リーディングビュー

Windows 10 Build 20150、WSL上でCUDAが利用可能に

あるAnonymous Coward 曰く、

Microsoftは17日、Windows 10 Insider Preview「Build 20150」を公開した。このBuild 20150では「Windows Subsystem for Linux」(WSL)の機能強化が行われている。要望の多かったCUDAやDirectMLといったGPUコンピューティングをサポートすることで、機械学習・AI開発やデータサイエンスなどが実行可能となった(ZDnet窓の杜PC Watch@ITSlashdot)。

GPUコンピューティングのサポートでは、要望の多かったNVIDIAの「CUDA」のサポートと、Microsoftの低レベルAPI「DirectML」のサポートが含まれている。NVIDIA以外にもAMDおよびIntel製GPIについてもサポートされている。

これに合わせてAMD、Intel、Nvidiaは、WSL上のDirectML TensorFlowパッケージをサポートするプレビュードライバーをリリースした。AMD製GPU用のドライバは、Vegaグラフィックス搭載のRadeonおよびRyzenプロセッサーで使用可能。Intel製のドライバは、Ubuntu 18.04およびUbuntu 20.04でのみ検証されているとしている。

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Windows 10のオプションの更新プログラム、7月に提供再開

Microsoftは17日、5月以降停止していたオプションの更新プログラム提供を7月から再開する計画を明らかにした(WindowsメッセージセンターWindows IT Pro Blogの記事)。

オプションの更新プログラムはセキュリティコンテンツを含まないもので、月例更新(Bリリース)の翌週(Cリリース)と翌々週(Dリリース)に提供されてきた。しかし、Microsoftは公衆衛生上の問題が発生する中でセキュリティ修正に注力するためとして、サポートされるすべてのWindowsについて5月からオプションの更新プログラム提供を停止していた。

7月の提供再開はバージョン1809以降のWindows 10/Serverが対象だ。オプションといっても実際にはプレビュー版であり、最終的には月例更新で修正が提供されることになる。そのため、7月からは「プレビュー」を名称に含めて明確化する。ITプロフェッショナルによる更新プログラム管理を簡素化するため、プレビュー版の更新プログラムは「C」の週にのみ提供するという。

また、WSUSを使用している場合はプレビューリリースが表示されなくなるほか、Windows Insider ProgramでRelease Previewチャンネルを選択した場合は開発中のセキュリティコンテンツを含まない更新プログラムが「B」の週に提供されるとのことだ。

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Microsoft Edge、Windows UpdateでWindows 7/8.1に提供開始

Windows 7 SP1/8.1を対象に、Windows Updateを通じた新Microsoft Edgeの提供が始まった(KB4567409Neowinの記事BetaNewsの記事)。

Windows 10向けには自動更新での提供開始を知らせるサポートドキュメントが6月初めに公開されたものの、実際に自動更新でインストールされたという報告は数少ない。手元のWindows 10環境でもWindows 10 Insider Previewの20H2ビルドとともにインストールされたものを除き、Windows Updateからはインストールされていない。

一方、Windows 7 SP1/8.1環境では更新プログラムを確認すると1回で重要な更新プログラムの一覧に表示された。ただし、自動更新でインストールされるというサポートページの説明とは異なり、自分でチェックを入れる必要があった。また、単体のインストーラーとは違ってインストール後に再起動が必要となる。Internet Explorerが置き換えられることはなく、デフォルトのブラウザーも変更されない。

なお、Windows 7のサポートは終了しているが、Microsoft Edgeは有料セキュリティアップデートオプション(ESU)を適用していない環境にも提供される。

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Windows 10 Insider Preview、初の20H2ビルドが登場

Microsoftは16日、Windows 10初の20H2ビルドとなるWindows 10 Insider Previewビルド19042.330をBetaチャンネル(スローリング)に提供開始した(Windows Experience Blogの記事[1][2])。

20H2は今年下半期に提供予定の機能アップデートだが絞り込んだ機能を提供するとのことで、昨年の19H2(November 2019 Update、バージョン1909)と同様に小規模なアップデートとなるようだ。19H2は19H1(May 2019 Update、バージョン1903)と同じサービシングコンテンツを共有し、イネーブルメントパッケージをインストールすることで新機能の有効化とビルド番号の変更が行われた。

ビルド19042.330も20H1ビルド(May 2020 Update、バージョン2004)に対するイネーブルメントパッケージの形で提供され、Windows Updateにオプションの更新プログラムとして表示される。同時に6月の月例更新(KB4557957)で発生していたプリントスプーラーの問題を修正する更新プログラム(KB4566866)が自動更新で提供されており、オプションの更新プログラムをインストールしなければビルド19041.330(20H1)、インストールすればビルド19042.330(20H2)となる。19H2では新機能が段階的に提供されたが、20H2ビルドでは全ユーザー同時に新機能を提供するとのこと。

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Windowsで印刷不能になる不具合、これを修正する更新プログラムがリリースされる

✇スラド
著者: hylom

Anonymous Coward曰く、

6月に配布されたWindowsの月例パッチを適用すると、一部のプリンタで印刷ができなくなるという不具合が発生しているとのこと(窓の杜)。

この問題はWindows 10だけでなく、Windwos 8.1やWindows Server 2012以降のWindows Serverでも発生するようだ。印刷ができなくなってしまうのはPrint Spoolerサービスの異常な動作が原因で、Microsoftは16日にその対策としてWindows 10の1803/1809/1903/1909向け更新プログラムが、19日にはこれ以外のWindows向けの更新プログラムが提供されている( 窓の杜の続報)。

なお、この更新プログラムはWindows Updateなどでは配信されいないため、手動での適用が必要。また、トラブルが発生していない場合この更新プログラムを適用する必要はない。

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Windows 10 May 2020 Update、OS再インストール機能の「新たに開始」が呼び出せなくなっていた

✇スラド
著者: hylom

headless曰く、

Windows 10 May 2020 Update(バージョン2004)ではOS再インストール機能の「新たに開始」を実行できなくなっているようだ(Neowinの記事TechdowsSoftpediaHTNovo)。

Windows 10のOS再インストールオプションとしては、設定アプリの「このPCを初期状態に戻す」と、Windowsセキュリティの「新たに開始」という2種類が用意されている。両者は動作が異なり、前者が個人用ファイルを維持するか削除するかを選択でき、再インストール後にプリインストールアプリも復元されるのに対し、後者では個人用ファイルが維持され、プリインストールアプリは復元されない。

「新たに開始」はWindowsセキュリティ(Windows Defender Security Center)とともにWindows 10 Creators Update(バージョン1703)で追加されたものだが、もともと呼び出し手順が少し変わっていた。「新たに開始」の「開始する」ボタンのある画面を呼び出すには、Windowsセキュリティの「デバイスのパフォーマンスと正常性」で「新たに開始」の下にあるリンク「追加情報」をクリックするか、設定アプリの「更新とセキュリティ→回復」で「Windowsのクリーンインストールで新たに開始する方法」をクリックする。

どちらも情報を表示するためのリンクにみえるが、これで「新たに開始」を実行できるようになる。ところが、バージョン2004ではこれら2つのリンクがWebブラウザーでサポートページを表示するリンクに修正される一方、「新たに開始」画面を呼び出すUIは追加されていないため、実行する手段がなくなってしまったというわけだ。この問題は8か月前にはフィードバックHubで指摘されていたが、報告件数が少なかったためか見過ごされていたようだ。

16日に追記された英語版サポート記事によれば、バージョン2004では「新たに開始」オプションが「このPCを初期状態に戻す」に統合されたそうだ。ここではプリインストールアプリが存在する場合のみ、プリインストールアプリを復元するかどうかのオプションが表示されるとのこと。

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Windows 10 May 2020 UpdateではOSの機能としてのCortanaが削除される。旧Edgeブラウザも開発終了

✇スラド
著者: hylom

5月28日にWindows 10 May 2020 Updateの一般提供が開始されたが、この新バージョンで削除・非推奨となる機能も発表されている(窓の杜)。

削除された機能はCortana、Windows To Go、Mobile Plans and Messaging appsの3つ。また、開発が終了した機能としてCompanion Device Framework、Microsoft Edge(EdgeHTMLベースの旧バージョン)、Dynamic Disksが挙げられている。

なお、 CortanaについてはOSの一部としての提供は終了したが、単体アプリとして今後も提供が続けられる。

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Windows 10 May 2020 Update、「メモリ整合性」の有効化と特定のディスプレイドライバーの組み合わせでインストールできない問題

先日リリースされたWindows 10 May 2020 Update(バージョン2004)では、ハイパーバイザーによるコード整合性の保護(HVCI)が有効になっていると特定のディスプレイドライバーとの組み合わせでインストールがブロックされるそうだ( Microsoftサポートの記事Neowinの記事 )。

HVCIは悪意のあるコードを高セキュリティプロセスに挿入する攻撃を避けるためのもので、「Windowsセキュリティ」の「デバイスセキュリティ→コア分離」で「メモリ整合性」をオンにすると有効になる。しかし、メモリ整合性の保護を有効にした場合、特定のディスプレイドライバーとの組み合わせでバージョン2004との互換性に関する問題が発生することがあるという。

特定のディスプレイドライバーといいつつ製品名やバージョンは記載されていないが、影響を受ける環境ではメモリ整合性を無効にするよう表示されてバージョン2004のインストールが中断するそうだ。回避策としてはディスプレイドライバーを更新する、更新できない・更新しても効果がない場合はメモリ整合性を無効にする、という2つの方法が提示されている。

同じサポート記事の日本語版は最終更新日が4月17日でWindows Insider Preview向けの内容になっており、1か月以上前から確認されていた問題のようだ。

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不正疑惑の出ていたトレンドマイクロのドライバ、Windows 10 May 2020 Updateでブロック対象に指定される

✇スラド
著者: hylom

先日、トレンドマイクロ製品のドライバでWindowsの「ドライバーの検証ツール」実行の有無をチェックするコードが見つかるという話題があったが、これを受けてMicrosoftはWindows 10においてこのドライバの実行をブロックする対応を行ったとのこと(RegisterITPro)。

報道によると、問題のドライバである「tmcomm.sys」が、Windows 10 20H1(May 2020 Update)にてブロック対象のドライバリストに入れられており、これによってこのドライバやこれを利用するトレンドマイクロの「Rootkit Buster」ソフトウェアは動作しなくなるとのこと。

MicrosoftはWindows向けソフトウェアやハードウェアに対し、適切に動作していることを検証する「WHQL」という認定プログラムを提供している。トレンドマイクロの問題のドライバは、そのための要件となっている検証ツールの実行時に挙動を変えることで、不正にWHQL認定を得ているのではないかという疑惑が出ていた。これに対しトレンドマイクロの広報担当者は「不正は行なっていない」と主張しているが、なぜこのような動作を行なっているのかについては回答していない。また、問題のドライバがブロック対象となったことについては「Windows 10の大型アップデートに向けた内部的な互換性テストのためにブロックを申請した」と述べている。

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Windows 10 May 2020 Update、一般提供開始

✇スラド
著者: hylom

headless曰く、

Microsoftは27日、Windows 10 May 2020 Update(バージョン2004)の一般提供を開始した(Windows Experience Blog新機能紹介ITプロフェッショナル向け新機能紹介Windows 10リリース情報)。

現在のところ自動更新での提供は行われず、Windows UpdateではWindows 10バージョン1903/1909を使用しているユーザーが「更新プログラムのチェック」をクリックした場合にのみ提供される。オプションの更新プログラムとしてバージョン2004が表示されたら「今すぐダウンロードしてインストール」をクリックすればいい。ただし当初は提供数が絞られており、今後数週間かけて拡大していくため、更新プログラムをチェックしてもバージョン2004が表示されるとは限らない。

なお、Microsoftの発表では特に触れられていないが、「Windows 10のダウンロード」ページからWindows 10更新アシスタントを実行すればすぐにアップデートできる。ただし、既知の問題点が10点挙げられているので、アップデートを実行する前に確認しておく必要がある。

バージョン2004の主な新機能としては、Windows Subsystem for Linux(WSL)2やクラウドからのシステム再インストールなど。Microsoftも新機能を把握していないのか、更新内容を紹介するブログ記事では既に提供されているメモ帳アプリの機能が新機能として紹介されており、ITプロフェッショナル向け新機能紹介記事では「いつ追加されたかわからないが、電卓アプリで計算の履歴が表示されるようになっている」といった記述もみられる。

一般提供開始に伴って半期チャネルではバージョン2004のサービス期間(18か月)が27日から始まり、バージョン2004がMicrosoft推奨バージョンとなっている。

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トレンドマイクロ製品のドライバーでWindowsの「ドライバーの検証ツール」実行の有無をチェックするコードが見つかる

✇スラド
著者: hylom

headless曰く、

複数のトレンドマイクロ製品が共通して使用するドライバーで、Windowsの「ドライバーの検証ツール」が実行されているかどうかチェックするコードが見つかったそうだ(Bill Demirkap's BlogThe RegisterDemirkapi氏のツイート)。

発見したセキュリティ研究者のBill Demirkapi氏は当初、トレンドマイクロのルートキット除去ツール「ルートキットバスター」で逆にルートキットをインストール可能な脆弱性が存在しないか調べようとしていたという。しかし、ルートキットバスターに含まれるドライバー「tmcomm.sys(TrendMicro Common Module)」が他のトレンドマイクロ製品でも使われることに気付き、こちらに絞って調査を行ったとのこと。

Demirkapi氏はtmcommを通じて任意のカーネルメモリを読み書き可能になることを確認したうえで、実行可能な非ページプール(NonPagedPool/NonPagedPoolExecute)の割り当てが行われていないか調査。その結果、OSがWindows 10以降かつドライバーの検証ツールが実行されている場合のみ実行不可の非ページプール(NonPagedPoolNx)が使われ、それ以外ではNonPagedPoolが使われることが判明する。

ドライバーの検証ツールが実行されているかどうかによって分岐処理する理由は明らかになっていないが、検証の成功はWHQL署名取得の要件となっている。そのため、Demirkapi氏はトレンドマイクロがユーザーの安全をないがしろにして通常はNonPagedPoolを用い、ドライバー検証時のみ安全なNonPagedPoolNxを使用してWHQL署名を取得している可能性を指摘する。

これについてトレンドマイクロはThe Registerに対し、Demirkapi氏の主張はミスリーディングであり、事前に同社へ連絡しなかったところからみて注目を浴びたかっただけではないか、などと回答したという。ただし、ドライバーの検証ツールの実行をチェックする理由については説明していない。なお、Demirkapi氏のブログ記事が公開されて以降、トレンドマイクロの米国向けダウンロードページではルートキットバスターがダウンロードできなくなっている。

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Windows 10向けPowerToysがアップデート、コマンドランチャーとキー&ショートカット入れ替えツールが追加される

✇スラド
著者: hylom

Anonymous Coward曰く、

Microsoft公式のWindows向けユーティリティツール集「PowerToys」のバージョン0.18.0が5月20日にリリースされた窓の杜)。

本バージョンでは新たに「Alt+Space」キーで表示できるアプリケーションランチャーツール「PowerToys Run」と、キーボード配列を変更できる「Keyboard Manager」が追加された。

PowerToysはオープンソースで提供されており、ライセンスはMIT License。

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XboxやWindows NT 3.5のソースコードがオンラインに流出

✇スラド
著者: hylom

headless曰く、

初代XboxやWindows NT 3.5のソースコードがオンラインに流出しているそうだ(The VergeNeowinOn MSFTSlashGear)。

The Vergeによれば流出したXboxのOSは本物であり、5月に入ってオンラインに登場したようだ。XboxのソースコードにはWindows 2000ベースのカーネルやビルド環境、テスト用のエミュレーターなどが含まれ、愛好家の間では以前から流通していたとみられるという。一方、Windows NT 3.5の方はファイナルバージョンに近いもので、必要なビルドツールがすべて含まれているとのこと。

Windowsのソースコード流出は2004年にWindows NT 4.0/20002017年にWidnows 10のそれぞれ一部が流出して話題になっている。今回の件についてMicrosoftでは報じられている内容を承知しており、調査を行っているとThe Vergeに回答したとのことだ。

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WindowsのInsider Preview版でパッケージマネージャ「winget」が利用可能に

✇スラド
著者: hylom

Microsoftが開発しているソフトウェアパッケージ管理ツール「winget」のプレビュー版が、WindowsのInsider Preview版で利用可能になった(窓の杜GIGAZINE)。

Windows向けのパッケージ管理ツールはいくつか存在するが、wingetはMicrosoftが公式に提供するという点と、不正なパッケージのインストールを事前に防ぐためのセキュリティ機構が特徴となる。

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Windows 10 バージョン2004、32ビット版はプリインストール不可に

MicrosoftがWindows 10のハードウェア要件に関するベンダー向けドキュメントの英文版および中文版を更新し、Windows 10 バージョン2004(May 2020 Update)以降は新規Windows 10システムで64ビットビルドの使用が必須になると明記した(Microsoft DocsNeowinの記事Ghacksの記事The Registerの記事)。

この変更に伴い、バージョン2004以降の32ビット版(x86) Windows 10はOEMに供給されなくなる。一方、バージョン2004以前がプリインストールされたシステムには影響なく、今後もセキュリティ/機能アップデートが提供され続ける。また、さまざまなアップグレードインストールのシナリオをサポートするため、OEM以外のチャンネルでは32ビット版のインストールメディア提供も続けられるとのこと。なお、このドキュメントは対象地域・言語にかかわらず大半が英文であり、本件が追記されていないのは日本語版とドイツ語版(ドイツオーストリアスイス)のみとなっている。

実際にOEMがどの程度32ビット版Windows 10を取り扱っているのかは不明だが、現行モデルのPCはほぼ64ビットプロセッサーを搭載しており、特殊用途でなければ影響は小さいだろう。なお、Steamの4月分データでは32ビット版Windows 10のシェアが0.20%2年前との比較では大きく減少しているものの、1年前とは同じシェアを維持している。

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Ubuntuで動作するMS Office

✇スラド
著者: hylom

LinuxディストリビューションUbuntuの開発者が、Ubuntu 20.04上で動作するMicrosoft Officeの動画を公開した(Gihyo.jp)。

これはエミュレータなどではなく、ネイティブLinuxアプリケーションとしてビルドされたもので、GUIライブラリのGTK3で実装されているという。

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デュアルスクリーンに最適化されたWindows 10X、当初はシングルスクリーンデバイスに投入

Microsoftのパノス・パネイ氏は4日、当初はWindows 10Xをデュアルスクリーンデバイスではなく、シングルスクリーンデバイス向けに投入する計画を明らかにした(Windows Experience Blogの記事)。

Windows 10Xは昨年10月、デュアルスクリーンのSurface Neoと同時に発表されたWindows 10ファミリーの新OSで、折りたたみ可能なデュアルスクリーンのモバイルPC向けに最適化されている。Microsoftは発表に際し、Surface NeoをWindows 10Xデバイス第一弾として2020年のホリデーシーズン向けに発売する計画を示していた。

しかし、世界の状況はMicrosoftがデュアルスクリーンのWindowsデバイスという新カテゴリーを提案した昨年10月とは全く異なっており、顧客はこれまでになくクラウドの力を活用している。顧客のニーズを第一に考えると、フレキシビリティを念頭に設計されたWindows 10Xをシングルスクリーンデバイスに導入するのが適切だという。

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キヤノン米国法人、同社一眼カメラをWebカメラとして利用できるようにするツールを公開

✇スラド
著者: hylom

Anonymous Coward曰く、

リモートワークや外出制限などでWebカメラの需要が高まっている一方、供給は低調で多くの店や通販サイトでは品切れが続いている。そんななか、4月28日にキヤノンの米国法人が同社のデジタル一眼カメラ「EOS」シリーズをPCとUSBケーブルで接続することでWebカメラとして使用できるようにするWindows用ソフトウェア「EOS Webcam Utility Beta」を公開した(デジカメWatchCanon USAの発表ITmedia)。

Windows10の64bit版にしか対応していないが、品薄のWebカメラの代替品としては十分に使える(むしろ明るさや背景のボケなどはレンズ次第だが完全に一眼カメラのほうが上)。キヤノン製のカメラをお持ちの皆様は是非試してみてはいかがか。ついでにSONYさんもこんな感じのツールを作ってくれませんかね?(Nikonについては諦めている)

なお、米国法人独自の取り組みとのことで日本国内ではサポート対象外だが、国内で販売されているモデルでも利用できるようだ。

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