リーディングビュー

香港の会社名に平仮名「の」が使用可能?

あるAnonymous Coward 曰く、

たまたま見つけたのだが、1979年12月18日に設立された味の素の香港法人の社名は「味の素(香港)有限公司」で、43年もの間、中国語圏にも関わらず社名に日本語の平仮名「の」を使用しているらしい(OpenCorporate(登録番号:0076482))。

会社の中国語のサイトを見ると、「味之素」の表記が見えるが、連絡先のページでは「味の素(香港)有限公司」となっている。

OpenCorporateでは「の」1文字検索は無効らしいので「の 有限公司」で検索してみると、「味の素(香港)有限公司」と「華の家大飯店有限公司(登録番号:0010825)(1964年設立1969年閉鎖の日本食料理店?)」の2社のみがヒットする。

もしかしたら歴史的なもので2023年の今、登記や改名したら使えないかも知れないが、味の素は使い続けていて有効だそうだ。

ちなみに、この法人とは別に、日本の味の素が1955年4月5日に外国会社として登記されているものが存在する(登録番号:F0000446)が、こちらは英語名のみで中国語名は載っていない。

味の素グループの100年史 第5章第2節「生産と輸出の再開」によれば「輸出の拡大と並行して、この時期、味の素社の海外事務所の整備も積極的に進められた。(略)1954年11月にブラジル・サンパウロに事務所が開設され、販売活動が開始された。同じ月に、アジアではバンコク、シンガポール、香港で、ヨーロッパではパリで事務所が開設された。」と記載されており、外国会社のことを指していると思われる。

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MariaDB.comがSPAC上場を巡りトラブル

あるAnonymous Coward 曰く、

MariaDBがヤバいという話がSNSで飛び交っている模様。ただしヤバいのは会社のMariaDB.comで、OSS団体のMariaDB.orgは関係ないそうだ(ただし商標の扱いとか揉めそう)。

オープンソースのRDBMS「MariaDB」では上場が計画されていた。MariaDB.comは商業的な営利団体で、MariaDB.orgはオープンソース製品とオープンソースコードベースの所有権を持つ非営利団体となっている。佐渡さんのツイートによれば、MariaDB.comの上場に関しては、AngelPondというSPAC(特別買収目的会社)と合併することで実現しているのだそうだ。しかし、この件を取り上げたMediumの記事によると、MySQLの生みの親であり、MariaDBの創設者でもあるMonty氏と、MariaDB.comのCEOであるMichael Howard氏の関係は、講堂の壇上で全社員を前にして怒鳴り合うほど極めて険悪な関係だったらしい(Medium佐渡さんのツイート)。

。 その後、2022年7月にMonty氏は取締役会から解任され、MariaDB.comはMichael Howard氏によって敵対的買収の方針が固まった。しかし、敵対的買収の実施とMonty氏の取締役会からの解任投票が行われる直前の2022年6月、投資会社であるJPモルガンとゴールドマンサックスの両方がMariaDBの代表から撤退、資金が引き揚げられてしまった模様。現在、MariaDB.comにはMonty氏をはじめとする創業メンバーもデータベースの専門家のグループもまったく残っていないようだ。

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A Collection of Fun Databases For Programming Exploration

✇Slashdot
著者: BeauHD
Longtime Slashdot reader Esther Schindler writes: When you learn a new tool/technology, you need to create a sample application, which cannot use real in-house data. Why not use something fun for the sample application's data, such as a Star Wars API or a data collection about World Cup contests? Esther Schindler, Slashdot user #16185, assembled a groovy collection of datasets that may be useful but also may be a source of fascinating internet rabbit holes. For those interested in datasets, Esther also recommends the Data is Plural newsletter and the website ResearchBuzz, which shares dataset descriptions as well as archive-related news and tools. "Google Research maintains a search site for test datasets, too, if you know what you're looking for," adds Esther. There's also, of course, Kaggle.com.

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Free Data-Center Heat Is Allegedly Saving a Struggling Public Pool $24K a Year

✇Slashdot
著者: BeauHD
An anonymous reader quotes a report from Ars Technica: A public pool in the UK is expected to save [about $24,000] and cut carbon emissions by 25.8 tons annually by warming a 25-meter children's pool with waste heat from a data center from startup Deep Green. UK-based Deep Green is a newcomer in the data-center heat game and is making its entrance notable by putting a monetary figure on potential savings, which are fueled by the heat's low, low rate of free. Deep Green's paying customers are machine-learning and AI firms seeking computing resources. As reported by Datacenter Dynamics on Tuesday, clients can leverage Deep Green's 28 kW system with high-performance computing (HPC) capabilities. The HPC cluster at the Exmouth Leisure Centre swimming pool has 12 four-CPU cards and could eventually be used for cloud services and video rendering, Deep Green CEO Mark Bjornsgaard told the publication. According to the BBC , the server is about the size of a washing machine. The computers are submerged in mineral oil that captures heat that gets transferred into pool water with a heat exchanger. The pool still has a gas boiler to boost the water's temperature if required. Deep Green claims it's transferring about 96 percent of the energy used by its computers and reducing a pool's gas heat usage by 62 percent. Deep Green is paying the Exmouth Leisure Centre for all the electricity its data center uses, as well as any setup costs, and the Exmouth Leisure Centre gets the heat for free. Deep Green CTO Mat Craggs told Datacenter Dynamics: "Our expected heat transfer from the kit is 139,284 kWh a year, equivalent to 62 percent of the pool's heat needs." He noted that adding more servers to the tub could extend the figure to 70 or 80 percent. Deep Green's data center can heat the Exmouth Leisure Centre's 25 meter pool to 86 degrees Fahrenheit for about 60 percent of the time, BBC reported. The startup has plans to set up data centers in seven more UK locations and has a 2023 target of 20 locations.

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郵便局が有志作成のポストマップと提携、郵便ポストの正確な位置情報公開へ

Togetterにまとめられている話題だが、日本郵便では実は管轄している18万本の郵便ポストの正確な位置(緯度経度情報)を把握していない状況だったそうだ。このため現時点では、ユーザー向けにポストの位置を案内するようなサービスは日本郵便からは提供されていない。これを改善するために2023年10月頃に郵便ポスト情報を公開することを計画しているという(Togetter郵便局データの活用とプライバシー保護の在り方に関する検討会(第4回)配付資料)。

似たようなポストの位置情報を持つものとしては、有志が情報を持ち寄る形で運用しているポストマップがある。ポストマップは有志の一般人からのポストに関する投稿を管理人が承認して公開する仕組みとなっている。ポストの写真や郵便物の回収時間や位置情報などが網羅されている。日本郵便は10月公開の新サービスに関しては、自身での情報収集するにはコスト負担が大きいこと、試験調査段階ではポストマップの提供するデータの精度が非常に高かったことなどから、ポストマップのデータ提供を受けることに決めたとのこと。

ポストマップにデータを提供しててきたポストマッパーと呼ばれる有志からは「こんな日が来るとは。感無量」といった声も出ている模様。

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米連邦航空局の NOTAM システム障害、ファイルの誤削除が原因だった

11 日に発生したフライトクルー向け通知 (NOTAM) システムの障害について、誤ってファイルを削除してしまったことが原因だったことを米連邦航空局 (FAA) が明らかにした (FAA の声明The Register の記事)。

FAA は復旧直後に破損したデータベースファイルが原因だと説明していたが、実際には契約職員が本番用データベースとバックアップ用データベースの同期を修正していた際、誤ってファイルを削除してしまったのだという。FAA では引き続き障害発生の状況を調査するが、サイバー攻撃や悪意による削除だという証拠は見つかっていないとのこと。FAA は修復を行うとともに、堅固な米国の航空管制システムを維持し、回復力を高めるための措置なども行ったとのことだ。

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金融庁のEDINETが年末年始に更改も、表示遅延などが起きる改悪状態に

大規模なシステム更改をした金融庁の電子開示システム「EDINET」で問題が起きている。このシステム更改は年が明けてから実施されたものだが、EDINET上で資料を検索しても重かったり、エラーメッセージが表示されるなどの不具合が発生していたようだ。このため年明けの市場で不満が噴出していたらしい。金融庁は対策のため7日8時~10日8時までシステムメンテナンスのためサービス停止を行っている(金融庁:EDINETの稼働状況について日経新聞市況かぶ全力2階建)。

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三菱UFJ銀行が2031年度までに勘定系システムをモダナイズへ

三菱UFJ銀行は7日、全行アーキテクチャ戦略に関する説明会で、勘定系システムの近代化などに約750億円を投じる考えを発表した。2031年度までに勘定系システムの近代化(モダナイズ)を段階的に進める計画(日経クロステック)。

オープン基盤上に「預為フロント」を構築するなどし、開発生産性を3割向上させる。勘定元帳のデータをミラーリングする「準リアルデータベース」も整備し、取引データを活用しやすくするという。このほか、法人融資や個人ローンを中心に、融資システムも再構築する方針だとしている。

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国民生活センター「消費者トラブルメール箱」での情報受付を終了

国民生活センターが2002年4月に開設した情報収集コーナー「消費者トラブルメール箱」が、今年の7月31日で運用停止されていたことが分かった。国民生活センターは消費生活に関する相談に関しては、消費者ホットライン(188)もしくは直接消費生活センターに相談するよう求めている(WEBニッポン消費者新聞)。

WEBニッポン消費者新聞によれば、同コーナーに寄せられた2021年度情報件数は1万1682件で、1日当たり平均約32件ほどの情報がここに寄せられていたという。しかし、国民生活センター側がWebサイトの基幹システムを8月に刷新、トラブルメール箱のサービスは引き継げなかったとしている。同センターでは現在、別の形で何かできないか検討しているという。

pongchang 曰く、

電話は聞き流せるが、書き込みは文書の収受に当たり公文書管理が必要になるという後ろ向きの理由があるなら困るな。役所のDXってそんな感じ。

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Baserow Challenges Airtable With an Open Source No-Code Database Platform

✇Slashdot
著者: BeauHD
An anonymous reader quotes a report from TechCrunch: The burgeoning low-code and no-code movement is showing little sign of waning, with numerous startups continuing to raise sizable sums to help the less-technical workforce develop and deploy software with ease. Arguably one of the most notable examples of this trend is Airtable, a 10-year-old business that recently attained a whopping $11 billion valuation for a no-code platform used by firms such as Netflix and Shopify to create relational databases. In tandem, we're also seeing a rise in "open source alternatives" to some of the big-name technology incumbents, from Google's backend-as-a-service platform Firebase to open source scheduling infrastructure that seeks to supplant the mighty Calendly. A young Dutch company called Baserow sits at the intersection of both these trends, pitching itself as an open source Airbase alternative that helps people build databases with minimal technical prowess. Today, Baserow announced that it has raised $5.2 million in seed funding to launch a suite of new premium and enterprise products in the coming months, transforming the platform from its current database-focused foundation into a "complete, open source no-code toolchain," co-founder and CEO Bram Wiepjes told TechCrunch. So what, exactly, does Baserow do in its current guise? Well, anyone with even the most rudimentary spreadsheet skills can use Baserow for use-cases spanning content marketing, such as managing brand assets collaboratively across teams; managing and organizing events; helping HR teams or startups manage and track applicants for a new role; and countless more, which Baserow provides pre-built templates for. [...] Baserow's open source credentials are arguably its core selling point, with the promise of greater extensibility and customizations (users can create their own plug-ins to enhance its functionality, similar to how WordPress works) -- this is a particularly alluring proposition for businesses with very specific or niche use cases that aren't well supported from an off-the-shelf SaaS solution. On top of that, some sectors require full control of their data and technology stack for security or compliance purposes. This is where open source really comes into its own, given that businesses can host the product themselves and circumvent vendor lock-in. With a fresh 5 million euros in the bank, Baserow is planning to double down on its commercial efforts, starting with a premium incarnation that's officially launching out of an early access program later this month. This offering will be available as a SaaS and self-hosted product and will include various features such as the ability to export in different formats; user management tools for admin; Kanban view; and more. An additional "advanced" product will also be made available purely for SaaS customers and will include a higher data storage limit and service level agreements (SLAs). Although Baserow has operated under the radar somewhat since its official foundation in Amsterdam last year, it claims to have 10,000 active users, 100 sponsors who donate to the project via GitHub and 800 users already on the waiting list for its premium version. Later this year, Baserow plans to introduce a paid enterprise version for self-hosting customers, with support for specific requirements such as audit logs, single sign-on (SSO), role-based access control and more.

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SQLite or PostgreSQL? It's Complicated!

✇Slashdot
著者: msmash
Miguel Grinberg, a Principal Software Engineer for Technical Content at Twilio, writes in a blog post: We take blogging very seriously at Twilio. To help us understand what content works well and what doesn't on our blog, we have a dashboard that combines the metadata that we maintain for each article such as author, team, product, publication date, etc., with traffic information from Google Analytics. Users can interactively request charts and tables while filtering and grouping the data in many different ways. I chose SQLite for the database that supports this dashboard, which in early 2021 when I built this system, seemed like a perfect choice for what I thought would be a small, niche application that my teammates and I can use to improve our blogging. But almost a year and a half later, this application tracks daily traffic for close to 8000 articles across the Twilio and SendGrid blogs, with about 6.5 million individual daily traffic records, and with a user base that grew to over 200 employees. At some point I realized that some queries were taking a few seconds to produce results, so I started to wonder if a more robust database such as PostgreSQL would provide better performance. Having publicly professed my dislike of performance benchmarks, I resisted the urge to look up any comparisons online, and instead embarked on a series of experiments to accurately measure the performance of these two databases for the specific use cases of this application. What follows is a detailed account of my effort, the results of my testing (including a surprising twist!), and my analysis and final decision, which ended up being more involved than I expected. [...] If you are going to take one thing away from this article, I hope it is that the only benchmarks that are valuable are those that run on your own platform, with your own stack, with your own data, and with your own software. And even then, you may need to add custom optimizations to get the best performance.

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NHKの「全国ハザードマップ」作成、自治体などから提供されたデータは34TB

NHKは5月に、国や全国の都道府県から川の氾濫による浸水想定データを集めた「NHK全国ハザードマップ」を公開している。この発表時、NHKには市町村が出しているハザードマップがあれば十分といった意見も寄せられたようで「34テラバイトのデータと格闘して「全国ハザードマップ」を公開した理由」とする説明記事を21日に公開している(NHK)。

理由一つは使い勝手。現在、ハザードマップは市区町村が紙に印刷して住民に配布する前提となっており、PDF形式で掲載されていることが一般的だ。このため、検索性がいまいちで紙やPDFで自宅や職場を探すのは大変だということを理由の一つとしている。またハザードマップは自治体ごとに配布されているため、職場がある隣の市のリスクを確認したい、他県にある実家のリスクを調べたいといった場合、各自治体のサイトに個別にアクセスする必要があるなどの問題も記事では指摘している。

こうした問題はデジタルデータを活用した地図であれば、住所や目印になる施設を検索して表示するできることから「リスクを確認する手間」を大幅に省くことができるとしている。なお自治体では紙やPDFのデータしか持っていないことから、災害シミュレーションを実施した企業から直接データを提供してもらうこともあったようだ。こうして収集したデータは34テラバイトにも及んだとしている。

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MongoDB 6.0 Brings Encrypted Queries, Time-Series Data Collection

✇Slashdot
著者: msmash
The developers behind the open source MongoDB, and its commercial service counterpart MongoDB Atlas, have been busy making the document database easier to use for developers. From a report: Available in preview, Queryable Encryption provides the ability to query encrypted data, and with the entire query transaction be encrypted -- an industry first according to MongoDB. This feature will be of interest to organizations with a lot of sensitive data, such as banks, health care institutions and the government. This eliminates the need for developers to be experts in encryption, Davidson said. This end-to-end client-side encryption uses novel encrypted index data structures, the data being searched remains encrypted at all times on the database server, including in memory and in the CPU. The keys never leave the application and the company maintains that the query speed nor overall application performance are impacted by the new feature. MongoDB is also now supporting time series data, which are important for monitoring physical systems, quick-moving financial data, or other temporally-oriented datasets. In MongoDB 6.0, time-series collections can have secondary indexes on measurements, and the database system has been optimized to sort time-based data more quickly. Although there are a number of databases specifically geared towards time-series data specifically, such as InfluxDB, many organizations may not want to stand-up an entire database system for this specific use, a separate system costing more in terms of support and expertise, Davidson argued. Another feature is Cluster-to-Cluster Synchronization, which provides the continuous data synchronization of MongoDB clusters across environments. It works with Atlas, in private cloud, on-premises, or on the edge. This sets the stage for using data in multiple places for testing, analytics, and backup.

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Google Cloud Launches AlloyDB, a New Fully-Managed PostgreSQL Database Service

✇Slashdot
著者: BeauHD
An anonymous reader quotes a report from TechCrunch: Google today announced the launch of AlloyDB, a new fully-managed PostgreSQL-compatible database service that the company claims to be twice as fast for transactional workloads as AWS's comparable Aurora PostgreSQL (and four times faster than standard PostgreSQL for the same workloads and up to 100 times faster for analytical queries). [...] AlloyDB is the standard PostgreSQL database at its core, though the team did modify the kernel to allow it to use Google's infrastructure to its fullest, all while allowing the team to stay up to date with new versions as they launch. Andi Gutmans, who joined Google as its GM and VP of Engineering for its database products in 2020 after a long stint at AWS, told me that one of the reasons the company is launching this new product is that while Google has done well in helping enterprise customers move their MySQL and PostgreSQL servers to the cloud with the help of services like CloudSQL, the company didn't necessarily have the right offerings for those customers who wanted to move their legacy databases (Gutmans didn't explicitly say so, but I think you can safely insert 'Oracle' here) to an open-source service. "There are different reasons for that," he told me. "First, they are actually using more than one cloud provider, so they want to have the flexibility to run everywhere. There are a lot of unfriendly licensing gimmicks, traditionally. Customers really, really hate that and, I would say, whereas probably two to three years ago, customers were just complaining about it, what I notice now is customers are really willing to invest resources to just get off these legacy databases. They are sick of being strapped and locked in." Add to that Postgres' rise to becoming somewhat of a de facto standard for relational open-source databases (and MySQL's decline) and it becomes clear why Google decided that it wanted to be able to offer a dedicated high-performance PostgreSQL service. The report also says Google spent a lot of effort on making Postgres perform better for customers that want to use their relational database for analytics use cases. "The changes the team made to the Postgres kernel, for example, now allow it to scale the system linearly to over 64 virtual cores while on the analytical side, the team built a custom machine learning-based caching service to learn a customer's access patterns and then convert Postgres' row format into an in-memory columnar format that can be analyzed significantly faster."

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ラノベ題の様な長大化が進む東京の集合住宅名称

日刊SPA!の記事によると、最近の新規に登場するマンション名では「○×マンション」みたいな名前は使われなくなっているという。こうした「小田急麹町マンション」「碑文谷マンション」といった後ろにマンションが付く形式の名前は1960年代に建築されたものが多いという。そこから一歩抜けたとされるのが秀和で、同社は青山、赤坂、麻布の都心の一等地の建築物に「秀和南青山レジデンス」といった独自のネーミング体系を確立したという(日刊SPA!)。

これをきっかけに後ろに集合住宅を表す外国語を用いた建物が増加したそうだ。英語系のコート、フラット、プラザ、シャトー、ホームズのほか、アビタシオン(仏)、ハイム(独)、カーサ(伊)、ドムス(ラテン語)など英語以外の言葉が使われるように進化。さらにはークハイム(英+独)、ソフィアコート(ギリシャ語+英語)の複合型に変わっていったという。最近では集合住宅を直接明示するような名称が底をついたことから、パストラル(田園の)、インペリアル(荘厳な)、グレイス(優雅な)などの形容詞になっていったそうだ。

さらに東急ドエルプレステージ池田山クレアモント(20文字)、ライオンズマンション門前仲町古石場パークサイド(23文字)、TOKYOベイフロントプロジェクト・ルネ・グランマリーナ潮見(30文字)などの変化が起き、手書きで宅配を出したくないような名称の建物も増えているとのこと。

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Breach of Washington State Database May Expose Personal Info of Millions

✇Slashdot
著者: BeauHD
An anonymous reader quotes a report from The Associated Press: The Washington State Department of Licensing said the personal information of potentially millions of licensed professionals may have been exposed after it detected suspicious activity on its online licensing system. The agency licenses about 40 categories of businesses and professionals, from auctioneers to real estate agents, and it shut down its online platform temporarily after learning of the activity in January, agency spokesperson Christine Anthony said Friday. Data stored on the system, which is called POLARIS, could include Social Security numbers, birth dates and driver's licenses. The agency doesn't yet know whether such data was actually accessed or how many individuals may have been affected, Anthony said. Anthony said the agency has been working with the state Office of Cybersecurity, the state Attorney General's Office and a third-party cybersecurity firm to understand the scope of the incident, The Seattle Times reported Friday. In the meantime, the shutdown of the POLARIS system is causing problems for some professionals and firms that need to apply for, renew or modify their licensing. The size of the breach remains unclear. Data from 23 professions and business types licensed by the state is processed via POLARIS, Anthony said. Within those 23 categories, which also include bail bonds agents, funeral directors, home inspectors and notaries, the agency has around 257,000 active licenses in its system, Anthony said, adding that "there are likely more records that may be identified while conducting our investigation."

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愛知県警には「日本の地上を走る車をほぼ網羅する」カタログがある

愛知県警では街でよく見かける国産乗用車から、世界限定1台の外国車まで、1万7千冊以上のカタログが用意されているそうだ。カタログは同県警が捜査資料として40年以上にわたって集めてきたもので、車種を特定する捜査に活用されるという。中には救急車や自動車学校の教習車もあるという。これらは県警交通捜査課の書棚に置かれている。車の前後左右の写真の切り抜きと、サイズや性能の諸元表などが整理され、メーカーや国別に分類されてファイルされている。愛知県警によれば「日本の地上を走る車をほぼ網羅」しているそうで、このためほかの県警からも頼りにされる存在であるそうだ(朝日新聞)。

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The Case Against SQL

Long-time Slashdot reader RoccamOccam shares "an interesting take on SQL and its issues from Jamie Brandon (who describes himself as an independent researcher who's built database engines, query planners, compilers, developer tools and interfaces). It's title? "Against SQL." The relational model is great... But SQL is the only widely-used implementation of the relational model, and it is: Inexpressive, Incompressible, Non-porous. This isn't just a matter of some constant programmer overhead, like SQL queries taking 20% longer to write. The fact that these issues exist in our dominant model for accessing data has dramatic downstream effects for the entire industry: - Complexity is a massive drag on quality and innovation in runtime and tooling - The need for an application layer with hand-written coordination between database and client renders useless most of the best features of relational databases The core message that I want people to take away is that there is potentially a huge amount of value to be unlocked by replacing SQL, and more generally in rethinking where and how we draw the lines between databases, query languages and programming languages... I'd like to finish with this quote from Michael Stonebraker, one of the most prominent figures in the history of relational databases: "My biggest complaint about System R is that the team never stopped to clean up SQL... All the annoying features of the language have endured to this day. SQL will be the COBOL of 2020..." It's been interesting to follow the discussion on Twitter, where the post's author tweeted screenshots of actual SQL code to illustrate various shortcomings. But he also notes that "The SQL spec (part 2 = 1732) pages is more than twice the length of the Javascript 2021 spec (879 pages), almost matches the C++ 2020 spec (1853) pages and contains 411 occurrences of 'implementation-defined', occurrences which include type inference and error propagation." His Twitter feed also includes a supportive retweet from Rust creator Graydon Hoare, and from a Tetrane developer who says "The Rust of SQL remains to be invented. I would like to see it come."

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筑波大の新入生が開発した“授業DB”が大学から公認を受ける

先日、筑波大で新入生が高機能な代替授業データベースを作ったという話題があったが、このシステムが大学の公認システムとして運用されることになったそうだ。大学側「システムとして優れたものであるため」ことや在学生が開発したことも考慮した結果、内部の会議を経て公認されることになったとしている。大学の旧来のシステムと併用される形になる模様(ITmedia)。

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健康アプリのデータ移行、経済産業省とアプリ事業者が仕組み作りへ

先日、ドコモの健康管理サービスが終了することにより、クラウド連動機器の機能が使えなくなるといった話があったが、経済産業省が各社の心拍数や投薬情報などのデータを利用するアプリ間で、データを自由に移せるためのルールを作るという報道が出ている。読売新聞の記事によれば、ルールの内容検討はこの夏から開始し、2022年に事業者を集めて新団体を作成するそうだ(読売新聞)。

記事によれば、規格の違いや運営者の方針で健康アプリ間のデータ移行が自由にできないケースが指摘されているという。参加企業にはAppleやオムロン、ドコモなどが想定されているとしている。事業者同士の規格統一もしくはマイナポータルを経由してデータを共有する方法などが検討される模様。

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