ノーマルビュー

ミニサイズのプレミアムスマートフォン、本当に欲しい?

著者: headless
2022年5月22日 19:51
Eric Migicovsky 氏が「ミニサイズの Android スマートフォンが欲しい!」とウェブサイトを作って賛同者を募り、注目を集めている (The Verge の記事The Next Web の記事9to5Google の記事)。

Migicovsky 氏は 3 つのプロジェクトが Kickstarter で歴代資金調達額トップ 10 に入るスマートウォッチブランド Pebble (のちに Fitbit へ資産売却) の設立者。身長 2 m 近い大柄であるにもかかわらず大型のスマートフォンが苦手で、Xperia Compact シリーズが大好きだったという。現在は iPhone 13 mini を使用しているが、売れ行きが鈍いと報じられている mini が廃番になった場合の行き先を確保しておく必要がある。OSは Android が適切な代替であるうえ、Migicovsky 氏は iOS を気に入らず、Android に戻りたいと考えているとのこと。

Migicovsky 氏が欲しいのは、ミニサイズのプレミアムスマートフォンだ。最低限のスペックとしては 6 インチ未満のディスプレイ、iPhone 13 mini に比肩するサイズとデザイン、優れたカメラ、ストック Android を挙げている。価格は 700 ~ 800 ドル程度だが、もう少し高くてもいいそうだ。

理想は 5.4 インチ程度の 1080p OLED ディスプレイに Pixel 5 並みの低照度に強いデュアルリアカメラ、Snapdragon 8 などフラッグシッププロセッサー、世界の 5G ネットワーク対応、8 GB RAM、128 / 256 GBストレージ、NFC など。あればうれしいスペックとして、保護ケースを必要としない丈夫さや IP 68 防水性能、電源ボタン兼指紋センサー、ハードウェアのミュートスイッチ、無線充電、eSIM を挙げている。

Migicovsky 氏の目標は、ミニサイズのスマートフォンに対する潜在的購入者が多いことをメーカーに知らせ、製品化するよう説得することだ。氏の経験からみて、それには 50,000 人以上の希望者が必要になるという。それでも製品化するメーカーが現れない場合は Migicovsky 氏が自ら製品化することも視野に入れているとのこと。

ミニサイズスマートフォンの購入希望者は声ばかり大きくて姿が見えないともいわれるが、実際に集まるだろうか。個人的にはスマートフォンが多少大きくても特に気にならないが、スラドの皆さんはいかがだろう。

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Android バージョン分布、Android 11 以降が 3 分の 1 強

著者: headless
2022年5月22日 14:49
Google が Android Studio の Android バージョン分布チャートを更新している (9to5Google の記事)。

今回のデータは 5 月 9 日版。それによると、Android 7.0 Nougat 以降の合計が 91.7 % と 90 % を超えており、Android 6.0 Marshmallow を含めると 95.6 % まで増加する。ただし、前回 11 月分のデータと比べて増加しているのは Android 11 以降 (35.0 %、10.7 ポイント増) のみであり、Android 10 以前のバージョンは減少している。

9to5Google の記事では Android 12 以降の個別データがないとしつつ Android 11 を 28.3 % としているが、その根拠は示されていない。11 月分のデータで Android 11 以降は 24.3 % だったが、9to5Google の記事ではやはり根拠を示さずに Android 11 を 24.2 % としていた。ありそうな数字ではあるが根拠が示されないのは気になるところで、記事のコメントでも指摘されている。

なお、Google Play のポリシー改定により 11 月 1 日以降、既存のアプリは 2 年以内にリリースされた Android OS メジャーバージョンをターゲットにすることが義務付けられ、遵守しないアプリは新しいユーザーからのアクセスが制限されるようになる。ちょっと期間が分かりにくいのだが、実際にはリリースから 3 年を過ぎてから次のメジャーバージョンに移るようだ。Play Console ヘルプによると、既存のアプリは 11 月 1 日から Android 11 (2020 年 9 月リリース) 以降、2023 年 11 月 1 日から Android 12 (2021年 10 月リリース) をターゲットにすることが義務付けられることになる。

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