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2023年にMicrosoftが非推奨にしたWindows 10/11の機能、何か使ってる？ 2023年12月31日 21:25

2023年にMicrosoftが非推奨にしたWindows 10/11の機能、何か使ってる？

2023年12月31日 21:25

Microsoft が 2023 年に Windows クライアントで非推奨とした機能を Neowin の記事がまとめている。

もともと Microsoft Learn の記事でまとめられているものではあるが、スラドでもその多くを取り上げていたのでまとめてみよう。

32 ビット Arm 用のユニバーサル Windows プラットフォーム (UWP) アプリケーション (2023 年 1 月)
Microsoft サポート診断ツール (MSDT) (2023 年 1 月)
Windows の Cortana (2023 年 6 月)
TLS 1.0 と 1.1 (2023 年 8 月 1 日)
AllJoyn (2023 年 8 月 17 日)
ワードパッド (2023 年 9 月 1 日)
Vbscript (2023 年 10 月)
Microsoft Entra アカウントのタイムライン (2023 年 10 月)
リモート Mailslots (2023 年 11 月)
Webclient (WebDAV) サービス (2023 年 11 月)
コンピューターブラウザー (2023 年 11 月)
ヒント (2023 年 11 月)
ステップレコーダー (ステップ記録ツール: psr.exe) (2023 年 11 月)
Office のMicrosoft Defender Application Guard (2023 年 11 月)
Windows 音声認識 (2023 年 12 月)
レガシコンソールモード (2023 年 12 月)
Edge のMicrosoft Defender Application Guard (2023 年 12 月)
Windows Mixed Reality (2023 年 12 月)

スラドの皆さんが現在も必要としている機能や、以前は必要としていた機能はあるだろうか。代替機能への置き換えなど、必要なくなった理由は何だろう。

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AIへの画像生成プロンプトの書き方を教えてくれるAIツール「Say What You See」 2023年12月30日 18:53

AIへの画像生成プロンプトの書き方を教えてくれるAIツール「Say What You See」

スラド

著者: headless

2023年12月30日 18:53

公開されたのは 11 月だが、Google Arts & Culture の「Say What You See」を 9to5Google が紹介している。

Say What You See は AI の生成した画像を見て、それに近い画像を生成可能なプロンプトの作成を目指すゲーム形式の学習ツールだ。120 文字以内のプロンプトを入力して画像を生成すると一致度がパーセンテージで表示され、一致度を高めるためのヒントが表示される。

プロンプトは現在のところ英語のみ対応しており、何が描かれているのか解釈が難しい画像が表示されることもある。レベル 1 では 50% の一致度で合格だが、レベルが進むとより高い一致度が必要になる。スラドの皆さんのご感想はいかがだろうか。

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ダイハツの操業停止で全国6084社の取引先に影響 2023年12月28日 13:05

ダイハツの操業停止で全国6084社の取引先に影響

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著者: nagazou

2023年12月28日 13:05

ダイハツ工業グループの品質不正問題が、同社の全国の取引先に影響が及んでいることが分かった。東京商工リサーチが25日調査によると、同社の取引先は6084社で、その内訳としては製造業が44.3％と半数近くを占めている。特に資本金1億円以上が1,890社（同31.0％）、売上高1000億円以上が514社（同8.4％）と資金規模が大きい企業も多く、都道府県別では東京都の1209社。次いで、大阪府929社、愛知県873社といったように全都道府県に取引先がある（東京商工リサーチ、KSB瀬戸内海放送、TBS NEWS DIG）。

生産停止が長期化すると、複層的なサプライチェーンが分断され、ダイハツ工業グループとの取引に依存する企業のダメージは大きくなる。コロナ禍で業績が回復途上の企業にとっては資金繰りに影響が出る可能性があるとされる。

そんな中、ダイハツ系の工場がある近畿や九州では、相談窓口が26日までに相次ぎ開設された。近畿経済産業局は26日、サプライチェーン関連中小企業相談窓口を大阪市中央区の同局内に設置。京都府も27日から企業向けの特別経営相談窓口を開設する。滋賀県は雇用などの影響を情報共有する会議を27日に開く。大分県も「ダイハツ工業サプライチェーン関連の経営・金融に関する相談窓口」を設置したとしている（ニュースイッチ）。

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キヤノン、「フェイク画像」対策カメラ開発へ 2023年12月28日 06:04

キヤノン、「フェイク画像」対策カメラ開発へ

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著者: nagazou

2023年12月28日 06:04

読売新聞の記事によれば、キヤノンはフェイク画像の増加に対応するため、2024年に生成AI（人工知能）によって作成された偽画像と本物の画像を識別できるカメラを発売するという。このカメラは、デジタルデータの信頼性を確保するための技術規格に対応したもの（読売新聞）。

新しいカメラでは、撮影された画像ファイルに記録された撮影日時や場所などの情報を改変できないようになる。画像を編集する場合は専用ソフトを使用する必要があり、それにより履歴が追加される。画像が別のソフトで編集された場合、これらの情報の信頼性が失われるため偽画像の可能性が高まる。キヤノンはこの技術を8月末時点で実証実験で確立したとして対応製品を2024年中に発売する予定としている。カメラ業界ではこうした画像の真正性を保証する共通規格を整備する動きが進んでいるという。

高島屋、オンラインストアで販売したクリスマスケーキの一部に崩れた状態で届いた商品があったことを謝罪

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著者: nagazou

2023年12月27日 17:02

headless 曰く、

高島屋は 12 月 25 日、同社オンラインストアで販売した「＜レ・サンス＞ストロベリーフリルショートケーキ」について、一部の商品が崩れた状態で届いたことを謝罪した (高島屋の告知、読売新聞の記事、日本経済新聞の記事、 TBS NEWS DIG の記事)。

このケーキは横浜市のフランス料理店レ・サンスが監修し、埼玉県の菓子製造受託会社ウィンズ・アークが製造したもので、クリスマスケーキとして販売されたもののようだ。ケーキはオンラインストア限定、5,400 円で約 2,900 個が予約販売され、冷凍した状態で 22 日から順次配送したという。

しかし、凍った状態で崩れたケーキが届いたといった苦情がソーシャルメディアで相次ぎ、26 日 20 時時点で高島屋の窓口に寄せられた被害相談が約 1,200 件に上ったとのこと。冷凍した状態のケーキは崩れにくいとみられるが、被害者の投稿した写真の中にはぐちゃぐちゃに崩れたものもある。

これを受けて高島屋では順次購入者に連絡して謝罪するとともに、商品の状態を確認するとのこと。なお、同商品は昨年も同工場の製造により販売されているが、特に問題は発生しておらず、今回問題が発生した原因については調査中とのことだ。

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総務省が船舶や航空機用の衛星通信システムの基準を改正へ。領海外でStarlinkが使用可能に 2023年12月27日 16:04

総務省が船舶や航空機用の衛星通信システムの基準を改正へ。領海外でStarlinkが使用可能に

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著者: nagazou

2023年12月27日 16:04

総務省は25日、船舶や航空機に搭載される「非静止衛星通信システム」の審査基準を改正する訓令案を発表した。この案では、これまでできなかった領海外でも通信可能にするための内容が盛り込まれている。現在、2024年1月29日までパブリックコメントを募集している（電波法関係審査基準の一部を改正する訓令案に係る意見公募、ITmedia Mobile）。

ITmediaの記事によると、現行の電波法では、米SpaceXの「Starlink」や米OneWebのような低軌道衛星を使った通信サービスは「非静止衛星通信システム」の一部と位置付けられているという。しかし、現行の審査基準では船舶や航空機の通信を日本の領海内に限定しているため、領海外での通信には制限がかかっていた。そこで、今回の告示案では、以下の内容を改めるとしている。

・通信を領海内に限る旨を削除する
・海外での通信に対応する場合は、外国の無線局への有害な混信を防止する措置を講じる要件を追加する

これにより、船舶や航空機での移動中に領海外に出た場合でも、StarlinkやOneWebの通信を合法的に行えるようになる見込みとしている。

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大阪・関西万博の簡易型パビリオン「タイプX」、需要がなく資材キャンセル料に十数億円 2023年12月27日 13:02

大阪・関西万博の簡易型パビリオン「タイプX」、需要がなく資材キャンセル料に十数億円

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著者: nagazou

2023年12月27日 13:02

大阪・関西万博では、参加国が独自にデザインする「タイプA」のパビリオンがおよそ50棟ほど計画されていた。しかし既報の通り、建設は進んでおらず、経済産業省は代替案として、建設期間が短くて済む箱形のプレハブ「タイプX」を提案していた（テレ朝news）。

協会はこのタイプX24棟分の資材を先行発注したが、タイプXを選んだのはブラジルなど最大でも3か国だけであったようだ。運営を担当する協会は各国が共同利用できるパビリオンなどとして、他に6棟のXを利用する計画を立てているものの、発注した半分以上はキャンセルせざるを得ないという。その額は十数億円に上る見通しとしている。

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ソフトバンク、27日から「新トクするサポート（バリュー）」提供開始 2023年12月27日 12:00

ソフトバンク、27日から「新トクするサポート（バリュー）」提供開始

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著者: nagazou

2023年12月27日 12:00

ソフトバンクは12月27日から「新トクするサポート（バリュー）」を提供開始する。従来の「新トクするサポート」は、48回の分割払いで端末を購入し、最短でも2年間（24回分）の支払いをして、その後に端末を返却することで以降の支払いが不要になるというものだった。本体価格を48回に分割し、端末の下取りを条件にその半分の24回を免除する。前半24回の支払いを1円とすることで実質24円で販売することも可能だった（ソフトバンク、マイナビニュース、ケータイ Watch 、ITmedia Mobile、市況かぶ全力２階建）。

新たに導入される新トクするサポート（バリュー）では、対象端末の購入から13か月目以降に特典を利用すると、最大36回分の支払いが免除される。従来は2年間の支払い後に特典利用が可能になっていたのが、13か月の支払いで特典利用が可能になるというのが最大の変更点。ソフトバンク回線の契約は必要ない。ただし、査定条件を満たさない場合には最大2万2000円（不課税）の支払いが必要。従来のプログラムとは異なり、新トクするサポート（バリュー）では、端末代金の支払いが最短で1年間（12回分）で済む点が特徴となっている。

提供開始時点での対象端末は、iPhone 14（128GB）、Google Pixel 8（128/256GB）、Xiaomi 13T Pro、motorola razr 40sとなっている。

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警察庁、銃刀法改正案で手製銃や猟銃の悪用防止へ規制強化 2023年12月26日 15:12

警察庁、銃刀法改正案で手製銃や猟銃の悪用防止へ規制強化

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著者: nagazou

2023年12月26日 15:12

警察庁は21日、2024年の通常国会に銃刀法改正案を提出する方針を発表した。この改正案では、インターネット上で銃の製造方法を示し、不法所持を促す投稿を罰則付きで禁止することが盛り込まれている（毎日新聞、日経新聞、共同通信）。

改正案では動画などで銃の製造方法を公開し、不法所持を呼びかけたり、販売するための情報を掲載したりする行為が規制される。罰則は懲役1年前後が検討されている。警察庁はこれまでに、銃などの製造や譲渡に関する投稿をSNS事業者に削除要請する制度を導入しており、これに加えて改正案を通じて対策を強化する予定。

また改正案では、2023年5月に長野県中野市で4人が殺害された事件を受け、発射罪や所持罪の厳罰化が盛り込まれる。人の殺傷を目的とする銃に対する罰則が強化され、その他装薬銃砲なども対象に含まれる。電磁石銃（コイルガン）も所持禁止の対象になる。ネット上で数万~30万円程度で取引されているものを警察庁が調べたところ殺傷能力が確認されたのだという。

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ダイハツ休業中の給与補償、コロナ禍と同水準の9割で合意 2023年12月26日 12:00

ダイハツ休業中の給与補償、コロナ禍と同水準の9割で合意

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著者: nagazou

2023年12月26日 12:00

日刊自動車新聞によると、ダイハツ工業は、認証試験での不正問題に伴う工場停止中の休業期間中の給与を補償することで、同社の労働組合と会社側が合意したそうだ。同社では2024年1月末まで生産を止める予定。これに伴い、昼勤は非稼働出勤、夜勤は休止としている。具体的な補償金額は公表されていないが、COVID-19や天災による稼働停止時と同水準の約9割程度で合意したという。労働基準法では、従業員に対して休業手当てを支払うことが求められているが、労働組合は補償額を9割とするよう求めていたという。今回の補償の対象は主に工場勤務者だが、今後他の部門でも休業が拡大する可能性があるとしている（日刊自動車新聞）。

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サンタの存在に疑念を持つ年齢はいつか 2023年12月25日 15:13

サンタの存在に疑念を持つ年齢はいつか

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著者: nagazou

2023年12月25日 15:13

米テキサス大学の心理学者らは、子供たちがサンタクロースの存在を疑い始める平均年齢を特定した。調査の対象となったのは、サンタを信じるのをやめた6歳から15歳の子ども48人とその親44人、さらに大人383人（PsyArXiv プレプリント、The Guardian）。

幼児は通常、就学前の時期に空想と現実を区別し始めることがわかっており、多くの子供たちは8歳頃から徐々に現実に不信感を抱くようになるという。この研究によると、3~4歳の一部の子供たちはサンタの存在を疑い始めており、他の子供たちや大人の影響を受けることで信念を失うとされる。

不信感を抱いた子供たちの約3分の1と大人の半数は、サンタが存在しないという噂を聞いて否定的な感情を抱いた。成人の約10％が、結果として悲しんだり、親への信頼が低下したりしたと述べている。

しかし、サンタが存在しないことを知ったとき、むしろ安心したとする子供たちも多くいたとのこと。一方で、一部の子供たちは両親が嘘をついたことに敏感になり、親との信頼関係に影響を受けることもあったとしている。

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大阪万博、ボランティア2万人を募集へ 2023年12月25日 14:02

大阪万博、ボランティア2万人を募集へ

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著者: nagazou

2023年12月25日 14:02

大阪府と大阪市、そして2025年の国際博覧会（大阪・関西万博）を運営する日本国際博覧会協会は20日、万博の会場内外で来場者を案内するなどの活動を行う2万人のボランティアを募集することを発表した。募集は、2024年1月中旬から府内外の住民を対象に開始される予定（日経新聞）。

ボランティアは、会場内の人工島・夢洲だけでなく、主要駅や空港などの会場外でも来場者に案内や交通案内をおこなうほか、府・市が出展する「大阪ヘルスケアパビリオン」では、来館者への対応も行う予定。当初、府・市は会場外で1万人のボランティアを募集する予定だったが、2万人に増員することを決めたとしている。

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Windows 10サポート終了で2億4千万台のPCがゴミになるとの推計 2023年12月24日 13:58

Windows 10サポート終了で2億4千万台のPCがゴミになるとの推計

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著者: headless

2023年12月24日 13:58

Canalys の推計によると、Windows 10 のサポート終了で 2 億 4 千万台の PC が電子ゴミになると考えられるそうだ (Canalys のブログ記事、 Neowin の記事)。

PC 出荷台数は Windows 7 サポート終了と COVID-19 パンデミックの影響で大幅に増加したが、パンデミック後半からは大幅な減少が続き、パンデミック前のレベルを下回っている。それでも減少の出口は見えており、Canalys ではパンデミック時代の PC の買い替えサイクルと AI 対応デバイスの登場により 2024 年は 8% の成長に転じると予想する。

しかし Windows 10 のサポートが終了すると、現役使用可能な PC であっても Microsoft の最新 OS のハードウェア要件を満たしていなければリファービッシュして再活用することが困難となる。Canalys によれば Windows 10 の延長サポートが終了する 2025 年 10 月 14 日には、おおむね 5 分の 1 のデバイスが Windows 11 との非互換性により電子ゴミに変わるという。これを台数に換算すれば 2 億 4 千万台に相当する。2 億 4 千万台すべてがノート PC だとして、折りたたんだ状態で積み重ねると月の直径を上回るとのこと。

Microsoft は Windows 10 のサポート終了後、3 年間の拡張セキュリティ更新プログラム (ESU) を一般ユーザーにも提供する計画を示しているが、無料ではない。Windows 7 ESU の価格を当てはめると 1 年目は 25 ドル (値引きが適用されない場合は 50 ドル) で毎年倍増し、3 年目は 100 ドルとなる。これでは Windows 11 対応デバイスへ移行する方がコスト効率のよりよい方法となり、現在使用している PC をゴミの山に送ることになる。

Canalys によれば、このような問題を防ぐためには OEM がデバイスを丈夫で修理しやすく、リサイクルしやすいよう設計する必要があり、OS ベンダーはデバイスを可能な限り長期間安全に使用できるようにする必要があるほか、複数業界が協調して電子ゴミの問題に取り組んでいく必要もあるとのことだ。

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サンタ追跡 2023 2023年12月24日 11:58

サンタ追跡 2023

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著者: headless

2023年12月24日 11:58

ルドルフ曰く、

今年も NORAD によるサンタ追跡ミッションが間もなく開始される (公式サイト、プレスリリース、 NORAD Tracks Santa 2023 — Command Center)。

うちのサンタは今年話題となった生成 AI と無縁だが、NORAD のサンタ追跡サイトは Microsoft の協力により更新されたので、現在位置がハルシネーションによるものでないことを祈りたい。

追跡開始は日本時間 12 月 24 日 18 時から。プレスリリースには山地時間午前 4 時 (日本時間 20 時) からと記載されているが、例年は東部時間表記であり、東部時間午前 4 時なら日本時間 18 時となるため、誤記とみられる。また、トールフリーのサンタ追跡電話番号のオープン時刻も山地時間 6 時 (日本時間 22 時) となっており、こちらも東部時間 6 時 (日本時間 20 時) の可能性が高い。

サンタの現在位置は公式サイトのほか、Bing やアプリ (Android、iOS)、各種ソーシャルメディアチャンネル、Amazon Alexa などでも確認できる。

Google も日本時間 12 月 24 日 19 時から、「Google サンタを追いかけよう」サイトで独自のサンタ追跡システムによるサンタの現在位置表示サービスを開始する。また、Google Arts & Culture の「Instrument Playground」では AI の助けを借りて祝祭的ジングルを生成できる。

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Microsoft、Windows Mixed Realityを非推奨に 2023年12月23日 18:08

Microsoft、Windows Mixed Realityを非推奨に

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著者: headless

2023年12月23日 18:08

Microsoft が Windows Mixed Reality を非推奨とし、今後の Windows リリースで削除する予定を明らかにした (Windows クライアントの非推奨の機能、 The Verge の記事、 Neowin の記事、 Windows Central の記事)。

これにより、Mixed Reality ポータルアプリと Windows Mixed Reality for SteamVR および Steam VR Beta も削除されることになる。

Windows Mixed Reality は複合現実をメインストリーム PC にもたらす機能として 2017 年春の Windows 10 Creators Updateで一般提供が始まったが、Windows Mixed Reality 自体がメインストリームになることはなかったようだ。

NASAのフランク・ルビオ宇宙飛行士、ISSで初めて収穫したチェリートマトを食べてしまったとの疑惑が晴れる

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著者: headless

2023年12月23日 11:55

NASA のフランク・ルビオ宇宙飛行士は国際宇宙ステーション (ISS) で栽培したチェリートマトの果実 2 粒を紛失したと主張していたが、1 年近くたって発見されたそうだ (NASA のニュース記事、 The Register の記事、 Meteored の記事、動画)。

スコット・ケリー宇宙飛行士を上回る 371 日間 ISS に滞在したルビオ宇宙飛行士は VEG-05 研究でチェリートマトを栽培した。VEG-05 で使用した装置はレッドロメインレタスやヒャクニチソウを栽培した Veggie ともラディッシュを栽培した APH とも異なる「XROOTS (eXposed Root On-Orbit Test System)」というもので、水耕栽培と気耕栽培の技術を用いて土などを使用することなく植物を栽培できる。

ルビオ宇宙飛行士によれば、紛失したチェリートマトは栽培開始後初めて収穫したものだという。そのため、同僚の宇宙飛行士たちに「宇宙で初めて収穫されたトマトだ」と見せて回ったのち、(袋を) ベルクロで貼り付けたのは間違いないと思うが、どこかへ消えてしまったそうだ。ルビオ宇宙飛行士は自分の時間を 8 ～ 20 時間かけて探したが見つからず、同僚たちに「奴が食ったんだ」などと噂されて悔しい思いをしていたとのこと。

ルビオ氏が紛失したトマトの発見は、ISS 運用 25 周年を記念した NASA のボブ・カバナ元宇宙飛行士と ISS プログラムマネージャーのジョエル・モンタルバーノ氏および第 70 次長期滞在クルーによるトークショーの最後に公表された。既に話は地球にも伝わっていたとみられ、カバナ氏が ISS での紛失物について話を振ると、軽い笑いが起きたのちに NASA のジャスミン・モグベリ宇宙飛行士がルビオ宇宙飛行士の疑惑を晴らす証拠を発見したと述べている。

見つかったトマトは干からびて少し潰れているものの、目視でわかるカビなどは発生していないとのことだ。

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国家機密漏洩の疑いで拘束中のパキスタンの政治家、AI合成ボイスで演説 2023年12月23日 08:05

国家機密漏洩の疑いで拘束中のパキスタンの政治家、AI合成ボイスで演説

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著者: nagazou

2023年12月23日 08:05

headless 曰く、

国家機密漏洩の疑いで逮捕・起訴され、現在も拘束されているパキスタンの政治家イムラン・カーン氏が AI 合成ボイスで演説を行ったそうだ (The Register の記事、 The Guardian の記事、動画)。

元クリケット選手のカーン氏は 2018 年から首相を務めていたが、2022 年には不信任案可決により失職。今年 8 月には首相時代に海外からの贈答品を違法に売却した罪で 3 年の実刑判決を受け、同月中に高等裁判所が判決を無効として保釈を認めたものの、今度は国家機密漏洩の疑いで逮捕・起訴されて現在も拘束中だ。カーン氏は2月の総選挙に向けた活動を妨害するためだと主張しているという。

およそ 4 分間の AI ボイスによる演説はカーン氏が率いる政党 PTI (パキスタン正義運動) が 17 日から 18 日にかけて 4 時間以上にわたって開催したオンライン集会の終わり近くで、イメージ映像とともに流された。画面には AI ボイスが拘置所から集会のために送られたメッセージを元に合成されたものだとたびたび表示される。

オンライン集会は複数のソーシャルメディアでライブ中継されたが、18 日は集会に合わせるように各種ソーシャルメディアへの接続が困難になっており、当局からの妨害という見方も出ているようだ。

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中小企業のリスク調査、サイバーリスクで被害額1億円を超えたが6.3％ 2023年12月23日 06:08

中小企業のリスク調査、サイバーリスクで被害額1億円を超えたが6.3％

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著者: nagazou

2023年12月23日 06:08

日本損害保険協会は18日、企業を取り巻くリスクに対する意識・対策実態調査の結果を公開した。調査は、中小企業の経営者と従業員1031名を対象に実施されたもので、中小企業の意識や実際の被害内容、被害額、損害保険への加入状況などが明らかにされた（日本損害保険協会、ScanNetSecurity）。

この調査によれば、中小企業が事業活動を行う上で考えられるリスクの上位には、「自然災害」（50.7％）、「顧客・取引先の廃業等による売上の減少」（38.0％）、「経済環境リスク」（32.4％）が挙げられている。また、「情報の漏えい」（23.9％）や「サイバーリスク」（20.3％）も一定の割合で認識されているが、過去3年間では経済環境リスクを除いて割合が減少している。被害に遭った経験のある企業では、「損害保険への加入」が46.2％と最も多い対策として挙げられている。

実際に何らかのリスクにより被害を受けたことがあるとの回答は27.9％だった。なお被害額が1億円を超えたリスクには、「製造物に関する損害賠償」（8.7％）、「従業員からの損害賠償請求」（8.3％）、「サイバーリスク」（6.3％）などとなっている。

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Windowsの月例更新で一部のWi-Fiアダプターが一部のネットワークに接続できなくなる問題 2023年12月22日 17:02

Windowsの月例更新で一部のWi-Fiアダプターが一部のネットワークに接続できなくなる問題

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著者: nagazou

2023年12月22日 17:02

headless 曰く、

12 月の月例更新プログラムをインストールした Windows 11 デバイスで一部の Wi-Fi アダプターが一部のネットワークに接続できなくなる問題が発生し、既知の問題のロールバック (KIR) による対応が行われた (KB5033375、 Neowin の記事、 The Register の記事)。

この問題は 4 日にリリースされたセキュリティ修正を含まない更新プログラムのプレビュー (KB5032288) で導入され、そのまま月例更新プログラム (KB5033375) に引き継がれた。これを受けて複数の大学で更新プログラムのアンインストールを推奨しているが、Microsoft が KIR による対処を行うため、コンシューマーデバイスや非マネージドデバイスで更新プログラムをアンインストールする必要はない。

なお、英ブルネル大学では Windows 10 も対象としているが、Windows 10 での問題発生は報告されておらず、Microsoft も確認していない。また、アンインストール対象として記載された更新プログラムは Windows 11 向けの KB5033375 のみであり、未確認情報が含まれてしまった可能性もある。

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ダイハツの不正問題、過去の短期開発の成功体験と日程を絶対視する社風が背景に 2023年12月22日 15:05

ダイハツの不正問題、過去の短期開発の成功体験と日程を絶対視する社風が背景に

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著者: nagazou

2023年12月22日 15:05

ダイハツ工業が車両の衝突試験を巡る不正により、国内外の全車種の出荷が停止される異例の事態に発展した。この不正に関して、第三者委員会の報告書では、短期間での開発を追求する経営方針によるものであり、経営陣の負担把握不足や職場環境の問題が指摘されている（読売新聞）。

不正の背景には、2011年に販売した軽乗用車「ミライース」の開発期間を大幅に短縮できた成功体験があるという。その結果、短期開発が最優先され、社内では日程は「線表」と呼ばれ絶対視されるようになったという。販売計画も各工程が問題なく進むことを前提に立てられ、最後の工程の認証試験は合格が当たり前とされ、不正が行われる状況が生まれた。

一方で第三者委員会は不正の組織性を否定した。対応は現場の担当者に一任され、不正に関わっていたのは主に係長級までの社員とされる。経営幹部も不正の発生を想定せず対策を講じていなかったとしている。

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