スタンフォード大学の研究チームが発表した論文（ただし未査読）によれば、帯状疱疹ワクチンと認知症予防に因果関係がある可能性があるらしい。この研究では、英ウェールズで2013年9月に実施された70～79歳の市民への無料ワクチン提供施策に着目。この施策では、ワクチン接種率が年齢によってハッキリ分かれるため、ワクチン接種と認知症発症率の関連を追跡調査することでワクチンと認知症予防に因果関係を調べるのに適しているという（medRxi、GIGAZINE）。

分析した結果、帯状疱疹ワクチン接種率の高い1933年9月2日以降に生まれた人々は、接種率の低い同9月2日以前に生まれた人々と比べて、認知症発症率が有意に低いことが判明した。さらに、帯状疱疹の発症率は男性より女性の方が高いことから男女別の分析も実施。その結果、女性では帯状疱疹ワクチン接種率の高い人々ほど認知症発症率が低くなる傾向が示されたとしている。一方で、男性ではワクチンの接種により認知症発症率を下げられる証拠は見つけられなかったという。

あるAnonymous Coward 曰く、

帯状疱疹ワクチンは帯状疱疹だけでなく認知症まで予防効果がある一粒で二度おいしい優れもの。
帯状疱疹は酷くなると医療用麻薬が手放せなくなる帯状疱疹後神経痛といった後遺症も出ることがあるので、女性ならば帯状疱疹ワクチンを接種しておくのが良さそうです。

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ゆうちょ銀行とSocioFuture、日本ATMビジネスサービスは26日、ATMを使った特殊詐欺への対策として、AI画像分析を活用した特殊詐欺防止のための実証実験を開始したと発表した。特殊詐欺では犯人が被害者をATMに誘導し、携帯電話で指示して送金させる手口がある。今回検証する技術では防犯カメラ等の画像をAIで分析、ATM前での携帯電話の通話動作を高い確率で検知できるようになったという。これを使って利用者に告知をおこなうなどの特殊詐欺の被害防止に向けた実証実験をおこなうとしている（ゆうちょ銀行リリース[PDF]）。

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名古屋大学の長田実教授と物質・材料研究機構の佐々木高義フェローらは、分子レベルの厚さ（1.5〜3nm）で高い誘電率と絶縁性を備えたナノシートを開発した。この新しいナノシートは、174J/cm3~272J/cm3という世界最高クラスのエネルギー密度を達成しているという（名古屋大学発表[PDF]、Nano Letters掲載論文、TECH+、ニュースイッチ）。

誘電体キャパシタは充電時間が数秒と短く、長寿命、高出力密度といった優れた特性を持つ。しかしエネルギー密度が低く、一度に多くのエネルギーを蓄積できない点が課題となっていた。研究チームが発見した常誘電体ペロブスカイトナノシートは、巨大分極(高誘電率化)と高耐電圧化が同時に実現するというユニークな特性があったことから、今回、蓄電キャパシタ用の誘電体として使用された。実験の結果、1立方センチメートル当たり272ジュールと、従来材料の同10～150ジュールと比べると2から10倍の密度になったとしている。これは、リチウム二次電池や電気二重層キャパシターに匹敵するものだという。

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米国立標準技術研究所（NIST）は19日、熱を電気に変換するための新たな手法を開発したと発表した。熱を電気に変換する手法は、1820年初頭にドイツのトーマス・ゼーベック氏が初めて発見したゼーベック効果がしられている。ゼーベック効果は熱エネルギーを電気として再生する上で理想的な仕組みだったが、熱の伝導性を抑える必要性と電気の伝導性を高める必要性があったものの、熱伝導率と電気伝導率は相関することから両立できなかった（NISTリリース、PC Watch）。

このコロラド大学のマフムート・フセイン氏らが開発した新たな手法では、ナノピラーで覆われた薄膜構造を用いることで、シリコンシートの電気伝導率を下げることなく、シリコンシートの熱伝導率を21％減少させることに成功したという。この技術が完成すれば、米国内で毎年約1,000億ドルの割合で浪費されている熱エネルギーの一部を回収できる可能性があるとしている。

ogino 曰く、

温度差を電気エネルギーに変えるゼーベック効果は、温度差を維持するためには熱伝導率が低いことが望ましく、電気を効率的に取り出すには電気伝導率が高いことが望ましいが、通常二つの伝導率は相関するので、難しい。
そこでシリコンに窒化ガリウムの「ナノピラー」を生やすことで改善するとのことだが、びっしり覆われていると、どうしてもピラー（柱）ではなく、毛にしか見えない。

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headless 曰く、

ドイツ・ビュルツブルク大学とハノーバー大学の研究チームが熱帯植物 Triphyophyllum peltatum の食虫化条件を特定した (論文、 Phys.org の記事、 FOODBEAST の記事)。

西アフリカの熱帯地域原産の Triphyophyllum peltatum は一生のうちに 3 種類の葉を生やす。粘性の高いしずくで小さな虫をとらえて消化吸収する 2 番目の葉は特定の条件で生えると考えられていたが、栽培が難しいことからこれまでその条件を特定することはできなかった。しかし今回、ビュルツブルク大学の研究者が同大植物園での栽培に成功。ハノーバー大学では培地で多数増殖させる方法を開発し、さまざまな条件で食虫化の有無を確認することが可能となった。

その結果、養分としてリンが不足した場合にのみ食虫化することが判明した。原産地の熱帯雨林のやせた土壌で栄養不足を防ぐため、食虫性のある葉を生やすとみられる。この発見は食虫性の起源を調べるため、分子解析が有効であることを示す大きな進歩とのことだ。

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最近の新しい車両のスマートキーでは、鍵を施錠した車内に閉じ込めたためにドアが開かなくなる「インキー」の状態が起きないような仕組みが用意されている。新型「プリウス」の場合は、スマートキーを車内に置き忘れている場合に警告音が鳴るようになっている。しかしくるまのニュースの記事によると、実際にはスマートキーでもロックがかかってしまうケースも起きるそうだ（安全運転補完計画ユズリアイの該当ツイート、くるまのニュース）。

このハックは安全運転の知識などを発信する安全運転補完計画ユズリアイが7日にツイートしたもので、最初のシーンでは、スマートキーが車内に置かれていることを認識し、インキーにならないことを実演。続いてのシーンでは、運転席のワンタッチパワーウィンドウで窓を自動で閉めつつドアを閉め、外からロックをかけてから、スマートキーを窓が締まり切る前に室内に放り投げることでインキー状態が発生する様子が動画で公開されている。

このように現代の車両は、スマートキーの普及によりインキーになりにくくなっているが、JAFの2021年度のロードサービスの主な出動理由TOP10には、未だに「キー閉じ込み」が5位にランクインしているとのこと。原因としては、スマートキーの電池切れや何かしらのトラブルで車内からドアロックがかかってしまうなどの事例が考えられるという。

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大阪大学の研究グループは、3年前から進めているiPS細胞から作製した「心筋細胞シート」を重度の心臓病患者へ移植する治験について、計画していた治験内容がすべて完了したと発表した。この治験は大阪大学大学院医学系研究科の澤芳樹特任教授らのグループが進めていたもの。グループは2020年、虚血性心筋症の患者にiPS細胞から作製した心臓の筋肉の細胞シートを移植する治験を世界で初めて実施していた。その後予定していた8症例に対する移植も完了したという。患者の経過はいずれも順調とのことで、研究グループは2年以内の実用化を目指したいとしている（MBS、NHK）。

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Appleは16日、5月の第3木曜日におこなわれる世界各地でアクセシビリティを考える一日「Global Accessibility Awareness Day」にあわせて、今年後半にリリースするアクセシビリティの新機能を発表した。発表された新機能は「Assistive Access」「Live Speech」「Personal Voice」「Point and Speak in Magnifier」で、認知、スピーチ、音声、視覚をサポートするアクセシビリティの新機能となっている（Apple、iPhone Mania、マイナビニュース）。

「Assistive Access」は、認識障害のある人がiPhoneやiPadの電話、メッセージ、カメラ、写真、ミュージックなどのアプリを簡単に使えるようにするもので、iPhoneおよびiPadアプリの主な機能を抜き出して、簡単に使えるようにしたものとなっている。「Live Speech」はiPhone、iPad、Macで入力した文字を、電話やFaceTimeの最中、または会話中に音声化することができるというもの。声が出せなくても、家族や友人と音声会話が可能になるそうだ。「Personal Voice」は音声を失いつつあるユーザーが、自分の声と似た音声を作成できる合成音声作成機能。ただし当面は英語のみの対応だという。

「Point and Speak in Magnifier」は、視覚障害者向けの機能で、ハードウェア上のボタンなどに記載された文字をカメラアプリとLiDARスキャナで読み取り、文字認識をかけて読み取る機能。電子レンジの操作パネルを拡大鏡に表示し、指でボタンに触れるとそのボタンに書かれている小さな文字を読み上げてくれるという。日本語、英語、フランス語、イタリア語、ドイツ語、スペイン語、ポルトガル語、中国語、広東語、韓国語、ウクライナ語などをサポートするとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

# 障害を持つ方にとっては非常に大きなニュース

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一般に臓器移植の多くは、既に脳死した患者や自然死直後の患者など「ヒトとしての死」が認められている人物から行われる。しかし脳死の判定は難しく、条件に合う提供者の数は限られ、結果として移植待ちのリストに登録している人の多くは移植を受けられず亡くなっている。そこで近年「まだ脳死していない患者」から臓器を調達する「DCD（donation after circulatory death）」が注目されるようになってきているという（JTCVS、The Lancet、ナゾロジー）。

DCDの対象となる患者は脳死状態ではないものの、意識を取り戻す希望もないという状況を指すという。しかし法的には、患者は「生きている」と判定されるため臓器を摘出できない。そこでDCDではまず生命維持装置を停止させ、患者を死のプロセスに導き、心臓の鼓動が5分間停止した状態にもっていく。その後、臓器を取り出していた。しかし、生命維持装置の停止、患者の死亡認定、臓器の摘出、循環装置への接続など、DCDは複雑な過程を経る必要があり、救える臓器と救えない臓器が出てしまうことがあるという。

そこで既存のDCDを改良する「NRP（normothermic regional perfusion）」が登場したそうだ。NRPでは死亡認定後に移植用の臓器をすぐに摘出せず、しばらく体内にまとめて保存する方式がとられる。患者の死亡認定直後に酸素供給と血流を回復させる循環装置に繋がれ、移植用臓器の回復と維持が行われるとしている。

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英国で遺伝的に3人の親を持つ子どもが誕生したという。この子どもは母系遺伝性の難病"ミトコンドリア病が子に伝わるのを防ぐ目的から、受精卵の「核移植」を実施した（産経新聞）。

ミトコンドリア病は細胞内小器官「ミトコンドリア」の働きが低下することで運動障害などを起こす病気。移植した受精卵には提供女性のDNAを持ったミトコンドリアがあることから、子は結果として遺伝的に3人の親を持つことになったという。2018年に英政府の研究監視機関「ヒト受精・発生学委員会」（HFEA）が移植を初承認、以降、少なくとも30件が承認されているとのこと。日本でも核移植に関してミトコンドリア病研究に限り解禁されているそうだ（読売新聞）。

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JR東日本は9日、運転手が乗務しない「ドライバーレス運転」を2030年代中ごろに導入すると発表した。同社では2021年度に上越新幹線の新潟駅～新潟新幹線車両センター間で回送列車を用いた自動運転の試験を実施している（JR東日本リリース、日経新聞）。

この試験などで得られた知見を元に、2020年代末に上越新幹線の新潟駅～新潟新幹線の車両センター間の回送列車で、添乗員が同乗しない「GoA4」レベルの自動運転を目指す。また、2030年代中頃には東京駅～新潟駅の営業列車で添乗員付きの自動運転に相当する「GoA3」レベルの実用化を目指すとしている。

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キユーピーは4月26日、広島大学と共同研究として進めてきたアレルギー低減卵に関する成果を発表した。 食物アレルギーの原因食物に関しては、鶏卵が約33％を占め1位。 鶏卵のアレルゲンとなる物質は、卵白に含まれるタンパク質であるオボアルブミン、オボトランスフェリン、オボムコイド、オボムチン、リゾチームなどとされ、オボムコイド以外のタンパク質は熱に弱いため、加熱による対策がしやすかった（キユーピーリリース、広島大学発表）。

しかし、オボムコイドは熱にも消化酵素にも強いことから、同社と広島大学はオボムコイドを含まない鶏卵を作出できないか研究をおこない、2020年にラボレベルでの作出に成功していたという。作られた鶏卵はゲノム編集技術を用いたもので、ゲノム編集による副産物や、標的以外へのゲノム編集の影響を解明する作業を広島大学を中心に進めてきた。その結果、ゲノム編集による別の遺伝子の挿入や他の遺伝子への影響も全くないことが明らかとなったとしている。

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鼻をほじるとアルツハイマー病を発症しやすくなるという研究が発表されたようだ。オーストラリアのグリフィス大学の科学者を中心とする研究チームの研究によると、鼻をほじると内部組織が損傷、細菌が脳に到達しやすくなり、脳は細菌の存在に反応してアルツハイマー病の兆候と似たような反応を示すというデータが得られたのだという（ScienceAlert）。

研究では、マウスと肺炎を引き起こす肺炎クラミジア（Chlamydia pneumoniae）の細菌を使った実験を実施した。この細菌は、遅発性アルツハイマーに罹患した人間の脳の大部分からも発見されているとされる。マウス実験の結果、この細菌が嗅神経を遡上することが実証されたという。さらに鼻腔上皮に損傷があると、神経の感染症が悪化することがわかったとしている。

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国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）と大成建設らは12日、燃料物質である「油」を細胞外に生産する微細藻類の作製に成功したと発表した。微細藻類の一種であるシアノバクテリア（Synechococcus elongatus）の特定遺伝子の発現を抑制・強化することで、細胞内の燃料物質である遊離脂肪酸（FFA:Free Fatty Acid）を効率的に細胞外に生産可能となったという（NEDO）。

今回作製された藻類は、外来遺伝子を含まない非組み換え生物。機能向上により、燃料物質であるFFAを容易に回収できるようになったとのこと。培養した藻類を継続的に燃料生産に活用できるとしている。今後は藻類のFFA生産能力の向上と藻類バイオ燃料製造システムの構築と実証試験を実施する方針だとしている。

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虫が光の周りに集まる特性の理由に関しては、実はまだ未解明な部分が多かったそうだ。いくつか有力な仮説はあったものの、どの仮説も実際の昆虫の動きと矛盾していたとされている。今回発表された研究では、素早い虫の動きに追随するためのハイスピードカメラとトラッキングソフトウェアを用意。人工光源に接近した虫たちに何が起こるかを調査した。すると三つの意外な事実が判明したという（bioRxiv論文、ナゾロジー）。

一つは下からの光に照らされると、飛行中の虫の背腹がひっくり返った状態になること。これにより、光源に背を向けるような状態になって失速し、墜落していくようになったという。二つ目は虫が光源の下を通過した場合には、光源に背を向けながら急上昇を起こすこともわかった。三つ目として光が虫の横側からあてられた場合、光源の周りをグルグルと周るような動きをした。

この3種類の結果は、虫たちが光源に対して背中を向けようとする過程で引き起こされ、結果的に光源への引き付けにつながっていたとしている。研究者たちは今回の研究で、明るい方向に背中側を向けようとする「背光反射」と呼ばれる虫の性質が影響しているのではないかと考えているそうだ。

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人工知能学会は、ChatGPT等の「大規模生成モデル人工知能(AI)」にどう向き合うべきかという声明文を公表した（人工知能学会発表、朝日新聞）。

この声明では、「文章の生成や相談事、検索的用途など、実に多彩な使い方ができ、アイデアの創造や効率化などの点で極めて有用性が高いAI」だとする一方、「発展途上の技術であり、社会規範や倫理にそぐわないものを生成する可能性がある」と指摘。「出力をうのみにせず、長所・短所を理解した上で利用することが大切だ」としている。

教育においては「自分で考えることなしに答えのみを教えてもらう用途には利用すべきではない」として、禁止する状況が必要なことも指摘。研究においては、「野心を持ちつつも節度ある研究開発を希望する」とし、論文執筆においては、生成物を丸写しを戒めたりしている。

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カバヤ食品が小学生・中学生の保護者を対象に、「5月病に関する調査」を実施したところ、保護者と子どもの両方で5月病の症状として共通して最も多かったのが、“やる気が起きない”という症状。保護者の半数近くは時期に関係なく、日頃から子どものやる気を引き出すことに苦労しているというごく自然な結果になった（カバヤ食品リリース）。

やる気の低下への対処法としては「気分転換に外出」をすることで51.2％が実施している。外出の効果を40.5％が感じたという。行動を起こすと「やる気」が引き出される脳の仕組みが影響していると分析している。一方、子どもの「やる気」を引き出すことに46.3%の保護者が苦労しているという。対処法として「いつもより優しく接する」パターンが多いが、効果を実感できたのは14.3％ほどしかなかったという。一方で「気分転換に外へ連れ出す」は、44.0％と子どもにも高い効果があったとしている。

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