ソニーのSDXC/SDHCカード「SF-M」シリーズおよび「SF-G」シリーズで、「ビデオスピードクラス」対応のカメラで動画撮影を行なった際にデータの破損などが発生する問題が確認された。そのためソニーが対策済み製品への無償交換を行うとのこと（ソニーの発表、デジカメWatch）。

昨今ではSDメモリカードを動画撮影向けのストレージとして利用することが増えている。高画質な動画撮影にはより高速な記録速度が求められるため、SD Associationでは動画撮影に向け90MB/秒でのアクセスが「V90」や60MB/秒でのアクセスが可能な「V60」といった規格を定義している。今回問題となったSDカードでは、V60/V90対応のカメラで動画撮影を行う際に問題が発生するという。

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headless曰く、

ソニー・インタラクティブエンタテインメントは9日、延期していたPlayStation 5（PS5）の映像イベントを日本時間12日午前5時から配信すると発表した（PlayStation.Blogの記事、特設ページ、YouTubeの告知動画、Twitchの告知動画）。

ソニーは既にPS5の詳細仕様を発表しており、今回のイベントでは年末商戦期のPS5発売に合わせてリリースされるゲームタイトルを初めて公開する。イベント自体は事前に収録した1080p、30fpsの映像を配信する形となり、実際にPS5と4K対応テレビでプレイすればさらに美しい映像が体験できるとのこと。イベントの所要時間は1時間強、YouTubeとTwitchで放映される。

ソニーはこの映像イベントを5日に予定していたが、人種差別と警察の暴力に反対する抗議デモが全米に拡大する中、延期を2日に発表していた。

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headless曰く、

人種差別と警察の暴力に反対する抗議デモが全米に拡大しているが、この影響で複数のデジタルイベントが延期になっている。

ソニーは6月2日、日本時間6月5日に予定していたPlayStation 5のデジタルイベントを延期すると発表した（PlayStation公式アカウントのツイート、PlayStation.Blogの記事日本語版、英語版）。

PlayStation.Blogの日本語版記事では「昨今の世界情勢を鑑み適切なタイミングではないと判断」したと説明されているが、英語版では「今がお祝いをするときだと感じられず、一歩下がってもっと重要な声が聞こえるようにしたい」といった趣旨の説明になっている。

また、Googleも同様の理由で6月3日に予定していたAndroid 11 Beta1のリリースを延期している。ソニーのソーシャルメディアアカウントの投稿には、この件に関連するものが複数みられる。

また、Electronic Arts（EA）やAirbnbもオンラインイベントの中止を発表している（SankeiBiz）。

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headless曰く、

やや旧聞となってしまったが、ソニーの2019年度スマートフォン販売台数が前年度から半減していたそうだ（2019年度第4四半期連結業績補足資料: PDF、Digitimes）。

5月13日にソニーが発表した2019年度第4四半期連結業績補足資料によれば、2019年度のスマートフォン販売台数は320万台。2018年度の650万台から半分以下に減少している。四半期単位でみると2018年度はすべての四半期で100万台を超えていたが、2019年度で100万台を超えたのは第3四半期（130万台）のみ。2018年度も2017年度から半減しており、2年連続の半減となる。

第4四半期（2020年第1四半期）はCOVID-19も影響したとみられるが、前年同四半期比70万台減の40万台（-64%）となっている。Digitimesによれば、過去10年間で最低だという。ただし、PlayStation 4やテレビ、デジタルカメラといった製品の販売台数も減少しているものの、減少幅は33～42%にとどまる。第1四半期～第3四半期の合計を比較しても2018年度の540万台から2019年度は280万台に減少しており、COVID-19の影響がなくてもほぼ半減したとみられる。

ソニーは2019年度の業績説明会で「スマートフォン市場の減速を注視」と述べている（PDF）。実際にスマートフォン市場は縮小傾向がみられるものの、毎年半減するような勢いではない。機構改革を進めるソニーでは、2月にソニーモバイルコミュニケーションズによるソニーモバイルコミュニケーションズジャパンの吸収合併を発表（PDF）している。今後はどうなっていくだろうか。

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ソニーが会社組織の変更を発表した。本社機能を持つ現在のソニーが商号を変更して「ソニーグループ株式会社となり、またソニーの商号はエレクトロニクス事業を行うソニーエレクトロニクスが継承する形になる（AV Watch、ソニーの発表）。

また、ソニーフィナンシャルホールディングスの完全子会社化も行う方針とのこと。

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