産経新聞の記事によれば、ダイキン工業は環境負荷の低い冷暖房技術の開発を目的に、磁力によって温度を変化させる「磁気熱量効果」を活用した技術開発を進めているそうだ。この技術は磁石を近づけると発熱し、遠ざけると温度が下がる「磁性体」と呼ばれる物質の性質を活用するもの。温度変化によって生じた熱や冷気を水に伝えて運ぶことで冷蔵や冷凍、冷暖房に活用できるらしい。同社は2024年には、この技術をエアコンなどの空調機に利用できるかどうか判断するとしている。実用化が可能と判断されれば、2030年にも実用化したい考えだとしている（産経新聞）

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ニコニコ動画にアップされている、耳かきボイスと連動して耳かきをしてくれるマシンが話題だそうだ。ニコニコなどのネットに上がっている耳かき動画の音声をリアルタイムで解析、通常の音声と耳かき音を識別、耳かき音のときのみ耳かきをしてくれる優れものとなっている。ただ元の動画を見てもらうと分かるが、耳かきボイスに連動して耳かきや梵天を垂直に上下させる仕組みで、そのストロークの深さや可動範囲から実用になるかはかなりあやしい内容となっている。動画の後半では制作過程に関しても紹介されている（ASMR連動 自動耳かき機 作った、INTERNET Watch）。

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大阪大レーザー科学研究所の研究グループは19日、害虫をレーザー光で駆除する際の急所を発見したと発表した。レーザー光を当て、熱で撃ち落とす技術自体は、すでに米国などで確立されている。しかし、対象となるのは蚊のような小さなもので、蛾のような大きな虫をレーザーで撃ち落とすことはこれまでは困難だった（大阪大レーザー科学研究所、ねとらぼ）。

同研究グルーブでは、農林水産省で「指定有害動物」となっている蛾の「ハスモンヨトウ」の各部位に青色半導体レーザーをパルス照射。実験を通じて急所が胸部や顔部であることを発見した。 飛んでいるハスモンヨトウを画像検出して追尾し、レーザーパルス光を照射することで撃墜することにも成功しているという。

この技術の応用で、蝗害で知られるサバクトビバッタも撃墜可能になるとみられている。様々な害虫を化学薬剤を使わずに駆除することが可能となることで、世界の農作物生産額165兆円のうち26兆円を占める害虫・害獣被害を防ぐことができるとしている。

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カリフォルニア工科大学は、マウス実験で得られたデータを機械学習モデルに適用した「人工マウス脳」を作成し、自律神経の中枢として「本能」と呼ばれる部分を制御している脳の視床下部の研究に用いられたという。最新の研究では、この中から怒りにフォーカスした実験が行われたそうだ（Cell論文、TECH+）。

機械学習モデルを詳細に分析した結果、怒りのメカニズムの数学的表現である「ラインアトラクタ」という脳内での活動パターンが明らかになったそうだ。研究チームによると、このラインアトラクタの形状は人によって異なり、「怒りっぽい」「感情をコントロールできる」といった特徴は、このラインアトラクタの形状によって決定されているとしている。

ラインアトラクタは、脳内の大脳皮質や海馬においては存在は発見されていたが、視床下部という脳の深部にも存在し、怒りの制御に影響している点を発見できたのは今回が初めてであるらしい。

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産業技術総合研究所（産総研）と量子科学技術研究開発機構（量研）は18日、光を99.98%以上吸収する「至高の暗黒シート」を開発したと発表した。漆に似た成分を持つ樹脂の表面に微細な凹凸構造を形成することで光を閉じ込める効果があるのだという。これにより従来の暗黒シートと比べて可視光の反射率が一桁低くなり、レーザーポインターの光も消えて見えるほどの深い黒を実現したとしている（産総研リリース、量研リリース、動画、PC Watch）。

低反射な黒色材料は多くの分野で使われており、とくにカメラや分光分析装置内部の乱反射防止、迷光除去などの用途では完全に無反射の黒体材料が切望されているという。しかし、現在までに0.1％を上回る極低反射率を達成できているのは強度が弱い素材に限られていた。今回の「至高の暗黒シート」では触れる素材で世界一の黒さを達成することに成功したとしている。

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一般的に冷凍庫用のシステムでは、ガスを用いて空間から熱を運び出し冷却する仕組みを用いている。この仕組みは効果的だか、使用するガスの中には環境問題を引き起こすものもある。そこで、ローレンス・バークレー国立研究所とカリフォルニア大学バークレー校の研究者は、この対策として氷が液体の水に変わるときの相変化時にエネルギーが蓄積・放出される減少を利用する方法を開発したという（Science、ScienceAlert）。

氷の塊は温度を上げると溶ける。このとき周囲の熱を吸収して冷却される。熱を加えなくても氷が溶けるようにするには、電荷を帯びた粒子（イオン）を少し加えるという方法がある。具体例としては道路に塩を撒いて凍結を防ぐ方法などがある。研究チームはこの「Ionocaloric refrigeration cycle」を用いる方法を考え出したという。ヨウ素とナトリウムでつくった塩を使用し、炭酸エチレンを溶かす実験を行った。実験では1ボルト以下の充電で摂氏25度の温度変化が測定され、従来の熱電変換技術を凌駕する結果を得たという。

この実験に使用された有機溶媒はリチウムイオン電池にも使われているもので、二酸化炭素を原料として生産されている。このシステムがうまくいけば、従来のシステムを置き換え、かつ地球温暖化係数を減らす役割を果たす可能性もあるとしている。

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あるAnonymous Coward 曰く、

東北大の発表資料です。半導体を試作、特性を実測したというのではなく、N型負性抵抗が発現したことを確認したそうです。LSIは無理でも、ナノファイバーを積層してセレン整流器もどきなら作れるか？

東北大学未来科学技術共同研究センターの研究チームは10日、セルロースナノファイバー（CNF）組織を制御したナノサイズのシート材にn型半導体特性が発現することを見つけたと発表した（東北大学未来科学技術共同研究センターリリース、東北大学リリース、マイナビ）。

研究チームはこれまでの蓄電体機能に関する成果から、絶縁体である紙・セルロースが、CNFのような微細構造体として組織化することで、電荷分布や電子移動を発現できることを予測していたとされる。実験では、西アフリカ原産の1年草であるケナフから作成された「アモルファス ケナフ セルロースナノファイバー」(AKCF)を作製し、AKCFを利用した繊維径10~30nmのシートにアルミニウム電極を密着させてデバイスを作製、その性質を測定したところ電圧制御による電圧誘起半導体的特性が出現したとしている。

これまでの高価な高純度シリコン（Si）素材やレアメタルを用いた化合物半導体と異なり、低廉で無害のバイオ素材による半導体作製の可能性を示したことになる。日本に豊富に存在する森林資源を活用することで、植物由来の半導体によるペーパーエレクトロニクスの実用化が期待できるとしている。

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トヨタ自動車は13日、幕張メッセで開催されたカスタムカー関係のイベント「東京オートサロン2023」で、カーボンニュートラル化した1983年製のスポーツカーAE86（スプリンタートレノとカローラレビン）を世界初公開したそうだ。AE86トレノに関しては豆腐屋専用ドリフト車両としても知られていることから、幅広い世代に高い知名度を持つことから展示のベース車両に選ばれたようだ（Car Watch、webCG）。

今回展示されたトレノに関しては水素燃焼エンジン化された4A-GEU型エンジンを搭載、ガソリンエンジンからインジェクションを水素対応のものにコンバートし、プラグも水素対応に変更してあるとのこと。最小限の改修で古いエンジンの水素対応を実現している。レビンに関してはバッテリEV化されており、心臓部となるモーターやバッテリは、トヨタのピックアップトラック「タンドラ」のハイブリッドモーターと、「プリウスPHV」のバッテリを使用しているという。

LARTH 曰く、

ベースは元祖86。
いつまで86頼みなんだろうね。

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大阪市の道頓堀川で、ニホンウナギが捕獲されたそうで、生息が確認されたことが報じられている。大阪府立環境農林水産総合研究所などによると、MBSの番組と合同で行った生態調査で、道頓堀川に仕掛けていた捕獲網の中で1匹（全長61cm）、はえ縄にて10匹、計11匹のニホンウナギが捕獲されたそうだ。道頓堀川での学術調査で捕獲されたのは記録上初めてだとしている（MBSNEWS）。

大阪府立環境農林水産総合研究所生物多様性センターは「道頓堀川で肉食のウナギが捕獲されたことは、餌となる水生生物が生息していることを示している」という。その上で、生物多様性を評価するうえで重要な指標となると述べている。

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日本農業新聞の記事によると、アジア各国で稲の多年草化栽培が進んでいるという。多年草化栽培は一度植え付けた稲を連続3から4年間、多年草のように繰り返し収穫する方法で、種も苗も毎年買う必要がないなど、生産コストを大幅に削減することができる（日本農業新聞）。

中国は雲南大学を中心に稲の多年草化栽培の研究・開発を進めており、多年草化した稲を使用すると毎年、二期作の収穫が可能。平均生産量は、1ヘクタール当たり年間6800キロと一般の米の生産量並みとなっているという。また生産コストに関しても、季節ごとに46.8から51％を削減できるとしている。中国のほかにもラオスやミャンマー、タイなどでも同様の試験が開始されているという。日本でも一部農家で稲の多年草化栽培をおこなっているところもあるようだ。

pongchang 曰く、

早生で地球温暖化で2番穂も稔るがカメムシ対策も大変な今日この頃。
雲南省を中心に稲を多年草化して田植えを省き不耕起で育てるやり方が出ているらしい（日本農業新聞)

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米ニューヨーク州で消費者の「修理する権利」を定める法律が 12 月 28 日、キャシー・ホークル知事の署名により成立した。 (ニュースリリース、 The Verge の記事、 Norwood News の記事、 Ars Technica の記事、 iFixit の記事)。

知事は署名前に法案の修正を要求しており、提案者は合意しているが、修理する権利を推進する活動家からは法律が骨抜きにされたなどとの不満も出ている。

WNYC のジョン・キャンベル氏が入手した知事の署名入り文書によると、提案者が合意した修正点は以下のようなものだ。

• OEMに対する製品のセキュリティ機能を上書きするパスワードやセキュリティコードなどの一般提供を義務付ける文言の削除
• 不適切な修理により負傷のリスクが高まる場合、個別の部品ではなくアセンブリ単位での提供をOEMに認める
• 部品や工具、ドキュメントを適切な価格でOEMがデバイス所有者や修理業者に提供することの明確化
• 企業・政府機関向けの製品や、小売業者により販売されない製品の除外
• 知的財産のライセンス供与をOEMに義務付けない
• 2023 年 7 月 23 日以降に初めて製造され、かつニューヨーク州内で初めて販売または使用されたデジタル電子機器に限り適用

それでもニューヨーク州が米国で初めて広範なデジタル電子機器の修理する権利を認める州になったことは間違いない。下院の提案者であるパトリシア・フェイヒー議員は大手テクノロジー企業の強い反対を受けた法律が困難な妥協の産物となったことを認めつつ、この法律が国レベルでの法制化の動きを刺激して米国人が真の「修理する権利」を享受できるようになることに期待を示した。

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修理する権利を促進するジョー・バイデン米大統領、Apple と Microsoft の変化に言及 2022年01月30日
Apple、非認定修理業者がディスプレイを交換した iPhone 13 でも Face ID をブロックしない計画 2021年11月14日
Microsoft、消費者による修理のオプションを拡大することで株主と合意 2021年10月10日
ジョー・バイデン米大統領、修理する権利やネットの中立性促進を命じる大統領令に署名 2021年07月11日
環境問題へ積極的に取り組む Microsoft に対し、同社製品の修理しやすさも改善すべきという株主提案 2021年06月27日
米FTC、消費者の修理する権利をメーカーが制限しているとする報告書を公開 2021年05月10日

maia 曰く、

新型コロナ感染爆発中と思われる中国は感染者数や死者数（新型コロナ特有の肺炎症状での死亡だけカウントらしいが）の集計や情報公表を極端に絞っていたが、国家衛生健康委員会は25日、感染者数について毎日の統計公表を取りやめたと発表した（日経新聞）。しかし、その後中国疾病予防センターが一般向けに最新の感染者数や死者数の情報を公開した（NHK）。

ところで、11月下旬に中国内に拠点を置く民間の解析企業に新型コロナウイルスのゲノム配列の解析を当分行わないよう通知していたという（毎日新聞）。これだけの大規模感染であるから、新たな変異株が発生する懸念があるが、変異株の情報が世界で取り沙汰されることを嫌っているわけか。ただこれも一つのスクープであり、中国の混乱状況の一断面かもしれない。仮に情報公開されないとしたら、海外渡航者の事例から研究するしかないか。

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あるAnonymous Coward 曰く、

黄熱・デング熱・ジカウイルスなどの感染症を媒介する危険なネッタイシマカが突然変異を起こす割合が高く（収集されたサンプルの約78%）、これらの個体は一般的な殺虫剤に強い耐性を持つそうだ。国立感染症研究所の研究チームがベトナムやカンボジアのデング熱流行地域で突き止めた（ABC News、ユルクヤル）。

ネッタイシマカの撃退には”ピレスロイド”と呼ばれる殺虫剤が用いられるが、突然変異種は高いピレスロイド耐性を持つ。この特性はベトナムで収集された79%以上の蚊から確認され、さらにカンボジアの蚊からも「極度の」ピレスロイド耐性が示された。このL982W変異はベトナムとカンボジア以外では検出されていないものの、研究チームはアジアの他の地域にも徐々に広がっている可能性があると考えている。

言うまでもなく、蚊は（悪性新生物を除き）最も人類を大量死させている人類の天敵である。

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富士通と東海大学の共同研究グループは21日、冷凍マグロの重要な品質指標の一つとなっている鮮度について、超音波AI技術を活用することで、冷凍状態のまま非破壊で評価することに成功したと発表した（リリース、PC Watch）。

冷凍マグロの品質の判別は、マグロの尾の断面を熟練者が目視で確認する尾切り選別をはじめとする破壊的検査が主流だそうだ。このため、検査可能なタイミングや場所、検査者が限定されていた。研究グループは、冷凍マグロの超音波検査が可能な超音波の周波数帯を発見。その後に鮮度不良のマグロでは中骨からの反射波が特徴的であるという特性に着目することで、機械学習を用いて非破壊で鮮度の判定を行うことに成功したとしている。

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商船三井が船内で海水から水素を製造し、自動運航するという船を開発中だという。風力と水素を活用したゼロエミッション事業『ウインドハンタープロジェクト』の一環として企画されたもので、洋上風エネルギーを利用する帆の技術と、この風エネルギーで造った水素による安定エネルギー活用技術を組み合わせたもの。脱炭素社会・水素社会の実現に向けた一歩を目指すとしている（商船三井リリース、佐世保でのヨット“ウインズ丸”による実証実験に成功、（完全版）ウインドハンタープロジェクト ~ 風力と水素を活用したゼロエミッション事業[動画]、乗りものニュース）。

商船三井はこの船を「動く水素生産プラント」と称しており、船内で海水と風力エネルギーを活用して水素を生み出し、陸上へ供給することを目的としているという。風の力で自動航行しながら、ポンプで組み上げた海水からつくった純水を電気分解することで水素を作り出してタンクに貯蔵。その貯蔵量が一定値を超えると、陸上への荷揚げ準備が始まるという仕様になっている。こうした流れに関しては全て自動でおこなわれるという。12月9日にはヨットを用いた実証実験に成功したと発表している。

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米スタンフォード大学が電気刺激で治癒させる電子バンソウコウを用いた研究報告を発表した。電子バンソウコウ自体は以前から研究が進められているが、この電子バンソウコウは、電気刺激による治癒と治癒状態を監視するセンシングの2つの機能を持つという。電気刺激により創傷部へのケラチノサイトの移動を速めることで、細菌感染を最小限に抑えるだけでなく、創傷表面での瘢痕形成を阻止する。また組織の成長を積極的に促進し、組織の治癒を助けるとのこと（ITmedia）。

今回の電子バンソウコウでは、センサーを用いて創傷治癒の進行状況をリアルタイムに把握できる。傷の治りが悪い場合や感染などは検出して、コンピュータに情報を伝達。これにより、傷口に適切な電気刺激を与えるという、創傷状況を把握して必要であれば治癒する能動的なバンソウコウになっているという。マウスを用いた実験では、通常のばんそうこうに比べ、25％以上早く治癒したとしている。

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スイッチサイエンスは15日、世界初となるポータブル量子コンピュータの国内販売を開始した。このポータブル量子コンピュータは、中国・深センのSpinQ Technologyが開発したもので、「Gemini Mini」、「Gemini」、「Triangulum」の3種類が用意されている。教育機関での利用や博物館などでの展示、量子技術ファンの自習などの用途を想定しているという。量子ビット数は2ビットと最小構成となるGemini MiniはNMR(核磁気共鳴)量子コンピュータで、価格は118万8000円からとなっている。「Gemini」は2量子ビットのデスクトップ型NMR量子コンピュータで価格は572万円。「Triangulum」は3量子ビットのデスクトップ型NMR量子コンピュータで価格は792万円となっている（PC Watch、ITmedia）。

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中国で交通事故に遭い片目を失った女性がのちに義眼技師になり、自分と同じような経験をした人を助けたいとして人工眼「バイオニックアイ」を開発したそうだ。この「バイオニックアイ」はSNSで注目を集めているという。ボタンを押すと様々な色に光り、点滅させることもできるという（South China Morning Post、カラパイア）。

この制作者の女性はハンドルネームをシャンソンさんといい、事故後に装着していた義眼は醜くて不快なものだったそうだ。そこで自分の好みに合ったものを作れたらいいのにと考え、独学で義眼技師になるための勉強を開始。ついに理想の義眼を作ることに成功したという。今では本物とほとんど見分けがつかない義眼を完璧に作ることができるようになったそうだ。先の光るバイオニックアイは片目を失った自分を好奇の目で見ていることから、ユニークな義眼を装着して、誇張して見せるのはどうかという発想から生まれたものらしい。

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米エネルギー省は13日、投入を上回る量のエネルギーの出力を核融合で得ることに成功したと発表した。この実験は米国のローレンスリバモア国立研究所で実施され、同所の研究者らは核融合点火を引き起こすためレーザーを使用。2.05メガジュールのエネルギーを投入したところ、核融合によって3.15メガジュールのエネルギー出力があったという。レーザーパルス生成にエネルギーを消費したため、使ったエネルギーの約1.5倍のエネルギーを生成できたことになるとしている（ローレンスリバモア国立研究所リリース、ロイター、Bloomberg、ITmedia、GIGAZINE、日経新聞）。

2021年に実施された過去の実験では、得られたエネルギーは70％止まりだった。米エネルギー省のグランホルム長官は「歴史に残る画期的な成果だ」と強調した。実験で使用されたのは大型かつ高額、量産がまだできない大出力レーザーであり、商用化させるのには課題が多い。同研究所ディレクターのキンバリー・ブディル氏によれば、商業利用にこぎ着けられるのは恐らく50から60年はかかるのではないかとみているという。

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