2024/1/24 Apple Music Classicalが日本でも提供を開始した（ITmedia、ケータイ Watch）。

タレコミ子が待ち望んでいたアプリであり、当日の朝インストールしたのだが、朝は聞いている時間がない。
まずは通勤のCarPlayで聞こうとしたのが、残念なことにCarPlayの画面上にアイコンはなく初っ端から落胆したのだが、CarPlayでリンクしてあれば、本体側で操作する必要はあるのだが、音楽は車内に流れるので、まぁ使えないことはない。

Apple Music Classicalはキュレーターの造詣の深さとセンスが問われる種類のアプリであろう。「朝のクラシック」や「心やすらぐクラシック」などを試聴してみると、なるほど選曲も音質も悪くない。

コーデックはApple Musicと同様のようで、モバイル通信とWiFiとで別々に選択が可能であり、高効率ロッシーHE-AAC/高音質ロッシーAAC 256Kbps/ロスレス48kHz 24bit/ハイレゾ192kHz 24bitから選択できるようだ。

M2 Mac miniにDACをUSBで接続したオーディオ環境で、WiFi6下で、iPhone15ProからAirPlay2で接続して聞いてみる。

悪くない。強いて言えばMacの画面が煩く感じるが、その点は個人の好みの範疇であろう。
別途、BelkinのAirPlay2アダプターを光接続した環境もあるので週末にでも試してみるつもりだ。

タレコミ子は、Apple MusicとAmazon Music unlimitedを契約しており、いずれどちらかを解約するつもりでいるが、これでApple側に大きく傾いた印象があるのだが、残り少ないスラド民の選択はいかがであろうか。

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通常は9割がオスになる養殖シラスウナギを、メスに育てる技術を愛知県水産試験場などが開発した（朝日新聞）。

シラスウナギの性別は生後2〜3ヶ月で決まるが、養殖では9割がオスになるという。 愛知県水産試験場では、餌に女性ホルモンと似た働きをする大豆イソフラボンを混ぜることで、シラスウナギを9割以上メスに育てることができた。

オスは成長すると身が固くなるため、1匹200～250グラムで出荷しているが、メスはオスより大きく育ち、また身も柔らかく、400グラム以上に育てても美味しく食べられるそうだ。 愛知県はこれを、三河地方にちなんで「葵うなぎ」と命名し、ブランド化図るとのこと。

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IDC の推計によると、2023 年の中古スマートフォン出荷台数は前年の 2 億 8,260 万台から 9.5% 増加して 3 億 940 万台に達するとみられるそうだ (プレスリリース、 The Register の記事)。

2022 年 ～ 2027 年の中古スマートフォン出荷台数は年平均成長率 (CAGR) 8.8% で増加し、2027 年には 4 億 3,110 万台に達する見込みだ。しかし、中古スマートフォンの供給は買い替えサイクルと高価格化、マクロ経済的な困難さにより厳しい状態が続く。

新品のスマートフォン出荷台数減が続く中、大幅な成長を続ける中古スマートフォンだが、最先進国ではスマートフォンの買い替えサイクルが 40 か月を超えており、中古スマートフォン供給不足の大きな要因になっているとのことだ。

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「夜勤はあるけど実際は待機要員で、拘束時間は長いけれども楽な仕事」の現場に、夜勤中に作業を行うことを提案した結果、現場が破綻したという高田園子さんのポストが話題になっている。どのような業種なのかに関しては触れられていないが、先のポストによると、「夜勤中は余裕があるから作業させよう」とするアイデアを持ち込んだ人のせいで退職者が相次ぎ、その結果、現場が破綻したとしている（Togetter）。

この投稿に対して多くのレスがついている。多くは待機中は他の仕事ができる時間ではなく、実際には重要な業務が発生した際のために待機しているというもので、高田さん自身も「待機と休憩の違いわかんないアイデアマンとかいらっさいますから」とコメントしている。

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日本のゲームベンチャー・ポケットペアが開発したPC向けオープンワールドゲーム「パルワールド」（Palworld）が、リリースから3日で400万本を売り上げ、同時接続数が110万人を超えたという。このゲームは、不思議な生物「パル」を集めて戦闘や建築、農業、工場での作業などを行うオープンワールドサバイバルクラフトゲーム。21日にはSteamのランキングで「世界で最もプレイされているゲーム」「世界で最も売れているゲーム」でそれぞれ1位を獲得したそう（ITmedia）。

ところがこのゲーム、ネットワークエンジニアは1人で担当しているとのこと。そのエンジニアであるChujo Hirotoさん（@chujohiroto）によると、「本当にスゴイゲーム作ってしまった...いったいどうなっちまうんだ。ネットワークエンジニア現在ワンオペで本当にやばいです」などとうれしい悲鳴を上げている。ポケットペア社長曰く、Chujo Hirotoさんは24歳ぐらいで「彼が1人で協力プレイ、専用サーバーの構築（サーバー1000台近く建ててるので自動化必須。k8s）、通信最適化などを支えています」と話している。

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タイ政府は19日ごろに発表した、タイ南部のパンガー県でリチウム鉱床が2箇所見つかったとする発表を撤回した。最初の発表では、その埋蔵量は約1480万トンとされ、南米のボリビア（2100万トン）やアルゼンチン（2000万トン）に次ぐ規模という話だった（日経新聞）。

ところが、22日ごろに出た新たな情報によれば、実際に見つかったのはリチウムを平均0.45%含む「リチア雲母」という微量の鉱物だったという。そのため、リチウムの埋蔵量は約6万7000トンと大幅に下方修正された。現地メディアは政府が市場を混乱させたなどと批判しているそうだ。

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先月、中国のゲーム業界規制機関である国家新聞出版署（NPPA）がオンラインゲームに関する包括的な規制案を発表していたが、これが23日午前時点でウェブサイトから削除されていたとロイターが報じている。規制案は、ユーザーに利用を促すリワードや利用者の支出を制限することが目的だった。突如削除されることは異例だという（ロイター）。

この削除により、ゲーム会社の株価が上昇しているという。前場の香港株式市場では、中国のゲーム大手であるテンセント・ホールディングスとネットイースの株価が一時6％と7％上昇した。規制案の発表当初は、2社の時価総額が合わせて約800億ドル消失、市場の混乱につながっていたほどだった。その後、NPPAは態度を軟化させ、一般から意見を募集する方針を示していた。なお、NPPAは削除理由に関するコメントをしていないという。

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北米におけるビッグフット・サスクワッチの目撃情報について、アメリカグマの生息数が多いほど増加するとの研究成果が公表されている (論文アブストラクト、 Ars Technica の記事)。

アメリカグマ (Ursus americanus) は「black bear」と呼ばれるが、毛の色は黒に限らず、明るい茶色や赤茶色まで個体によってさまざまだ。周囲を見回すために2本の後肢で立ち上がることも多いく、ビッグフットが住むと考えられている森林地帯に出現する。そのため、ビッグフットの目撃情報はアメリカグマの見間違いではないかと以前から指摘されており、太平洋岸北西部ではアメリカグマの生息数とビッグフット目撃数の相関関係を示す研究成果が過去に公表されている。今回の研究はこれを米国とカナダ全体に広げるものだ。

研究では米国とカナダの州ごとに人口と森林の広さを勘案し、アメリカグマの生息数に対するサスクワッチ目撃件数の割合を算定している。ただし、アメリカグマの生息数に関するデータのない米国の 4 州 (ロードアイランド、テキサス、ウィスコンシン、ワイオミング) およびカナダの 4 州 (アルバータ、ニューファンドランド・ラブラドール、ノースウエスト、ノバスコシア) は除外し、アメリカグマの生息が確認されていない 9 州 (デラウェア・ハワイ・イリノイ・インディアナ・アイオワ・カンザス・ネブラスカ・ノースダコタ・サウスダコタ) は生息数 0 としている。

その結果、サスクワッチ目撃件数はクマの生息数と統計的に有意な相関関係があり、クマが 1,000 頭増加するごとにサスクワッチ目撃件数は 4% (95% CI: 1-7%) 増加。2006 年の全州平均ではクマおよそ 5,000 頭ごとに 1 回のサスクワッチ目撃が報告されているという。統計的に考察すると、多くのサスクワッチ目撃情報はクマを見間違えたものとみられ、そこにビッグフットがいるなら、それはクマかもしれないとのことだ。

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東京スポーツ新聞社は17日、「東スポ キムチ餃子」と『アイドルマスター シャイニーカラーズ』（シャニマス）』のアイドル「風野灯織」とのコラボを発表した。このコラボでは、シャニマスの風野灯織が「東スポ餃子」とコラボしており、イラストには、東スポ餃子のマスコット入りエプロンを着た彼女が焼き上げた餃子を手にクールな笑みを浮かべた内容。商品は4月より全国のスーパーや量販店などで販売される予定で、希望小売価格は522円（税抜）となっている（インサイド、4Gamer）。

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欧州宇宙機関（ESA）の火星探査機「Mars Express」が、火星の赤道地帯で非常に大量の氷を発見したそうだ。火星ではこれまでも赤道付近で氷の存在が確認されていたが、今回発見されたのは溶ければ火星を浅い海で覆えるほどの大量の氷だという（UchuBiz）。

この氷は地下3.7kmまで続く、厚さ数百メートルの固まった灰と乾燥した塵の地殻に覆われているそう。氷は純粋なブロックではなく塵に大きく侵食され、深さ1.5~2.7mで火星を覆うのに十分な量としている。ただし、氷が非常に深い場所に埋まっているため、アクセスは難しいと考えられているとのこと。

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サイバーセキュリティ会社のQuarkslabによると、多くのUEFI/BIOSに実装されているPXE（Preboot Execution Environment）ブート機能には、9件の共通の脆弱性「PixieFAIL」が存在すると報告されている。これは、多くのUEFIにはネットワーク経由でブートを行なう「PXE」がTianocoreのオープンソースプロジェクト「EDK II」に基づいて実装されており、そのEDK IIのIPv4およびIPv6の実装に脆弱性があったためだという（Quarkslab、PC Watch）。

EDK IIを実装していて影響を受けるUEFIは下記の通り。

• Armのリファレンスソリューション
• Insyde SoftwareのInsyde H20 UEFI/BIOS
• American Megatrends Inc（AMI）のAptio OpenEdition
• Phoenix TechnologiesのSecureCore
• MicrosoftのProject Mu

PixieFAILは、PXEブートの初期段階でDHCPサーバーとのやり取りに問題があり、次のような脆弱性が報告されている。

• 整数アンダーフロー（CVE-2023-45229）
• バッファオーバーフロー（CVE-2023-45230）
• 境界外読み取り（CVE-2023-45231）
• 無限ループ（CVE-2023-45232、CVE-2023-45233）
• TCPセッションハイジャック攻撃の可能性（CVE-2023-45236）
• 擬似乱数ジェネレーターの使用（CVE-2023-45237）

ただし、この脆弱性はPXEブートを使用していない環境では影響を受けないため、一般ユーザーにとってはほとんど脅威にならないとされている。最新のUEFIへの更新、PXEブートの無効化またはネットワーク分離を強制した環境での実行、安全なOSの導入などによって、この脆弱性から保護することができるとしている。

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Essence researchは18日、バックライトの光が苦手な人向けのディスプレー「Natural Light Display」を発表した。いくら低輝度に設定してもバックライトがまぶしくて疲れるといったユーザーを対象にした製品。このディスプレーでは、バックライトではなく特殊な反射板を内蔵し、室内の明かりを反射して表示することで、バックライトの光に敏感な人に低刺激で快適な作業環境を提供するとしている（ASCII STARTUP）。

サイズは31.5型で、解像度は1920×1080ドット（フルHD）、表示色はおよそ1677万色。表示速度は60Hzに対応している。低輝度に特化したバックライトを内蔵し、フリッカーをなくすDC（Direct Current）調光を採用している。購入時の注意点としては、色の正確性が重要な用途には向かないとしている。価格は44万8000円で、1月31日まで発売記念価格の39万8000円で販売。1月19日より直販サイトで発売するとしている。

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徳島大発のベンチャー企業「グリラス」のペットフード部門である「コオロギ研究所」が、高い原料価格や飼育上の問題などを理由に、1月25日に閉店することが発表された。この研究所は、爬虫類や両生類、小動物の餌として活コオロギやコオロギの冷凍・乾燥品、そしてコオロギパウダーを販売していた。しかし、コオロギの原料価格が高騰し、季節的な要因も重なって飼育が困難になったため、閉店を決定したとのこと。ただし、同社は食用昆虫事業は継続予定であり、餌用のみの中止だとしている（産経新聞）。

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2023年にラーメン店の倒産が過去最多になったそうだ。増加の背景には、食材価格の上昇、光熱費の増加、人件費の高騰などが挙げられている。東京商工リサーチによると、2023年に負債が1000万円以上のラーメン店が45店舗倒産、前年比で2.1倍に増加した。ラーメン店の倒産数は2009年以降のデータでは最多で、2013年の42店舗を上回った（テレ朝news）。

COVID-19の影響で経営が困難になったラーメン店は、政府からの支援策や休業補償などを受けてきたが、コロナ禍が明けても客足が戻らないことや小麦などの食材価格、水道光熱費の上昇、人手不足による人件費の増加が資金繰りを圧迫したという。価格転嫁が最適な対策ではあるものの値上げは有名店でも容易ではなく、『1000円の壁』と呼ばれるものも立ちはだかっていると東京商工リーチは指摘している。

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OpenAIのサム・アルトマンCEOが、一般消費者向けおよびAI製品の生産に必要な半導体チップの大規模な生産に関連し、半導体製造工場ネットワークを設立するための資金調達を進めているという。報道によれば、アルトマンCEOは大口投資家候補とすでに会談している模様。アブダビを拠点とするテクノロジーグループのG42や、ソフトバンクグループなどの投資会社などの名前が挙がっているようだ（Forbes JAPAN）。

記事ではこの取り組みが成功すれば、米国と中国の間で進行中のチップ戦争に影響を与える可能性があるとしている。両国ともAI、軍事、消費財分野のアプリケーション向けチップの生産を強化しようとしていることから、注目されている。

この半導体工場がどこに設置されるかは不明だが、米国に拠点を置いた場合、同国の半導体製造力の向上に貢献する可能性がある。現在、米国は世界のチップの約12％を国内で生産しているものの、コスト削減のためにアウトソーシングにも大きく依存している。自動車における半導体の使用の増加や、地政学的な貿易リスクが続くことから、アルトマンCEOのプロジェクトは実現する可能性が高いとみられている。

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アクションカメラの中にはアクティベーションが必要なものがあるが、そうした製品の一つであるDJI製のOSMO POCKET 3の購入後、アクティベーションを試みる際に、Google PlayでDJI公式アプリの偽物に引っかかり、クレジットカード情報が盗まれるということが起きていたという（BCN＋R）。

BCN＋Rの記事によると、OSMO POCKET 3の購入後、早く使いたいという気持ちから、Google Playで「DJI Mimo」を検索、ダウンロードした。Google PlayでDJI Mimoを検索し、2番目に表示されたアプリをダウンロードし、アプリを起動したところ、IDやパスワードの設定、クレジットカード情報の入力を求められたと述べている。アプリが偽物だと気付いた後にカード会社に連絡し、即時停止と再発行を依頼したと報告している。

実はDJIが米中貿易摩擦の影響で米商務省のエンティティリストに入ったことから、Google PlayではDJI公式アプリが検索できなくなった。そのため、Google Playに掲載されているDJI公式を名乗るアプリはすべて偽物であるとして、注意が必要だと警告している。

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農林水産省は2026年度からブロッコリーを国民生活に重要な「指定野菜」として追加することを発表したそうだ。これにより、ブロッコリーはキャベツやダイコン、トマトなどと並んで14品目の指定野菜に加わる。1974年のバレイショ以来半世紀ぶりの新規追加だという（読売新聞）。

現在、ブロッコリーは35品目の「特定野菜」として扱われているが、今回の格上げで初めて指定野菜に昇格する。この変更により、価格が著しく下がった場合には、従来よりも生産者に支払われる補助金が増額されるという。

農水省によると、ブロッコリーの22年産の出荷量は15万7100トンで12年産から28％増加。また、総務省の家計調査によれば、2人以上の1世帯あたりのブロッコリーの購入量も22年には4850グラムとなり、12年比で29％増加しているという。

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