侵略的植物「ナガエツルノゲイトウ」が25都府県に拡大中
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朝日新聞の記事によると、地球の地質年代に、人間の活動により地球が元に戻せないほど変わってしまったことから、新たな年代「人新世」(「じんしんせい」、または、「ひとしんせい」)を加えることが国際学会に提案されるそうだ。
「人新世」は、米ソの核実験によるプルトニウムが地層等で見つかることや、プラスチックやコンクリート等の人工物の生産が爆発的増加すること等から、1950年頃とし、その証拠である地層がある「国際標準模式地」にカナダのクロフォード湖を推薦するそうだ(朝日新聞の解説)。日本の別府湾も「国際標準模式地」候補だったが、最終的に落選したようだ。
皆様は地球の歴史における人類の位置付けや影響と今後をどのように考えるだろうか。
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EU のプロジェクトで開発されたソーラーハイブリッド車のプロトタイプがテスト中に爆発し、乗車していたイタリア国立研究評議会 (CNR) の研究員と研修生が死亡したそうだ (CNR の記事 [1]、 [2]、 [3]、 The Next Web の記事、 Reuters の記事、 Napoli Today の記事 [1]、 [2])。
プロトタイプは温室効果ガスの問題と大気汚染の問題を解決すべく、古い内燃機関自動車をソーラーハイブリッド車に転換する LIFE-SAVE (Solar Aided Vehicle Electrification) プロジェクトによるもので、爆発したプロトタイプは VW Polo をベースに作られていたという。ナポリ近郊の高速道路で事故が発生したのは 6 月 23 日。2 人は病院へ運ばれたが、プロトタイプを運転していた研究員は III 度熱傷の合併症で 26 日に死亡。回復が期待された 25 歳の研修生も 29 日に死亡した。爆発の原因は調査中だが、事件性があるとの見方も出ているようだ。
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本作のベースとなったのは、1985年にアメリカで実際に起きた事件。麻薬密売業者がコカインの入ったバッグを投棄し、その3か月後、開封済みプラスチック容器の隣で、薬物の過剰摂取により死亡したと見られるクマが発見された。 日本でも山でクマがかなり繁殖していて食べ物がなくなって街に繰り出しているという噂もあるので、そのうちどうにかなりませんように。
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アジアから導入されたコイ科の侵略的外来種が五大湖に流入することを阻むため、米陸軍工兵隊がバリアの構築計画を進めているそうだ (Ars Technica の記事)。
「Asian Carp」と呼ばれるコイ科の侵略的外来種のうち、ここで問題になっているのはコクレン・ハクレン・ソウギョ・アオウオの 4 種。米国への正確な導入時期は不明だが、おそらく 1960 年代初めにスポーツフィッシング用として導入され、後にミシシッピデルタのナマズ養殖場で水草の除草用として本格的に導入されたとみられる。当時は米国の環境で繁殖できないと考えられていたが、増水で養殖場から流れ出た個体がミシシッピ川で繁殖を始め、水草を根元から食べるなど川の環境を破壊することとなった。
五大湖流入は大陸分水嶺が阻んでいる。シカゴ衛生・船舶運河を通れば分水嶺を超えることができるが、かつて運河を流れる水は汚染がひどく、魚が生きることはできなかった。しかし、1972 年に水質浄化法が成立してから浄化が進み、最近では汚染に強い魚が見られるようになってきているという。当初 7 億 7,800 万ドルだったバリア構築プロジェクトの規模は 12 億ドルまで膨らんでいるが、五大湖流入を許してしまえば大きな被害が予想される。
バリアは電気パルスで魚を忌避させる仕組みであり、停電や故障の可能性もある。そのため、他の対策を組み合わせることが肝要となる。中でも最も際立っているのは実際に魚を捕まえて食べてしまうというものだ。昨年イリノイ州天然資源局では Asian Carp を「Copi」とリブランドし、積極的なプロモーションを実施している。
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デルタ航空が同社のカーボンニュートラルの取組について虚偽の説明をし、不当な利益を得ていると主張するクラスアクション訴訟が米国で提起された (The Verge の記事、 AP News の記事、 訴状: PDF)。
デルタは 2020 年から同社が「世界初のカーボンニュートラルな航空会社」だと主張しているが、排出量を削減するのではなく、ボランタリーカーボン市場でのカーボンクレジット購入に依存している。 しかし、原告はデルタの主張するオフセットの値が確認できるものではなく、オフセットプロジェクトはデルタがクレジットを購入しなくても実行されたもので追加性がないことや、プロジェクトによる排出量削減は数十年かかること、プロジェクトに永続性がないことなどを挙げ、実際にはカーボンニュートラルが実現されていないと主張する。
一方、気候変動に配慮したい一般の消費者はカーボンニュートラルの主張を信じ、プレミアムを支払ってでもデルタを選んでいる。原告も多額のプレミアムをデルタに支払っており、デルタは不当に大きなシェアと利益を得ているとのこと。 そのため、原告は 2020 年 3 月 6 日以降、現在までの間にカリフォルニア州でデルタのチケットを購入した自然人をクラスと認め、賠償金支払いやデルタによるカーボンニュートラルの主張など不当な主張に対する差止を命ずることなどを求めている。
一方、デルタは2022年3月以降はカーボンオフセットから脱炭素化に移行しており、持続的な航空燃料への投資やより燃料効率のいい航空機への置き換えを進めているなどと The Verge に説明したとのことだ。
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信州大学と JAMSTEC が水で分解し資源再生するビニルポリマーを利用した新しいプラスチック循環システムの開発研究に着手するそうだ (信州大学のお知らせ、 プレスリリース: PDF、 JAMSTEC のプレスリリース)。
プラスチックを構成する高分子を化学的に分解して原料物質を再生し、再び高分子を合成するケミカルリサイクルは理想的な資源循環方法とされているが、プラスチック総生産量の 75% 以上を占めるビニルポリマーでは炭素骨格の分解が難しく、アクリル樹脂など一部のビニルポリマーでケミカルリサイクルの実証実験が行われるにとどまる。
研究メンバーの一人である信州大学の髙坂泰弘准教授は強酸や強アルカリを用いて加水分解することで容易にケミカルリサイクル可能なビニルポリマーを世界で初めて開発している。他のメンバーは信州大学の長田光正准教授が高温高圧水で多糖類を分解する技術を持ち、JAMSTEC の出口茂 海洋機能利用部門生命理工学センター長は深海に存在する熱水噴出孔周辺の物質循環を再現する水の急熱・急冷合成装置を開発している。
3 人はビニルポリマーを高速で合成する技術を開発しているが、今回の計画ではこれまで培ってきた技術を「合成」ではなく「分解」に利用する。具体的には髙坂氏が開発したビニルポリマーを高温高圧水で処理して原料を効率よく再生する手法を開拓していくとのことだ。
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朝日新聞の記事によると、オスが違う種のメスに求愛したり、交配したりする現象や影響について研究する、「繁殖干渉」の研究が進んでいるそうだ。
「繁殖干渉」の研究は、1980年代から始まったものの、長年教科書にも載らず、一部の研究者からは疑問視すらされていたそうだ。研究が進み、認知されるようになったのはこの15年ほどらしい。仕組みが明らかになるにつれ、応用への研究も進んでいるが、当然生態系への影響も懸念されているそうだ。
繁殖干渉は、集団遺伝学等の見地からも興味深い分野だと思われるが、勉強したり、研究した方はいるだろうか。
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東京都報道発表資料「『東へ南へ 国境離島VR』を作成しました!」(2023/02/17)
NHK「国境離島の『沖ノ鳥島』『南鳥島』のVR映像公開 東京都」(2023/03/24)
特別な許可がないと立ち入ることができないという両島の様子を、360度のVRコンテンツで見て回ることができる。スマホで視聴すれば、上下左右と振りかざして見ることもでき、高い臨場感を得られるとのこと。
あの、コンクリートの防護壁でガッツリ保護されている小さな小さな「島」をクローズアップで見れるのは、とても興味深い。
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この調査は、全国20~60代男女へのアンケート計1035件の回答によるもの。調査結果によれば、さまざまな食品に対する選択肢で「絶対に避ける」「できれば避ける」をあわせた数字が最も多かったのは「昆虫食」(88.7%)、次いで「人口着色料」(73.5%)、「3Dフードプリンターで作った食品」(70.3%) だったという。
特に昆虫食が嫌われている理由について、同研究会では「昆虫食がこれまで罰ゲームのように否定的な形で扱われてきた」ことや「食糧危機のため仕方なく食べさせられるもの」として認識させられているといった分析を行っている。なお、この記事と、また同時期に日刊ゲンダイの記事で「コオロギを食べるのは危険」と報じられたこともあってか、ここ数日Twitterなどでは昆虫食への激しいバッシングと、一方でバッシングへの反発が飛び交っているようだ。
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