愛知県岩倉市消防本部で、救急車のドアを閉めたままオゾン発生器で車内を消毒し、隊員らが体調不良を訴えるトラブルが相次いでいたという。朝日新聞が報じたところによると、コロナ禍のさなかである2020年の7月、複数の隊員が救急車内でオゾン発生器を使用していた。発生器の説明書では、原則として無人状態での使用するよう指定していた（朝日新聞）。

コロナ対策のためにオゾン発生器を持ち込んで車内を消毒。この際、複数の隊員が車内に残ったまま約30分間、発生器を使っていた。発生器の使用後、複数の隊員が一時的にせきや涙が止まらなくなったとしている。こうしたケースは複数回あったそうだ。消防本部は当初、この事実を否定していたものの、後に「コロナ対応を模索中で、試験的にやった」と認めたという。内部調査の結果、オゾンを浴びた隊員は計14人だったことが判明、現在は隊員を乗せての使用はしていないと説明している。

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例年、冬に流行するはずのインフルエンザだが、残暑の残る現段階でも感染者数が増加しているという。インフルエンザは、8月下旬ごろから増加傾向にあり、2023年のインフルエンザについて、厚生労働省は第1週目（9月4〜10日）の患者数が1医療機関当たり4.48人にのぼり、流行の目安とされる1人を超えていると発表した（FNNプライムオンライン 、毎日新聞）。

インフルエンザは通常、11〜12月に流行が始まり、翌年の4月以降に収束する。9月から新たなシーズンとして集計されるが、今年のように流行が収束しないまま次のシーズンに入るのは、現在の集計方法になった1999年以降初めてだという。

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16 人の専門家で構成される米連邦食品医薬品局 (FDA) の非処方医薬品諮問委員会 (NDAC) は 12 日、フェニレフリンの鼻づまり緩和について、経口投与では効果がないことを確認する決議を全員一致で採択した (The Verge の記事、 The New York Times の記事、 NDA Cのバーチャル会議動画)。

フェニレフリンはプソイドエフェドリンと並び、日本でも市販の風邪薬や鼻炎薬で鼻づまりを緩和する成分として幅広く用いられている。米国では覚せい剤合成の原料となるプソイドエフェドリンを含む医薬品は販売が制限されており、フェニレフリンに頼る人が多いようだ。しかし、フェニレフリン経口投与による鼻づまり緩和はプラセボ並みの効果しかないことが最近の研究で示されており、NDAC ではこれらの研究成果を検討 (PDF) していた。その結果、フェニレフリンは点鼻など外用で用いる場合の効果はみられるが内服では効果がなく、他の成分の過剰摂取にもつながるとの結論に達した。

NDAC の採決は FDA の対応を拘束しないが、通常はその判断に従って対応が行われるという。米消費者ヘルスケア製品の業界団体 CHPA はフェニレフリンを使用する内服薬を購入した消費者の 83% が鼻づまりが緩和されたと回答しており、内服薬でフェニレフリンの使用が禁じられたら必要な治療が行えなくなる患者が増加するなどとして決議に反対していた。そのため、採決を受けてフェニレフリンの規制による意図しない結果を生むことがないよう、慎重に検討することを FDA に求めている。

これについて FDA では、今後意見募集などを行い、実際に市販薬の成分としてフェニレフリンの承認を取り消すかどうかを検討していくとの見解を示している。

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富山大学と富山県などが共同研究していたCOVID-19治療薬の開発が中止されたそうだ。この治療薬は「スーパー中和抗体」を活用したもので、重症化を防ぎ、未知の変異ウイルスにも対応できるとされていた。COVID-19の感染者から血液を採取して作製したものだが、変異株が予想外の進化を遂げたことから、抗体の設計が難しいと判断し中止されることになったという（読売新聞 ）。

特にオミクロン株「BA.5」などの変異株では、ウイルスの重要な結合部位が変異しており、スーパー中和抗体の効果が弱まってしまったため、抗体の改良が難しい状況になったとしている。さらに、ワクチンや経口薬が広まり、緊急の医療ニーズが低下したことも開発中止の要因とされている。

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厚生労働省は8日、COVID-19ワクチンの接種に関して、2024年3月までの「臨時接種の特例」として提供されている無料接種を4月以降は延長しない方針を固めた。これにより、特例による国費での無料接種が終了する見通し。最終決定は厚労省の専門部会で行われるという（毎日新聞、読売新聞、日経メディカル）。

今後は高齢者など重症化リスクの高い65歳以上の人々に関しては、季節性インフルエンザワクチンと同じように、国の交付金で一部費用をまかなう「定期接種」に位置づけられる。これにより秋冬に1回接種されることになる。自治体によっては、費用の一部を補助する場合もあるという。

一方、65歳未満に関しては任意接種となり、原則として自己負担が発生すると見られる。今年度の接種は、春夏には65歳以上の高齢者、基礎疾患を持つ重症化リスクの高い人々、医療従事者などを対象に実施された。秋冬の接種は全年代に広がる予定で、今月20日から実施される。

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headless 曰く、

米マサチューセッツ州ウースターの健康な 14 歳の少年が 1 日、世界一辛いトウガラシで味付けしたトルティーヤチップ 1 枚を食べて数時間後に死亡したそうだ (The New York Times の記事、 Ars Technica の記事)。

少年の母親は学校から息子の体調が悪いと連絡を受けて自宅へ連れ帰ったが、およそ 2 時間後に少年は意識を失い、病院に運ばれたものの死亡した。少年は母親に対し、「2023 Paqui One Chip Challenge」というトルティーヤチップを食べたと話していたという。

このチップはドクロと蛇をデザインした棺桶型の箱に 1 枚だけ入っており、現在最も辛いトウガラシとしてギネス世界記録に認定されている Carolina Reaperと、トップ 10 に入る辛さの Naga Viper で味付けされている。「Challenge」という名前の通り、食べてから水などを飲まずに我慢する様子をソーシャルメディアに投稿する、という趣旨の製品だ。まだ検視の結果は出ておらず死因は不明だが、母親はチップが息子の健康を危険にさらしたと信じているとのこと。

ギネス世界記録の Carolina Reaper の辛さは平均およそ 161 万スコビルだが、最大で 220 万スコビルに達するという。Naga Viper はおよそ 140 万スコビル。Carolina Reaper の開発者は 300 万スコビルを超える Pepper X も開発している。標準的なトウガラシスプレーが 200 万 ～ 500 万スコビルであり、世界一辛いトウガラシのカプサイシンは致死量に近付いている可能性もあるという。Carolina Reaper を食べたことによる可逆性脳血管攣縮症候群 (RCVS) の症例も報告されている。

チップを販売する Paqui では大人が食べるためのものだとパッケージに記載しており、食品としての安全性に問題はないと認識しているという。それでも注意書きを守らずに食べてしまう未成年者は多く、体調不良の報告も今回が初めてではない。このような事態を受け、7 日に販売中止と店頭からの回収を発表した。

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ugoo 曰く、

企業は労働安全衛生法により、年一回の健康診断が義務付けられている。この項目について厚生労働省は、見直しを行うという（日経）。具体的には胸部エックス線の廃止、心電図は年齢の高い者に限るという。また女性疾患に特化した検査の追加も検討する。

過去2009年にも検討会が行われており、エックス線の絶対検査義務がある対象者を、40歳以上の労働者と、２０歳、２５歳、３０歳及び３５歳の者、およびハイリスク層に限定する内容に改定され、それ以外は「医師が必要でないと認めるとき」は省略可能となった（入社時健診については、従来通り全数が検査義務）。

しかし現場においては省略判断が難しく、これまで通り全数としているところも多い（ちば産保コラム）。厚労省はさらに踏み込み、早ければ2025年度から項目を順次変えたいとしている。

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厚生労働省は2026年度をめどにワクチンの有効性と安全性を評価するためのデータベースを構築する方針を決めたそうだ。予防接種事務のデジタル化を進め、副反応疑いの報告や自治体がもつ接種の実施状況などを一元的に管理していくという（朝日新聞、NHK）。

ワクチンの接種に関しては、接種後に発熱などの副反応や、ごくまれに心筋炎や心膜炎など重い副反応が起きるケースもある。現在のワクチンの安全性評価は、医療機関からの副反応の疑いがある事例を報告する「副反応疑い報告制度」が存在する。この制度は、承認時には予想されなかったまれな副反応の発生リスクを調査するために使用されている。

ただし、リスクの評価に必要なワクチン接種の接種歴や有害事象に関する情報は、市町村や保険者などが個別に持っており、統合して分析するのが難しい状況にあったという。しかし、2022年12月に改正予防接種法が成立したことで、予防接種の実施状況や副反応疑い報告をデータベース化できるようになったことから、国や自治体などが保有する情報を結び付けて管理できる全国的なデータベースを作ることにしたとしている。

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オーストラリア在住の64歳女性の脳から、ミミズのような形をした全長8センチの生きた線虫が発見されたと報道されている。女性は腹痛や下痢に悩まされ、後には物忘れやうつ病の症状が現れたため、MRI検査が行われた。その結果、脳に異常が見つかり、手術が行われることとなった。手術を行った医師は、皮膚に見える異常部位を切開した際に異物を発見、それを引っ張り出したと述べている。こうした事例は世界初であるという。専門家によれば、線虫はニシキヘビの排泄物に紛れて草に付着し、女性が野草を食べることで体内に取り込んだ可能性が指摘されている。女性は現在回復し、自宅で過ごしているそうだ（テレ朝NEWS、TBS NEWS DIG、ABEMA TIMES）。

あるAnonymous Coward 曰く、

女性は一昨年から腹痛や下痢に悩まされ、数カ月後には物忘れやうつ病の症状を訴えっていたという。今回摘出されたのは、ニシキヘビからよく見つかる寄生虫で、野草を食べて感染したとみられている。生きた線虫が脳から取り出されるのは世界で初めてだという。

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日本医師会総合政策研究機構（日医総研）が8月24日に公開した「サイバー事故に関し システムベンダーが負う責任:医療DXを推進するために[PDF]」という文書が、SNS上で物議を醸しているようだ。その文章の内容は、医療機関とITベンダーの契約において、サイバー被害の責任をどのように分担するかについての内容。文書は、ベンダーからのリスク説明が不十分だった場合でも、「信義誠実の原則」に基づいて、既知の脆弱性についてベンダーが適切な情報提供を怠った場合、契約に明記されていなくても一定の責任を問うことができるように求めている（日医総研発表文書、上原 哲太郎氏のXポスト、ITmedia、The Key Questions）。

日医総研によると、保守契約の中に情報提供義務が明記されていないケースが多いという。こうした情報提供義務が明記されていない場合、ベンダー側に責任を問えるケースは「極めて少ない」。日医総研のアンケート調査（全数4件）によると、システムの保守契約において、ベンダーが脆弱性情報などのリスクについて医療機関に知らせる義務を明記している事例はなかったそうだ。実際に脆弱性情報を知らせた事例は1件で、サイバー攻撃による損害の一定割合をベンダーが負担した事例も1件にとどまったとしている。

この文章に対してSNS上では文章で出す前に、情報提供義務を契約に明記すべきだという意見が多く見られる。ただ過去記事でも取り上げているように医療業界では、ランサムウェアを利用したサイバー攻撃による被害が増加しており、具体的な事例として、徳島県の拠点病院がサイバー攻撃を受けたり、大阪の医療センターが被害を把握できなかったりした例も出ている。とはいえ、医療機関側ではセキュリティ対策に予算が限られており、政府やITベンダーによる支援も必要ではないかといった意見も見られる模様。

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スマートフォンを長時間使用すると、口臭が発生するといった話があるらしい。女性誌の話題なので話半分のネタかなと思っていたのだが、「スマートフォン 口臭」でググるとこうした内容に関する報告は以前からあるようだ。このことを紹介している8760 by postsevenの記事によると、スマートフォンの操作に伴う特定の姿勢と状態が、口臭の原因となる可能性があるのだという（8760 by postseven）。

先の記事によれば、スマートフォンを長時間見る際の姿勢や状態には無表情・無動作・無言の要素が含まれ、スマートフォンの操作姿勢によるうつむきや緊張、無言の状態が30分以上続くことで、唾液の分泌量が減少し、口臭の原因になると説明している。5年ほど前から、スマートフォン操作中に口臭を感じる患者が増えてきたとの報告が出ていたらしい。SNSやゲームなどに没頭することで社交的な会話が減少し、表情筋の動きが滞ることも唾液の分泌量の減少に影響しているとしている。

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最新の研究によると、紙・竹製のストローには、プラスチック製のストローよりも多くの「永遠の化学物質」である「ペルフルオロアルキル物質・ポリフルオロアルキル化合物（PFAS）」が含まれているという。PFASは、フライパンのコーティングやファストフードの包装紙などに使用され、環境中に長期間残留するため健康への影響が懸念されている（論文、NBCNEWS、GIGAZINE）。

研究者は、ベルギーで販売されている39の異なるブランドのストロー（紙、竹、ガラス、ステンレス鋼、プラスチック製）を調査、各ストローのPFAS濃度を分析した。その結果、ステンレス鋼製以外のストローにはほぼすべてPFASが存在しており、特に紙製のストローでは定量下限(LOQ)~7.15 ng/gという高い濃度が見られたという。

PFASへの暴露は低出生体重児や健康リスクと関連する可能性があるとされる。ただし、この研究ではストローから飲料へのPFASの溶出や摂取の影響については調査されておらず、具体的な健康リスクについてはまだ分かっていないとしている。

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米カリフォルニア州では慢性疾患の状態に合わせ、薬の代わりに食材を提供する「食品処方箋」プログラムを実験しているそうだ (FOODBEAST の記事、 CalMatters のブログ記事)。

食品処方箋は適切な食事が慢性疾患を防ぎ、症状を改善するという、米心臓協会とロックフェラー財団による「Food is Medicine」ムーブメントの一環で、州の低所得者向け医療費補助制度 Medi-Cal が費用をカバーする。これにより、食品処方箋が発行されたプログラム参加者には 2 週間に 1 回、症状に合わせた健康的な食事を可能にする食材やレシピが無料で届けられるという。また、プログラムを提供する非営利組織などでは料理教室も開催しているそうだ。

現在のところ州内でのプログラム提供状態はまちまちであり、まだ提供されていない地域もある。しかし、プログラムは慢性疾患の症状改善にとどまらず、ヘルスケアコストの押し下げや飢餓の減少を同時に実現できるため、推進者は州内全域に広げたいと考えているとのことだ。

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アリゾナ州立大学のBenjamin Trumble氏の研究によると、アルツハイマー病になりやすくなるリスクを増加させるとして知られるAPOE4という遺伝子変異が、この遺伝子を持つ女性の方が多くの子供を産みやすいことがわかったそうだ。この遺伝子は約5人に1人が持っているとされる（New Scientist、Science）。

同氏はAPOE4が存在する理由を見つけるため、アマゾンの伝統的な社会に住む女性800人近くを対象に調査を実施した。その結果、この遺伝子を持つと腸内寄生虫への耐性が高まる可能性があり、それにより若干ではあるものの生殖能力が向上する可能性があるそうだ。研究では、この特性がAPOE4が人間の進化の過程で排除されなかった理由ではないかと推測している。

ただし、調査によると都市部のような環境では、APOE4と生殖能力向上に関する関連性は見られなかったとのこと。寄生虫感染が少なく避妊が利用可能な環境では、この遺伝子の利点が発揮されにくい可能性があるようだ。一方で、今回の発見は新しい不妊治療の開発に役立つ可能性もあるとしている。

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米国疾病対策センター（CDC）が7月28日に発表した最新の研究によると、米国では2010年以降、マダニに噛まれることで肉アレルギーが疑われる症例が増加しているという。マダニに噛まれると、牛肉や豚肉などに含まれる糖の一種である「アルファガル（α-Gal）」が免疫系を刺激し、アルファガルに対する抗体が生成されるという（米国疾病対策センター、ナショナル ジオグラフィック、ナゾロジー）。

その後、アルファガルが含まれた獣肉を摂取すると、免疫系はこれを攻撃する対象と認識し、アルファガル症候群と呼ばれるアレルギー反応が起こることがあるとしている。症状は即座に現れず、自分の症状がアレルギーによるものだと気付かないこともあるとのこと。なお、アルファガルは一部の獣肉だけでなく、医薬品にも含まれているそうで、注意が必要だとしている。また日本でも同様の疑い例が報告されているようだ。

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米食品医薬品局 (FDA) のガイダンス変更に伴い、米赤十字が男性限定で設けていた過去に他の男性と性交したことのある人 (MSM) への献血制限を撤廃し、性別や性指向にかかわらない要件に変更した (米赤十字のプレスリリース、 LGBTQ+ 向け献血情報Donors、 FAQ、 The Verge の記事)。

FDA は 1983 年、成分輸血による HIV 感染への懸念から、1977 年以降に MSM 該当者の献血を無期限で非推奨とした。しかし、その後の研究でリスクは生涯献血を禁止するほど高くないことが判明しており、非推奨の期間は 2014 年に 1 年間まで短縮、COVID-19 による輸血不足が問題となった 2020 年には期限付きで 3 か月まで短縮されており、米赤十字はこのガイダンスに従ってきた。

5 月に FDA が発表した新しいガイダンスでは性別・性指向にかかわらず、過去 3 か月の間に新しい性的パートナーができた、または複数の性的パートナーがいた人であって、かつアナルセックスをした人の献血が非推奨となった。これに伴い米赤十字では、献血の適格性を調べる問診票を性別・性指向にかかわらず共通のものとし、性指向ではなく個別のリスク要素に基づいて評価することになるとのことだ。

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米ジョンズ・ホプキンズ大、「AIDSワクチン」開発へのブレイクスルー 2011年09月27日
ゴリラ由来と見られる新種のHIVが発見される 2009年08月05日
パピローマウィルス、HIV発見者に2008年のノーベル生理学・医学賞が贈られる 2008年10月06日
緑茶にHIVへの効能あり? 2007年04月01日
若者の4人に1人は献血そのものを知らない 2006年05月11日

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世界保健機関 (WHO) の国際がん研究機関 (IARC) と食糧農業機関 (FAO) /WHO合同食品添加物専門家会議 (JECFA) は 14 日、アスパルテームの健康への影響に関する評価を発表した (ニュースリリース)。

本件は 6 月末に Reuters がスクープしたので目新しさには欠けるが、IARC がアスパルテームを評価するのは今回が初、JECFA は 3 回目となる。IARC ではアスパルテームのヒトにおける発がん性の証拠はわずかしかないとして、がんを引き起こす確実性レベルを 4 段階の 3 番目にあたるグループ 2B に区分。JECFA ではこれまで通り 1 日の許容摂取量を体重 1 kg あたり 40 mg であることを再確認した。たとえば、体重 70 kg の成人がアスパルテームを 200 ～ 300 mg 含むダイエットソフトドリンクだけで許容摂取量を超えるには、9 ～ 14 缶以上飲む必要がある。

グループ 2B には発がんの可能性があるものの、ヒトにおける証拠はわずかであり、実験動物での証拠も不十分な物質が区分される。アスパルテームの場合はヒトにおける発がん性の証拠 (具体的には肝細胞がん) や実験動物における発がん性の証拠、がんを引き起こす可能性のある仕組みに関連した証拠がいずれもわずかしかないとのことだ。

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昨年 7 月から 8 月にかけて、米国の複数の州で Wendy's の客に O157:H7 アウトブレイクが発生したが、感染源となった食材は結局特定できなかったようだ (CDC の報告書、 Ars Technica の記事)。

米疾病予防センター (CDC) が確認した症例は 6 州で計 109 件 (ミシガン:67、オハイオ: 24、インディアナ: 11、ペンシルベニア: 4、ケンタッキー: 2、ニューヨーク: 1)、52 名が入院したが死者は出ていない。患者 84 名を対象に行った聞き取り調査では 70 名が発症前に同じファーストフードチェーン (Wendy's) で食事しており、共通する食材としてビーフパティ (53 名) とサンドイッチのロメインレタス (46 名) が挙げられていた。初期の調査でロメインレタスを食べた人は 90% を超えており、Wendy's ではアウトブレイクに関連する州の店舗でロメインレタス提供を中止している。一部の店舗では感染した店員がアウトブレイクを増幅させた可能性はあるものの、多くの店舗に感染した店員はおらず、究極の感染源ではないとみられる。

食品を感染源とする O157:H7 アウトブレイクでは葉物野菜や牛肉に結び付けられることが多いことから、食品医薬品局 (FDA) がロメインレタス、農務省食品安全検査局 (USDA-FSIS) がビーフパティを追跡調査したが、アウトブレイクに関連する症状をすべて説明可能な単一の製品ロットは特定されなかったという。Wendy's 以外のレストランでのクラスターが存在しないため、FDA と USDA は三角測量による共通の感染源を特定することもできない。州ではレストランで収集したサンプル、FDA ではサプライチェーンで収集したサンプルを検査したが、アウトブレイク株は特定されなかったとのこと。

本件は単一のレストランチェーンで発生したアウトブレイクの調査が困難であることを示すものだという。上述の三角測量による感染源の特定ができないことのほか、多くのメニューで共通の食材が多いため単一の食材を感染源として特定するのが困難であり、食材間や感染した店員を通じた二次汚染も発生する。今回は結果として食材が特定されなかったものの、ロメインレタスの提供を中止して以降はアウトブレイクに関連する症例は報告されていないとのことだ。

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