradiente ブランドの家電メーカー IGB Eletrônica が 2000 年に商標「G Gradiente iphone」(最初の「G」は Gradiente の G をデザインしたマークとみられる) を出願しており、2008 年 1 月に登録されている。IGB は商標登録に 8 年を要したことについて、ブラジル産業財産庁 (INPI) の手違いだと述べているそうだ。Apple が初代 iPhone を発表したのは 2007 年 1 月、ブラジルでの発売は 2008 年 9 月だという。

IGB はこの商標を使用した携帯電話を商標登録以前にも発売していたようだが、登録した商標の期限切れ直前の 2012 年に同名称で Android スマートフォンを発売。一方、Apple が提起した「IPHONE」の商標権確認を求める訴訟では、下級審で IGB の独占使用権が認められないとの判断が示されており、IGB 側が上告していた。

アラス氏の意見は IGB の商標出願時とは市場の状況が異なっており、AppleのiPhoneが世界中で認知されていることを指摘し、商標権は先願者を優先するだけでなく、そのほかの状況も加味して判断すべきというもので、下級審の判断と一致する内容でもあるとのことだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

家電量販店のノジマがiPhoneの値上げで予約客へのキャンセルで炎上したが、6月30日以前に予約した顧客には値上げ前の価格で販売することを明らかにした（読売新聞）。対象者にはオンラインストアで使えるポイントも1000円分付与するとのこと。ノジマは「再検討した結果、総合的な判断の上で注文時点での価格で販売することにした」と説明している。

Apple製品の店舗側の販売利益はあるんですかね？基本的に定価販売で値引きできないしポイントも渋いし。ノジマ側は大赤字な予感しかしない。

なお発端となった7月1日のiPhoneシリーズの値上げを受けて、先行して楽天が価格改定をおこなっていたが、残る大手キャリアに関しても値上げが実施された。13日にソフトバンクが、15日にNTTドコモとKDDIに関しても値上げが発表されている。改訂後の価格に関しては、ケータイ Watchの記事がまとまっている（ケータイ Watch）。

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7月1日にAppleが日本市場で「iPhone」を含む主要製品を日本で一斉に値上げした。iPhoneの場合、最大4万円の値上げとなっている。少し前に日本のiPhone販売価格は世界最安という話題を取り上げたことがあるが、円安事情なども踏まえて是正してきた模様（ 、ITmedia、ケータイ Watch、GIGAZINE）。

報道によれば、従来は税込みで9万8800円からだったiPhone 13の価格は11万7800円からとなり、1万9000円高くなった。ITmediaの記事によれば、iPhone 13 Proの場合、これまで111円前後での為替価格だったのが、131円前後での為替価格に改定がされたという。ローエンド相当の「iPhone SE」も5000円値上げして6万2800円からとなった。それ以外にもタブレット端末「iPad」の価格は25％高い4万9800円からとなったほか、腕時計型端末「Apple Watch」も各機種をそれぞれ値上げした。

PC系に関しては6月のWWDC22の発表後に日本のMac製品販売価格が値上げされていることから、今回の値上げには含まれていないという。

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MM総研が14日に発表した調査結果によると、日本のiPhone販売価格は世界の国・地域の中で最安であるという。調査は2022年6月時点の各国のアップルオンラインストアの価格を比較分析したもので、為替は6月1日時点のものをもとに算出しているとのこと。またiPhone 13 128GB/iPhone 13 Pro Max 1TB/iPhone SE 第三世代 64GBの3モデルが調査の対象となった（MM総研、ケータイ Watch）。

その結果、2022年6月時点の日本販売価格は、iPhone 13（9万8800円）、iPhone 13 Pro Max（19万4800円）、iPhone SE3（5万7800円）で3モデルともに最安に。さらに2021年9月段階の為替レートを採用した価格でも、iPhone 13が2番目、iPhone 13 Pro Maxが3番目、iPhone SE3が11番目に安くなったとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

日本に次いで安いのは香港で以下、タイ、韓国、マレーシア、台湾といったアジア圏の安さが目立った。
要因は円安であり、今後はインバウンド解禁により観光客が買いに来るという可能性もあると締めている。

今秋のiPhone最新モデルは最大2割もの値上げが懸念されるとしているが、2割で済むと思ってないタレコミ子は慌ててSE3を購入した。過去に転売目的で買い占められたこともあり(今もMNP1円契約の即転売が蔓延っているが)値上げまでしたらiPhone大好き日本人のiPhone離れが起きるのではないだろうか。

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Apple のセルフサービス修理プログラムで iPhone の修理に使用する工具を iFixit が分解し、動画を公開している (The Verge の記事、 iMore の記事)。

分解されたのはレンタル用の工具キットにも含まれる「Display Press (動画内ではScreen Pressと呼ばれる)」「Battery Press」「Heated Display Removal Fixture (HDO)」という大型工具 3 点だ。工具キットをレンタルする場合にはデポジットとして 1,200 ドルが必要になることから「1,200 ドルツールの分解」といった動画タイトルになっているが、これらの工具のみを購入する場合の価格は計 587 ドル 35 セントとなる。

iFixit ではレンタルの工具を分解するわけにはいかないとして購入しており、HDO で使用する Heated Display Pocket(Hot Pocket) も購入したようだ。Hot Pocket の価格はディスプレイサイズによって異なる (108ドル～116ドル)。なお、iPhone SE (第 3 世代) 用の工具キットに HDO と Hot Pocket は含まれず、シンプルな構造の Universal Display Fixture に置き換えられる。

Display Press は修理後の組立時、ディスプレイと本体の各所に適切な圧力を加えて再接着し、IP レーティングを復元するための工具だ。iFixit ではその機構が動く様子を白鳥が飛び立つ様子にたとえ、非常に美しいと高く評価している。一方、Battery Press はバッテリーの接着に使用するものだが、iFixit では手で押さえるのでも十分だとして、訴訟を回避するための退屈な弁護士プレスだなどと評価する。

HDO は Hot Pocket と組み合わせてディスプレイを加熱し、接着剤を柔らかくして筐体を開くための工具だ。中にいろいろ詰まっていそうな外見だが、iFixit は白鳥プレスと弁護士プレスの中間的なものだと考えてあまり期待していなかったようだ。しかし、実際に分解してみると未使用のコネクターやスイッチ、タッチスクリーン、アップデートにより追加された RFID 機能などが見つかり、動画の半分以上の時間を割り当てている。

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さけぶくろさんのツイートによると、iPhoneの着信音は人によって聞こえ方が違うらしい。パターンは4種類あり、同氏はその着信音の聞こえ方の違いをドラム演奏を行い再現して見せている。Twitterでは自分がどう聞こえるのかコメントが寄せられているが、TVCMなどの着信音の切り取りでAのパターンが多いせいか、A派が比較的多いようだ。しかしそうした先入観のない人はB派が多い模様（さけぶくろさんのツイート、Togetter、YouTube動画）。

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昨年、iPhoneとeSIMの組み合わせで緊急通報ができないという話題を取り上げたことがあった（過去記事その1、その2）。この問題自体は12月におこなわれたiOS側のアップデートで解決しているが、ITmediaの記事では、こうした問題が起きた事情について取り上げている。詳しくは元記事を見ていただきたいが、記事の筆者は「音声通話不可能なSIM」が日本以外で一般的ではないことが影響しているのではないかと推測している。またMVNOでは自社の携帯電話網を再現したシミュレーターなどを用意することも難しく、かといって再現実験のために何度も警視庁に協力を依頼するわけにもいかないといった検証の難しさなどもあったようだ（ITmedia）。

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headless 曰く、

電源を切った iPhone でマルウェアを実行する手法について、ドイツ・ダルムシュタット工科大学の研究グループが研究成果を発表している (論文アブストラクト、 HackRead の記事、 ACM WiSec 2022 でのプレゼンテーション動画)。

iOS 15 以降では電源をオフにしてから 24 時間後まで「探す」ネットワークが利用でき、iOS 15.2 以降ではバッテリー残量がなくなって電源が切れた状態の省電力モードでも 5 時間後まで「探す」ネットワークが利用できる。また、iOS 14 以降ではウォレットアプリに入れたカードやパス、キーが省電力モードで利用できる。つまり、電源が切れた (ように見える) iPhoneでも、予備電力が消耗しない限り一部の機能は稼働し続けていることになる。

研究グループが調査したところ、稼働し続けるモジュールはBluetoothとNFC、超広帯域 の 3 つであることが判明する。NFC と超広帯域のファームウェアは署名されているが、Bluetooth のファームウェアは署名されておらず、CRC をチェックするのみだという。iPhone が採用する Broadcom の Bluetooth チップにはファームウェアに RAM 上でパッチを適用する Patchram という機能があり、電源が切れた iPhone で Bluetooth チップへ容易にマルウェアを読み込ませ、実行させることが可能とのこと。

なお、研究グループが分析に使用したツール InternalBlue は脱獄した iOS を必要とするが、Bluetooth ファームウェアのパッチに iOS の脱獄が必要かどうかは明記されていない。ただし、脱獄ユーザーが少ないにもかかわらず、研究グループはハードウェアベースでバッテリーを切断できるスイッチの必要性を訴えており、非脱獄 iPhone を攻撃することも可能とみられる。

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インターフォンの製造・販売で知られるアイホン社のFAQには、「iPhone（アイフォーン）の調子が悪いです」という項目があるそうだ（アイホンの該当FAQページ）。このページに記載された回答では、

弊社はインターホンを製造・販売しております、アイホン㈱です。 お問合せはアップル社様もしくは販売店様にお願いします。

とするストレートな回答がおこなわれている。なおAppleとアイホンの間では、商標問題で議論がおこなわれた過去がある。

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Apple は 4 月 27 日、「Self Service Repair」プログラムによる個人への純正修理部品提供を米国で開始した (ニュースリリース、 The Verge の記事、 Mac Rumors の記事、 iFixit News の記事)。

専用サイト「Self Service Repair Store」 では現在、iPhone 12 / 13 シリーズと第 3 世代 iPhone SE に対応するバッテリー・カメラ・ディスプレイ等の修理部品や消耗品、専用・汎用工具が購入できるほか、Apple のサポートサイトで修理マニュアルをダウンロード可能だ。各モデルで必要な工具のキットをレンタル (1 週間で 49 ドル、送料込) することもできる。工具はキャスター付きの大きな 2 つのケースに分けて収められており、ケースを積み重ねた状態で幅約 51 cm、高さ約 119 cm、合計重量は約 36 kg もあるそうだ。

なお、バッテリーやディスプレイなどに関しては、取り外した部品を返送するオプションがあり、このオプションを選択することで数十ドルの値引きとなる。オプションを選択しない場合の価格は保証外修理の料金と大差ないこともあるようだ。Apple はプログラムを提供する一方で、電子機器修理の経験がない大半の顧客に対しては修理サービスの利用を推奨している。

Apple によれば部品と工具合わせて 200 種類以上を提供しているという。プログラムは欧州などでも年内に開始し、Mac などにも対象を広げていく計画とのことだ。

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Apple が電源アダプタを同梱せずに iPhone を販売しているのはブラジルの消費者保護法に違反するとして、ブラジル・ゴイアニアの裁判所が Apple に賠償金支払いを命じたそうだ (Softpedia の記事、 Mac Rumors の記事、 TecMundo の記事)。

この裁判は iPhone 購入者 1 名が Apple を訴えていたもので、判事は電源アダプタの別売りが抱き合わせ販売を禁ずる消費者保護法 39 条に違反すると判断。賠償金 5,000 レアル (約 134,000 円) を原告へ支払うようAppleに命じたとのこと。

ゴイアニアでは 3 月末にも Apple が iPhone に電源アダプタとヘッドフォンを同梱しないのは間接的な抱き合わせ販売にあたるとして、消費者 1 名への賠償金 5,000 レアルの支払とヘッドフォン提供を別の判事が Apple に命じている(ニュースリリース)。

ブラジルは iPhone の価格が非常に高く、iPhone 13 mini が 6,374 レアル (約 171,000 円) から、iPhone 13 Pro Max が 10,142レアル (約 272,000 円)から。アクセサリ類も高額で、20W USB-C 電源アダプタが 191 レアル (約 5,100 円)、Lightning コネクター搭載 EarPods が 210 レアル (約 5,600 円) となっている。

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headless 曰く、

Apple は昨年 11 月にセルフサービス修理プログラムを発表したが、現在まで具体的な動きはみられない。これについて 9to5Mac が現状を考察している (9to5Mac の記事)。

セルフサービス修理プログラムは個人の消費者が Apple 製品を自ら修理できるよう、純正部品やツール、修理マニュアル等を提供するもので、日本など一部を除く 79 か国・地域・言語版の Newsroom で発表された。プログラムは 2022 年初めに米国で開始し、2022 年を通じて他の国や地域でも展開していくと説明されていたが、米国でも始まる様子はなく、専用オンラインストアがオープンする様子もない。

その間にも Microsoft や Samsung、Google が iFixit と提携してセルフサービス修理プログラムの提供を次々と発表している。Apple のセルフサービス修理プログラムについてもサードパーティにより運営されるという内部メモが昨年リークしているが、具体的にプログラムを運営するパートナーも明らかになっていない。

それでもニュースリリースの提供時期は公開当時のまま変わっておらず、Apple Support アプリで Apple Watch の修理部品を注文するオプションが表示されたり、正規サービスプロバイダーが TrueDepth カメラを交換できるようになったりといった動きもみられる。Apple から具体的な発表は何もないが、9to5Mac では複数のデバイスの生産にも影響するようなコンポーネント不足のためプログラム開始を延期している可能性を一説として挙げている。

ちなみに 9to5Mac が実施した投票では、純正部品が安ければ自分で修理する (28.28 %) と今後は常に自分で修理する (27.21 %) の合計で過半数を超えているが、Apple Store か正規サービスプロバイダーを利用する (38.16 ％) が最も多い。日本でのセルフサービス修理プログラム提供は発表されていないが、スラドの皆さんは iPhone を自力で修理してみたいだろうか。

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