ある産婦人科専攻医が「世論調査」や「営業」の無作為にかけられてくる電話に警鐘を鳴らしている。産婦人科専攻医が旧Twitterへ投稿した内容によれば、世論調査の電話が非通知番号で院内PHSにかかってきたことがあるという。一般的な世論調査がランダム電話方式（RDD）を採用していることから、先のような医療従事者や介護関係者の番号も対象になることが問題化している（まいどなニュース）。

医師はこのようなランダムな電話が誰かの命に関わる可能性があると懸念している。ほかの医師や看護師、介護関係者からも、緊急の連絡を受ける番号に無作為な電話がかかってくる事例が報告されており、その影響で妊婦や新生児の命に関わる情報も取りこぼす可能性があると指摘している。

これに加えて、特殊詐欺や営業電話も問題視している。ランダムな電話を通じて個人情報の収集や営業が行われている可能性があると指摘。医師や関係者らは、非通知番号への対応に苦慮する場合があるとし、一方的な営業電話に対する規制を求める声も出ているようだ。

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ITmediaの記事によると、米ノースイースタン大学などの研究者らは、SMS（Short Message Service）を送ることで相手のスマートフォンの位置を特定するサイドチャネル攻撃に関する研究報告を発表した（ITmedia）。

この攻撃では、攻撃者はユーザーのスマートフォンに複数のテキストメッセージを送信。ユーザーの自動配信の返信のタイミングによって、ユーザーの位置を三角測量で特定できるというものだという。

実験の結果、近隣の国の場合では最大75％、遠くの国では最大96％の正確さで位置を特定できるという。また、ドイツやオランダ、ベルギーなどの国内あるいは特定の地域内では、多くの場合において70％以上の正確さを達成したとしている。この攻撃は、スマートフォン端末を所有し、ネットワーク事業者に加入している全てのユーザーに到達可能とされ、必要なのは被害者の電話番号のみであることから実用性が高い攻撃だとしている。

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Huawei が中国国内で 5G チップを調達し、年内にも 5G スマートフォン市場に復帰すると Reuters が報じている (Reuters の記事、 Neowin の記事、 Android Police の記事)。

Huawei の年間スマートフォン出荷台数は 2018 年に 2 億台を超え、Apple が新製品を発売する第 4 四半期以外では出荷台数 2 位に上昇。2019 年には米国の輸出制限の対象となるエンティティリスト入りしたにもかかわらず成長を続け、2020 年第 2 四半期には出荷台数 1 位となった。しかし、最新チップや Google のサービスを使用できないことが重しとなって同年第 4 四半期には 5 位まで後退し、2021 年第 1 四半期にトップ 5 から消えた。

その一方で Huawei は米国の技術を使用できなくなる最悪の事態に備えて独自技術を開発しており、独自 OS の HarmonyOS や 独自の ERP システム MetaERP を発表しているほか、14nm プロセスまで対応可能な EDA ツールの開発にも成功したと報じられている。

今回の報道はテクノロジー調査会社 3 社の情報提供によるものだ。それによれば、Huawei が独自の半導体設計ツールを用いて 5G チップを開発し、中国のチップメーカー SMIC の協力を得て製造するという。うち 1 社によれば、Huawei は SMIC の 7nm プロセスに相当する N+1 プロセスを使用するとのことで、歩留まりが 50% 未満のため出荷台数は 200 万台 ～ 400 万台にとどまるとみられる。また別の 1 社は詳細を示すことなしに 1,000 万台に届くとの見方を示したとのことだ。

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headless 曰く、

米連邦通信委員会 (FCC) のプライバシータスクフォースは 11 日、SIMスワップやポートアウト詐欺による電話番号乗っ取りから消費者を守るための規制案を発表した (ニュースリリース、 The Verge の記事)。

規制案は既存の顧客固有ネットワーク情報 (CPNI) とローカルナンバーポータビリティ規則を見直すもので、モバイル通信事業者に対し、顧客の電話番号を他のデバイスや他の事業者へ移行する前に顧客の本人確認を行う確実な方法の導入を義務付ける。事業者は SIM 交換やポートアウトが要求された際に顧客へ即時連絡し、詐欺から顧客を守るための対策を行う必要がある。

これらの新規則はモバイル通信業界で統一した詐欺防止フレームワークを確立するためのベースラインになる。規制案には立法案公告も含まれており、承認された場合は新規則が既存の CPNI 規則や政府の対策と協調させていく方法について意見募集を行う計画とのことだ。

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Counterpoint によると、Google Pixel スマートフォンの国別出荷台数シェアで日本が米国を抜いて 1 位になったそうだ (Counterpoint のブログ記事、 9to5Google の記事)。

2022 年第 1 四半期の Pixel 出荷台数シェアは米国が 51% を占めており、日本は 10% に過ぎなかった。この時点では西欧 (24%) およびその他の地域 (14%) も下回っていたが、2023 年第 1 四半期には 34% まで上昇。31% まで減少した米国を上回って 1 位となった。Pixel の出荷台数総計は前年同四半期比で 67% 増加したといい、米国での出荷台数は減少したのではなく横ばいのようだ。

日本での好調は Pixel 7a の発売が大きいという。発売後 3 週間の販売台数は前世代 Pixel 6a と比べて 74% 増加。Pixe 7a は Tensor G2 プロセッサーにカメラのパフォーマンスや RAM といったスペックでフラッグシップの Pixel 7シリーズに比肩するが、価格はおよそ 24% 安い。また、日本市場では小さめの画面サイズが好まれることも影響を与えたとのこと。

Pixel 7a は Pixel 6a とは異なり、三大キャリアすべてで販売される点も大きいという。au とソフトバンクだけだった Pixel 6a でも 2022 年 9 月から 2023 年 3 月まで 7 か月連続で最も売れた Android スマートフォンだったといい、ドコモも販売する Pixel 7a はさらに売れることが期待される。

Counterpoint によれば、第 1 四半期の Google の国内シェアは 9% で、Apple に続く 2 位だったそうだ。京セラや FCNT の撤退により国内メーカーが減少し、Apple と Google の支配が進むことも予想されるが、Counterpoint では成熟した国内市場で Google のシェアが急速に伸びることはないとの見方も示している。なお、IDC の推計によれば、第 1 四半期の国内市場 2 位はシャープであり、Googleはトップ 5 にも入っていない。

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OPPO や OnePlus、Realme を傘下に持つ欧加がスマートフォンの RAM 増量を進めているそうだ (Neowin の記事、 数码闲聊站の Weibo 投稿)。

中国のリーカー数码闲聊站が Weibo で公表したもので、フラッグシップモデルの標準 RAM サイズが 16 GBとなり、最大 24 GBに達するという。これにより、ColorOS で保持可能なバックグラウンドアプリの数が大幅に増加するとのこと。

2017 年にはスマートフォンの RAM 容量は 4 GB で十分と考えられており、2018 年には 10GB の RAM を搭載する Xiaomi のスマートフォンが注目を集めた。しかし、最近の Android スマートフォンのフラッグシップモデルでは 10 GB 前後が標準的だ。ゲーミングスマートフォンでは 18 GB のモデルも発売されており、6 GB はミッドレンジャー扱いされてしまう。スラドの皆さんは 24 GB の RAM を何に使うだろうか。

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headless 曰く、

Android Police が実施中のスマートフォンのリアカメラに関する人気投票で、マクロカメラが圧倒的な人気を集めている (Android Police の記事)。

Android Police の Mobile Photography Week に合わせた企画で、フラッグシップモデルのリアカメラは 3 つ以上、低価格モデルでも 2 つ以上のセンサーを搭載 (その 1 つは深度センサーの場合もあるが) することが多い現在、次に購入するスマートフォンにぜひ搭載されていてほしいカメラが何かを知りたいのだという。同様の投票は 3 年ほど前にも実施されているが、マクロカメラの得票は 6% (338票) にとどまり、8 つ (その他を含めて 9 つ) の選択肢中 7 番目という不人気だった。

ところが今回は開始から 2 日程度、投票総数がまだ前回の半分にも届かない段階で 5 倍近い 1,572 票を獲得し、得票率 67% という圧倒的な人気を集めていた。18日朝の段階では 1,879 票 (68%) まで票を伸ばしている。同じく 18 日朝時点での 2 位は「本当に良いメインセンサーがあれば十分」というもので、得票率は 16% (439 票)。以下 4 倍以上のペリスコープ望遠ズームカメラ (9%、246 票)、2 ～ 4 倍の望遠ズームカメラ (4%、109 票) が続き、前回は 25% の得票率で 1 位だった超広角カメラは 3% (93 票) にとどまる。

個人的にはマクロや超広角があればよかったのにと思うこともまれにあるが、いつでも役立ちそうなのはやはり望遠だろうか。スラドの皆さんはスマートフォンのリアカメラで何を重視するだろう。

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grapefruit7 曰く、

バルミューダが携帯端末事業を終了する (携帯端末事業に関するお知らせ、 ITmedia NEWS の記事、 株探ニュースの記事、 携帯端末事業の終了決定並びに特別損失の計上について: PDF)。

2021 年 11 月にスマートフォン「BALMUDA Phone」で携帯端末事業に参入したバルミューダだが、「既存の家電事業の強化と、当社の独自性をより発揮できる新たな商品ジャンルの開発に集中して投入すべきと判断」したとのこと。携帯端末事業の終了によって見込まれる費用 5.36 億円を事業整理損として特別損失に計上、第 1 四半期の連結最終損益は 11.4 億円の赤字となった。修理は 2026 年 9 月末まで受け付け、定期的なセキュリティアップデートは 2023 年 11 月まで提供する。

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Android Police がスマートフォンの使用年数に関する投票を実施している (Android Police の記事)。

お題は「前回スマートフォンをアップグレードしたのはいつか」というものだが、つまり現在使用しているスマートフォンが購入後何年ぐらい経過しているか、ということだ。現在のところ 2020 年が 33% (2,231 票) で最も多く、2022 年 (22%、1,517 票) が続く。あとは 2023 年 (1,036 票) と 2021 年 (1,028 票)、2019 年またはそれ以前 (990 票) は得票率 15% で並んでいる。スラドの皆さんが現在使用中のスマートフォンはいかがだろうか。

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IDC の推計によると、2023 年第 1 四半期のスマートフォン出荷台数は前年同四半期から 4,590 万台減 (14.6% 減) の 2 億 6,860 万台となったそうだ (プレスリリース)。

四半期単位で過去最大の下げ幅となった 2022 年第 4 四半期ほどではないものの、2 四半期連続の 2 桁減となる。それでも過剰在庫の問題は改善しており、年末に向けて回復の兆しがみられるという。IDC では不測の事態が起きない限り第 3 四半期にはスマートフォン出荷台数が増加へ転じ、第 4 四半期には 2 桁増になると見込むが、早すぎる行動は在庫に埋もれる結果につながるため、常に市場の状況を注視する必要があるとのこと。

第 1 四半期はほぼすべての地域で 2 桁減となったが、西欧は 1 桁減 (-9.4%) にとどまったという。中国では最近の市場再開にもかかわらず、消費者がスマートフォンよりも旅行やエンターテインメントを優先し、引き続き残る不確定性が消費者心理に影響したこともあり、12% 近く減少したとのこと。中国と日本を除くアジア太平洋地域 (APeJC) や中東欧 (CEE)、中東およびアフリカ (MEA) といった新興市場では 17～20% 減少したそうだ。

第 1 四半期の出荷台数をベンダー別にみると、1 位の Samsung が 1,410 万台減の 6,050 万台 (-18.9%) となり、唯一減少幅が 1 千万台を超えた。一方、2 位の Apple は 1 桁減 (-2.3%) の 5,520 万台にとどまり、シェアは 20.5% まで増加している。トップ 5 ベンダーはすべて減少しているが、3 位 Xiaomi の減少率が最も大きく (-23.5%)、3,050 万台まで減少している。4 位の OPPO は 1 桁減 (-6.7%) にとどまる 2,740 万台で、前年同四半期に 1 千万台以上あった Xiaomi との差を 310 万台にまで縮めた。5 位の vivo も 2 桁減 (-18.8%) で 2,050 万台まで減少した。

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ポルトガルのリスボン水族館で12日、観光客がラッコの水槽にiPhoneを落としてしまうという事故があったそうだ。ラッコと言えば石を使って貝を割る習性がある。今回、Phoneを拾ったラッコは、それを大事そうに抱え、飼育水槽の岩場に移動。そしてiPhoneを何回も岩に叩きつけ始めたそうだ。持ち主の男の子と一緒に来ていた女性が必死に叫び続けていたが、ラッコはお構いなしに岩に打ち続けていたとのこと。同水族館は観光地であるため、この出来事は複数の観光客によって撮影され話題になっていた模様（動画、エピネシス、iPhone Mania）。

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headless 曰く、

スマートフォンの画面をどのように回転しているか、Android Police が投票を実施している (Android Police の記事)。

投票を作成した Will Sattelberg 氏は仕事柄、常に異なるスマートフォンを使用する必要があり、設定も常に同じではないという。そのため、端末が期待したように動作せず、間抜けな待ち時間が発生することも多いそうだ。画面の回転はこのカテゴリーに含まれる。Android Police では 3 年前にも同様の投票を実施しており、自動回転を無効化、ポートレート固定が 45% (9331 票) を得票し、自動回転有効 (31%) と必要時にクイック設定で切替 (23%) を抑えて 1 位となっていた。

今回の投票では 25 日 2 時の段階で自動回転有効 (42%) が 1 位。Android 9 Pie 以降では自動回転を無効にしていても端末の向きが変わるとナビゲーションバーに強制回転ボタンが表示され、簡単に向きを切り替えられるようになっている。前回の投票ではこの選択肢が設けられていなかったが、今回は追加されて 25% の得票で 2 位となっている。前回 1 位だったポートレート固定 (14%) はクイック設定での切替 (17%) を下回り、4 位にとどまる。

個人的には自動回転は以前から無効にしており、必要な場合にのみ切り替えていた。最近の Android では強制回転ボタンを活用している。スラドの皆さんはいかがだろうか。

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以前にも取り上げた緊急時に相手回線を予備回線として利用できるデュアルSIMサービスに関してKDDIは27日、3月29日からオプションサービス「副回線サービス」として提供すると発表した。通信障害や災害時に、緊急を要する音声通話や、スマートフォンでの決済サービスに必要となるデータ通信の利用が可能となっている。同サービスではau/UQ mobileのユーザーに対して提供されるもので、ソフトバンク回線に切り替えて通信を行えるという内容となっている（KDDIリリース、ケータイ Watch）。

月額利用料金は429円。個人と法人ユーザーのどちらも利用できる。月間データ通信容量は500MB。送受信速度は最大300kbpsで、500MBを超過後は当該月の月末まで128kbpsの速度制限が適用されるとのこと。国内通話料金は22円/30秒。SMS送信は1通につき3.3円、受信は無料。このオプションでは、他社で別途回線を申し込みをしなくても、副回線を申し込みできるワンストップサービスとなっている。

ソフトバンクも同日、au回線をソフトバンクの通信サービスとして提供する「副回線サービス」を開始すると発表した。こちらは4月12日から提供されるとしている。個人のユーザーに関しては、au回線を利用した通信速度が送受信最大300kbpsのデータ通信（500MB/月）や音声通話・SMS（従量制）が、月額基本料税込429円で利用可能。法人に関しては、通信速度が送受信最大1Mbpsで、月額基本料税込550円、データ容量1GB/月で提供されるとしている（ソフトバンクリリース、ケータイ Watch）。

主回線から副回線への切り替えは手動で切り替える必要があるため、大きな注意点としては、副回線を使った後、主回線に手動で戻さないと音声通話は従量制料金のまま、データ通信の低速のままとなる可能性があるという。KDDIによれば、「1つの番号で副回線サービスを提供することが現時点で技術的に困難なため、まずは2つの番号によるサービスとして提供開始いたしました」とのこと（Yahoo!ニュース個人）。

grapefruit7 曰く、

「デュアルSIMバックアップ回線」として報道されていたもの
https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/column/ishikawa/1477109.html

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headless 曰く、

インド政府が主要なスマートフォンOSについて、アップデートの一般リリース前に審査の実施を義務付けることを検討していると報じられている (Neowin の記事、 Reuters の記事)。

Reutersによればインド政府ではスパイや個人情報の不正利用を懸念しており、プリインストールアプリをアンインストール可能にすることを義務付ける計画を進めているという。インドでは中国製アプリを中心に多数のアプリを禁じているが、プリインストールアプリはアンインストール不可のものも多い。新ルールではスマートフォンメーカーにプリインストールアプリのアンインストールオプション提供を義務付け、新モデルはインド規格局が検査を行うことになる。

OSアップデートの審査はプリインストールアプリのアンインストールオプションの義務付け計画とともに検討されているものだが、リリースまでの期間が長くなることを懸念する声も出ているとのこと。実際に現実的な時間で審査できるのだろうか。

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Counterpoint によると、2022 年のスマートフォンモデル別売上トップ 10 で Apple 製品が 8 モデルランキング入りしたそうだ (プレスリリース、 Mac Rumors の記事、 9to5Mac の記事)。

Counterpoint のスマートフォンモデル別年間売上トップ 10 で、単一ベンダーの製品が 8 モデルランキング入りするのは初めてだという。2022 年に最も売れたスマートフォンは iPhone 13 であり、iPhone 13 Pro Max が続く。これら 2 モデルは月間売上ランキングでも 1 月から 8 月まで連続してそれぞれ 1 位と 2 位を占めていたが、9 月の iPhone 14 / 14 Pro シリーズ発売とともにランキングを落とした。

iPhone 13 と入れ替わりに 9 月の 1 位となったのは iPhone 14 Pro Max で、11 月まで連続で 1 位を維持。4 か月の販売で年間 3 位になっている。iPhone の「Pro Max」モデルが無印モデルと「Pro」モデルを上回るのは初めてだという。ただし、12 月には無印の iPhone 14 が 1 位に上昇している。iPhone 14 Plus はランキングに入っていない。

iPhone 以外でトップ 10 入りした 2 モデルはいずれも Samsung の A シリーズで、Galaxy A13 が 4 位、Galaxy A03 が 10 位となっている。シェアは 1 位の iPhone 13 Pro が 5.0 %、10 位の Galaxy A03 が 1.1 % であり、トップ 10 の合計シェアは 18.8 % となる。Counterpoint によると、2023 年にはトップ 10 のシェアがさらに増加する見通しとのことだ。

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Apple は 7 日、iPhone 14 / iPhone 14 Max のカラーバリエーションに新色のイエローを追加した (プレスリリース、 製品情報、 9to5Mac の記事、 Mac Rumors の記事、 The Verge の記事)。

これにより、iPhone 14 シリーズのカラーバリエーションは従来のミッドナイト・スターライト・(PRODUCT)RED・ブルー・パープルの 5 色に新色のイエローを加えて 6 色となる。iPhone 14 Pro シリーズのカラーバリエーションに変更はない。

新色は 3 月 10 日から予約注文を受け付け、3 月 14 日から販売を開始する。価格は従来と変わらず、iPhone 14 が 119,800 円から、iPhone 14 Max が 134,800 円から。新色のイエローは (買うつもりはないが) 個人的には好みの色だ。スラドの皆さんのご意見はいかがだろうか。

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HMD Global が修理しやすさを念頭に設計したという Android スマートフォン Nokia G22 を発表している (プレスリリース [1]、 [2]、 製品情報、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事)。

Nokia G22 の修理用部品と工具は iFixit との提携により、オーストラリアと英国、EU 各国で消費者が入手可能になる。修理ガイドも iFixit のウェブサイトで提供される。セルフサービス修理プログラムは Apple や Google、Samsung などが既に実施しているが、Nokia ブランドのスマートフォンでは G22 が初となる。現在のところ iFixit のウェブサイトでは充電ポートアセンブリとディスプレイアセンブリ、バッテリー、バックカバーが修理用部品としてリストアップされており、価格はバッテリーが 24.95 ユーロ、ディスプレイが 49.95 ユーロとなっている。

The Verge の記事では HMD からの情報としてバッテリー交換が 5 分程度、ディスプレイ交換が 20 分程度と記載しているが、iFixit の修理ガイドによればバッテリー交換が 35 分 ～ 1 時間、ディスプレイ交換が 1 時間 ～ 2 時間だという。実際の作業としてはバッテリーが取り外せるようになるまでに SIM トレイ取り外し → ギターピックを使用したバックカバー取り外し → 指紋リーダーユニット取り外し → マザーボードカバー取り外し、といった作業が必要となるため、30 分はかからないにしても 5 分での交換は難しいかもしれない。

G22 のスマートフォンとしてのスペックは、6.52 インチ HD+ (720×1200ピクセル、アスペクト比 20:9) ディスプレイにトリプルリアカメラ (50MPメイン + 2MP 深度 + 2MP マクロ)、8MP のフロントカメラ、Unisoc T606 プロセッサー (2×A75 + 2×A55、1.6 GHz)、RAM 4 GB、内蔵ストレージ 64 GB または 128 GB、Android 12 など。対応ネットワークは 2G / 3G / 4G のみで、5G には対応しない。バッテリー容量は 5,050 mAh で、最大 3 日間の連続使用が可能だという。防塵・防水性能 は IP52、本体サイズは 76.19 mm × 165 mm × 8.48 mm となっている。

希望小売価格は 179 ユーロ。Ars Technica の記事では分解しやすさが防水でないことによるものであり、低価格端末としてはごく普通の修理しやすさだと指摘している。

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特定の YouTube 動画を再生すると Google Pixel 6 / 7 がクラッシュするという報告が多数出ているようだ (Android Police の記事、 9to5Google の記事、 The Verge の記事、 Reddit のスレッド)。

動画は映画「エイリアン (1979)」の 4K HDR クリップで、問題は YouTube アプリ利用時のみ発生するという。状況としては動画の再生が始まって数秒後にリブートするというもののほか、読み込みを開始してからすぐにソフトリブートするといったものもある。Pixel 6 以降のモデルが影響を受けるが、問題が 100 % 発生するわけではないようだ。Android Police がスタッフの所有する端末での発生状況を確認したところ、問題なく動画が再生できた人も何人かいたとのこと。

Google は 9to5Google に問題発生を認め、3 月の更新で修正する計画を示したという。特定の動画で発生する問題の詳細については説明されなかったが、Android QPR Beta と Android 14 Developer Preview 1 では問題の報告が少ないと 9to5Google は指摘している。

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iPhone で通知をオフにしていないにもかかわらず、他のユーザーからはオフになっているように見えるという現象が一部のユーザーの環境で発生しているそうだ (9to5Mac の記事、 Mobileinternist の記事、 Reddit のスレッド)。

iPhone では集中モード使用時に相手やアプリを指定して通知をオフにしたり、許可したりすることが可能だ。通知がオフになっている場合、指定された相手の「メッセージ」アプリやその他のアプリに集中モード状況が表示され、忙しいことを伝えることができる。ところが、一部のユーザーは集中モードを使用していなくても他のユーザーの iPhone に通知がオフだと表示され、なぜ通知をオフにしているのかたびたび尋ねられることがあるという。いったん集中モードを有効にしてから解除すれば表示されなくなるが、現在のところ根本的な解決方法はなく、同じことが繰り返されるとのこと。スラドの皆さんは、このような現象で困っているだろうか。

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